大吟醸船長 @capttsune 昔、携帯の着信音(着メロ)を自分で作れた時代、アタクシの携帯はモールスで「デンワダハヤクデロ」と入れていた。呉の居酒屋で着信あった時は店の空気がピリッとした( ￣▽￣) 2024-04-23 22:11:35
昔「着メロ」を自分で作れた時代、モールス信号で設定していたら、呉の居酒屋で着信が来た時に店が一瞬で沈黙した
大吟醸船長 @capttsune 昔、携帯の着信音(着メロ)を自分で作れた時代、アタクシの携帯はモールスで「デンワダハヤクデロ」と入れていた。呉の居酒屋で着信あった時は店の空気がピリッとした( ￣▽￣) 2024-04-23 22:11:35
【後日談あり】凄い規定のマンション発見！「あらゆる周波数の電波を一切禁止」→人が住めなくなるのでは？
JK1NIF👱🏻♀️千尋 熟年YL@多摩市 "SEN" CW初心者 ㌣千尋の電信級(古っ @JK1NIF Wi-Fiやスマホ、コードレス電話機をはじめ 電子レンジ、LED照明器具が使用禁止ということになる。 一切ということは、電化製品全般も該当するのではないか。 文明開花前の生活？ 2022-10-25 13:31:25 JQ2VKT(静岡)+JK1WER(大島町準島民)個人所有バスでアマチュア無線 @JQ2VKT_BUS @JK1NIF 光で通信するしかありませんね。携帯、ワイヤレスイヤホン、電子レンジ、Wi-Fi、コートレスホンも使えないのはとても不便そうです。ノイズもダメだとするとインバータやオルタネータなんかもダメですね。 世の中の多くのものが電波を発するという認識が無いのでしょうね(汗) 2022-10-25 17:27:34
【速報】「技適」のない機器の実験利用が可能に、電波法改正で11月20日から
「スマートフォンやPCボードなど、最新機器が海外で発売されても“技適”（技術基準適合証明等）がないため試すこともできない」。そんな状況がついに改善される。技適のない無線機器を実験的に利用できるようにするため、電波法が改正され、その施行が2019年11月20日に始まるからだ。海外の最新機器などをいち早く利用可能にすることで、国内のイノベーションを促す狙いがある。 今回の改正の対象となる無線規格は2種類ある。一つ目は、Wi-FiやBluetoothといった、技適を取得していれば免許が要らない規格。一定の条件を満たせば、簡単な届け出をするだけで、対応機器を最大180日間試験利用できるようになる。個人でも法人でも届け出が可能で、手数料もかからない。 実験後に「捨てる覚悟」があれば、海外の最新製品を発売と同時に入手して、試すことが可能になる。Raspberry Pi（図1）などに代表される、安価なP
次世代の「無線式」信号、鉄道の混雑緩和や路線存続の決定打になるか | 乗りものニュース
鉄道の信号システムを大きく変える、「無線」を使った新しい信号システムが普及の兆しを見せています。従来の信号システムとは何が異なるのでしょうか。 現在の信号は「線路に電気を流す」が基本 鉄道の安全を守る信号システムに、150年ぶりの大改革が訪れようとしています。そのキーワードは「CBTC」のアルファベット4文字。目には見えない無線通信を使って列車の位置を検知し、複数の列車の「車間距離」を調整するシステムです。 CBTCの機能を含む新しい信号システム「ATACS」が導入された埼京線（画像：photolibrary）。 この新しい信号システムを導入して現在の信号システムを置き換えると、どのようなメリットがあるのでしょうか。 現在、鉄道信号システムの原理は1872（明治5）年に米国の技師が発明した「軌道回路」を基礎としています。「軌道回路」とは、線路を一定の距離で区切って電気回路を作り、線路に信号
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
サービス終了のお知らせ SankeiBizは、2022年12月26日をもちましてサービスを終了させていただきました。長らくのご愛読、誠にありがとうございました。 産経デジタルがお送りする経済ニュースは「iza! 経済ニュース」でお楽しみください。 このページは5秒後に「iza!経済ニュース」（https://www.iza.ne.jp/economy/）に転送されます。 ページが切り替わらない場合は以下のボタンから「iza! 経済ニュース」へ移動をお願いします。 iza! 経済ニュースへ
