「周波数変動で停電」の雑な説明 漫画は描けないのでアナロジーで説明して..
「周波数変動で停電」の雑な説明漫画は描けないのでアナロジーで説明してみる。 今回、全体として起きたことを簡単に書くと、 「北海道電力が動かせる発電所を全部動かしても、北海道全体で使う電気を作りきれなくなった」である。 「でもなんで全部止まるの？ 全部の発電所が被災したわけでもないのにおかしくないの？」 という疑問が出る。 だらだらした電力網の説明簡略化すると、 動力源（水力の水車、火力・原子力のタービン(風車)）がグルグル回る→それに繋がってる発電機が回ると電気が起きる→電気を送電線で家や工場に送る→モーターや電灯や電子レンジや色んな機器が電気を使って仕事するが電力網の基本。 東日本の発電所だと、発電機は1秒に50回、回転する。これが周波数50Hzという意味。これを交流のモーターを繋ぐと1秒に50回、回転する。 ※本当は違うが気にするな発電機を回すのに必要な力は、家や工場で消費している電力
セイコーマート『停電でもホットシェフはガスだからおにぎりガンガン作るよ！電気は車からとるよ！』
※対応しているセイコーマートが『特別に凄い』だけであり、他が普通であり劣っているわけではありません。 あくまでも無理せず活動出来るよう望みます。
需給バランス崩壊、発電所停止の連鎖 初の道内全域停電：朝日新聞デジタル
北海道全域の約２９５万戸での停電という事態が起きた背景には、発電拠点の立地に加え、本州との連系線の弱さもある。大手電力会社のほぼ全域での停電は国の電力広域的運営推進機関によると初めてだ。 震源地に近い苫東厚真（とまとうあつま）火力発電所（北海道厚真町）は１６５万キロワットを発電できる北海道電力で最大の火力発電所だ。地震が起きた当時は、北海道全体の約半分の電力を供給していた。 これが地震でとまった。経済産業省によると、苫東厚真でボイラーの配管が損傷した可能性がある。北海道全体の使用量と発電量のバランスが崩壊。本来は一定に保つ必要がある周波数が下がった。周波数低下の影響で道内のほかの火力発電所も運転がとまり、離島を除く北海道ほぼ全域の停電に至ったという。 大阪電気通信大の伊与田功教授（電力系統工学）によると、電力の需要と供給のバランスが大きく崩れると、設備への負荷やトラブルを避けようとして、各
四電、自然エネ 一時１００％供給 今年５月、国内１０社で初｜徳島の話題｜徳島ニュース｜徳島新聞デジタル
四国電力管内で太陽光や水力発電など自然エネルギーによる電力供給量が、５月２０日午前１０時から正午にかけ、需要の１００％を超えていたことが、ＮＰＯ法人・環境エネルギー政策研究所（東京）の調べで分かった。２０１２年に太陽光発電などの固定価格買い取り制度が始まって以降、供給が１００％に達したのは国内電力１０社で初めてという。 ５月２０日午前１０～１１時の四電管内の電力需要は２２１万キロワット。これに対する供給は太陽光１６１万キロワット、水力５６万キロワット、風力７万キロワット、バイオマス１万キロワットの計２２５万キロワットで、需要の１０１・８％に達した。 同１１時～正午は需要が２２３万キロワットで、太陽光１６７万キロワット、水力５２万キロワット、風力６万キロワット、バイオマス１万キロワットの計２２６万キロワットを供給し、需要に対する割合は１０１・３％だった。両時間帯ともに、太陽光が７２・９％、７
四国電力管内で自然エネルギーによる発電だけで電力需要を満たす状況が発生 | スラド ハードウェア
5月20日、四国電力管内では一時的に自然エネルギーによる電力供給だけですべての電力需要を賄う状況になったそうだ（徳島新聞）。 太陽光発電などの自然エネルギーによる発電は状況によって発電力が大きく変化するため、火力発電などのほかの発電方法と組み合わせて使われる。同日の四国電力管内でも常時火力発電による発電は行われていたが、午前7時ごろからは太陽光発電による発電量が増加、余剰電力が生まれる状況となり、それを他社に卸売りしたり、揚水発電所の水のくみ上げなどに使用していた。そして、同日の午前10時ごろから正午にかけてはこういった用途での電力消費が火力発電を上回り、計算上自然エネルギーによる発電以外の発電方法で生み出された電力が供給過多となったという。 5月20日は日曜日で企業活動が少なく、気候的にも冷暖房があまり使われなかったために電力需要が少なかったことや、降雨明けで水力発電による発電量が多かっ
計画停電、東京２３区も…「不公平」との声受け : 経済 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