LTEに関する質問に答えてみる | 無線にゃん
先日のLTEの各社プランまとめを書いたところ、LTEがらみのご質問をいただいています。あまりボリュームがなさそうなのでまとめて。 Q. LTEはやたらと消費電力が多い（バッテリ持ちが悪い）みたいですが、なぜでしょうか。 A. しょっぱなからLTEマイグレーションとは関係ないですが、端末がみんなLTE化してしまうと気になってくるのがやっぱりバッテリー。どうも、ドコモのLTEスマホはバッテリ持ちが悪いと評判（？）のようです。 これにはいくつか理由があると思います。まず一番単純な理由は、新しい技術だから。WCDMAが出始めた時も、連続待ち受け50時間なんていうスペックの端末があったくらいで、とにかく新しい技術はこなれていないがためにデバイスの消費電力が高めになってしまうことが多いですね。これは、ベースバンドチップの作りがちょっとずつ改善していって徐々に落ち着いていくことになると思います。 もう一
asahi.com（朝日新聞社）：電波時計が復活 福島県の送信所、無人のまま再開 - ビジネス・経済
東京電力福島第一原発の事故の影響で、東日本を中心にできなくなっていた電波時計の時刻合わせ機能が２１日、およそ４０日ぶりに復活した。時刻合わせに使う電波を出す送信所が、原発２０キロ圏内にあるため職員が避難し、電波が止まっていたが、送信を再開した。 電波時計は、国内では福島県と佐賀県にある送信所から送られる「標準電波」を時計に内蔵したアンテナで受信し、時刻を自動的に補正している。このうち福島の送信所は第一原発から１７キロの地点にあり、職員が政府の避難指示で退避。３月１２日夜から電波の送信を停止した。 だが、時計メーカーや利用者からの要望を受け、送信所を運営する情報通信研究機構の職員ら計１０人が２１日、防護服を着て送信所に入り、機械のスイッチを入れた。その後、再び避難したが、無人のまま運転を続け、電波の送信状況は通信回線を使って東京都の同機構で監視する。同機構は今後、遠隔操作で送信を停止した
asahi.com（朝日新聞社）：アマチュア無線家、情報の架け橋 全国から被災地入り - 社会
病院の一室につくった無線ボランティアセンターで無線に応える岡崎さん（手前）と畠山さん＝岩手県一関市、中山写す 通信網も大きな被害を受けた被災地に、全国のアマチュア無線家たちが集まっている。津波で壊れた中継局をカバーする装置を岩手県内に置き、「無線ボランティアセンター」をつくって、２４時間態勢で情報をつないでいる。 「友人と連絡がとれません。どなたかわかりませんか」。ある夜、仙台市から無線が入った。「近いので行ってみてきましょう」。応答した岩手県陸前高田市の無線家は、翌朝すぐ確認し連絡した。 「どこの道路が通れる？」と地元に情報を求めるものや、「家が水浸しで家電製品が全滅。中古の洗濯機ありませんか？」と全国に呼びかけるものもある。 ボランティアの無線家たちが詰めるセンターは、同県一関市東山町のひがしやま病院の一室にある。勤務医の岡崎宣夫（のぶお）さん（６１）が呼びかけ、全国各地からボ
asahi.com（朝日新聞社）：さよなら「ロランＣ」 南海の孤島、安全支えた半世紀 - 社会
南鳥島に立つロランＣのアンテナ＝第３管区海上保安本部提供南鳥島のロランＣのアンテナ＝第３管区海上保安本部提供 船の位置確認に利用され、海の安全を支えてきた南鳥島（東京都小笠原村）の「ロランＣ」局が１日午前、廃止された。千葉市中央区にある千葉ロランセンターであった南鳥島ロランＣ局の閉局式典では、同センターの外舘（とだて）信一所長が無線で合図し、南鳥島ロランＣの電波が止められた。外舘所長は「さみしい思いはあるが、時代の流れ。使命を全うした」と話した。 ロランＣは、複数のアンテナ局から届く電波の到達時間の差から、航行中の船が自船の位置を割り出すシステム。米沿岸警備隊が１９６０年ごろから世界各地に設置した。 東京から約１９５０キロ離れた日本最東端の島「南鳥島」にあるロランＣ局は、衛星を使った精度の高い全地球測位システム（ＧＰＳ）の普及を理由に同警備隊が廃止しようとしたため、海上保安庁が９３年
「日本市場をリードしたい」――端末とインフラから見るHuaweiの“強み”
中Huawei（華為技術）は2006年7月にイー・モバイルからHSDPA基地局の供給先に選ばれたのを皮切りに、ネットワークベンダーとして、そして端末メーカーとして日本市場で実績を残してきた。 2007年6月には下り最大3.6Mbps対応のデータ通信端末「D01HW」を、同年12月には日本初の下り最大7.2Mbps対応のデータ通信端末「D02HW」をイー・モバイルに供給。さらに、2008年11月には上り最大1.4Mbpsに対応した「D21HW」、2009年4月には上り最大5.8Mbps対応の「D23HW」、そして同年7月には下り最大21Mbpsをサポートする「D31HW」を投入するなど、高速データ通信端末で業界をリードしてきた。音声端末は、2008年6月に折りたたみ型の「H11HW」、2009年2月にストレート型の「E.T.（H12HW）」がイー・モバイルから発売された。
ワイヤレスブロードバンド企画、社名変更し事業会社として始動
代表取締役社長の田中 孝司氏 UQコミュニケーションズのロゴ 沿革 ワイヤレスブロードバンド企画は、社名を3月1日付けで「UQコミュニケーションズ株式会社」に変更し、事業会社として新たにスタートを切ったと発表した。3日には都内で記者向けに説明会が開催され、事業会社となった「UQコミュニケーションズ」の概要などが説明された。 旧ワイヤレスブロードバンド企画は、モバイルWiMAXを利用した2.5GHz帯の免許取得を目的に2007年8月に設立された。2007年12月21日、同社に2.5GHz帯の免許が付与されることとなったため、今回、事業を本格的に推進するための会社として社名の変更を行ない、免許取得時の申請内容に基づいた資本の増強といった事業体制の強化も明らかにされた。 今回の発表によれば、UQコミュニケーションズは2月28日付けで161億5,000万円の増資を完了し、出資総額を170億円に増強
ワイヤレスブロードバンド企画、認定を受け事業展開を説明
認定書を見せる田中氏 ワイヤレスブロードバンド企画は21日、2.5GHz帯の特定基地局開設計画が総務大臣に認定されたことを受けて、都内で会見を行なった。 同社では、2.5GHz帯によるモバイルWiMAXサービスの提供に向けて準備を進めてきた。今回の総務大臣の認定を受けて、同社では、事業計画の適切性・確実性、これまでの取り組みなどが総合的に高く評価されたものと考えているとコメントを発表。2009年中にもモバイルWiMAX技術によるワイヤレスブロードバンド事業を開始するとした。 ワイヤレスブロードバンド企画は、KDDI（32.26％）、インテルキャピタル（17.65％）、JR東日本（17.65％）、京セラ（17.65％）、大和証券グループ本社（9.8％）、三菱東京UFJ銀行（5％）が出資する企画会社。会見に出席した、代表取締役社長の田中孝司氏（KDDIからの出向）は、改めて事業概要について説明
総務省、KDDI系とウィルコムに2.5GHz帯免許割当
羽鳥氏 21日、総務省で電波監理審議会（電監審）の会合が開催された。終了直後に会長の羽鳥光俊氏による会見が行なわれた。会見では、「2.5GHz帯の免許はワイヤレスブロードバンド企画とウィルコムに付与」と答申したことが明らかにされた。 一時は12月12日に開催された電監審で、2.5GHz帯の免許割当に関する答申が出されるとの予測もあったが、約10日ずれて、21日10時から会合が開催された。当初は2時間ほどで審議が終了すると見られていたが、最終的には約4時間半の審議を経て、KDDI系のワイヤレスブロードバンド企画とウィルコムの「特定基地局開設計画」を認可するのが適当とする答申が出された。 会見冒頭、羽鳥氏は「2つの枠に4社申請し、客観的で公平、慎重な審査を心がけた。4回のヒアリングの機会を設け、さらに公開カンファレンスも行なわれた」と述べ、審査の公平性をアピールした。 ■ 長時間の審議、まずは
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