地域や時間を区切って電気の供給を止める「計画停電」の運用ルールが変更され、除外されていた東京２３区も原則、対象に含まれることが分かった。２０１１年３月の東日本大震災では、２３区は国の有事対応に支障が出るなどとして、計画停電の対象外とされた。今後の災害では、都心の企業や住民もこれまで以上の備えが必要となりそうだ。 全国規模で電力の需給調整を行っている経済産業省の認可法人「電力広域的運営推進機関」が決定した。 計画停電とは、対象地域や日時を事前に予告した上で、順次、強制的に停電させる仕組みだ。震災直後の１１年３月１４～２８日に首都圏を中心に実施された際には、信号機が止まるなどして大きな影響が出た。 当時、２３区については、電力を止めると国の行政機能が著しく低下するなどと判断され、計画停電の対象外だった。しかし震災から７年余りが経過し、企業などで非常用電源の整備が進んだことや、一部地域だけ除外す
SankeiBiz（サンケイビズ）：自分を磨く経済情報サイト
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東電・NTTが新会社、巨人を動かしたもの：日経ビジネスオンライン
東京電力は、NTT民営化の翌年に当たる1986年に通信子会社、東京通信ネットワーク（TTnet）を設立した。東電だけでなく、大手電力各社が通信子会社を設立。電力系通信事業者は、自由化で競争が導入された通信市場でNTTと戦った。 その後、TTnetはパワードコムとなり、2006年にKDDIに吸収合併された。これをもって東電は通信事業から撤退した。 「当時、パワードコムの売却先にNTTという選択肢はなく、KDDI一択だった。NTTと戦うための会社だったからね」。前出のOBは振り返る。 それから12年。東電は4月18日、NTT持株会社と新会社TNクロス（ティーエヌクロス）を設立すると発表した。新会社の設立は7月2日の予定で、資本金は1億円。東電ホールディングス（HD）とNTT持株会社が折半出資する。 NTTの電話局でVPP基盤作る 新会社の狙いは、バーチャル・パワー・プラント（VPP）の基盤構築
寒波で電力逼迫 東電、企業向け節電「ネガワット」発動 - 日本経済新聞
寒波襲来による電力需給の逼迫を受け、東京電力ホールディングスが新手を繰り出した。事前に契約した工場などに数時間単位で節電をしてもらう「ネガ（負）ワット取引」を、22日から4日連続で実施。コストを抑制しつつピーク時の電力需給を安定させる仕組みとして政府の肝煎りで準備してきた「伝家の宝刀」を、2017年4月の導入以来、初めて抜いた。22日の夕方。気温低下による暖房の使用増などで東電管内の電力使用率
基幹送電線、利用率２割 大手電力１０社の平均：朝日新聞デジタル
風力や太陽光発電などの導入のカギを握る基幹送電線の利用率が、大手電力１０社の平均で１９・４％にとどまると、京都大学再生可能エネルギー経済学講座の安田陽・特任教授が分析した。「空き容量ゼロ」として新たな再生エネ設備の接続を大手電力が認めない送電線が続出しているが、運用によっては導入の余地が大きいことが浮かび上がった。 基幹送電線の利用状況の全国調査は初めて。２９日に東京都内であるシンポジウムで発表される。 ５０万ボルトや２７万５千ボルトなど各社の高電圧の基幹送電線計３９９路線について、電力広域的運営推進機関（広域機関）が公表しているデータ（２０１６年９月～１７年８月）を集計した。１年間に送電線に流せる電気の最大量に対し、実際に流れた量を「利用率」とした。 分析の結果、全国の基幹送電線の平均利用率は１９・４％。東京電力が２７・０％で最も高く、最低は東北電力の１２・０％。一時的に利用率が１００％
揚水発電、水くみ上げ昼夜逆転 太陽光普及で思わぬ現象：朝日新聞デジタル
夜の間に余った電気で水をくみ上げ、電力需要の多い昼間に山から落として電気を作る揚水発電。九州で最近、その役割が変わりつつある。太陽光発電の普及で余った電力を消化するため、昼間のくみ上げが大幅に増えた。全国の電力会社でも珍しいという。 宮崎県木城町の山間部にある九州電力・小丸川（おまるがわ）発電所。九州最大の揚水発電所で、１２０万キロワット（約原発１基分）の発電能力がある。８月から大がかりな修繕が始まったが、期間を通常より１カ月半短縮させた。揚水発電の重要性が増しているためだ。 このほか、九電は天山（佐賀県）、大平（熊本県）と計三つの揚水発電所を持つ。合計で発電能力は２３０万キロワット。全体の約１２％だ。 揚水発電はこれまで、昼間の電力不足を補うために使われることがもっぱらだった。夜に水をくみ上げておき、日中に電力需要が伸びた時に水を落として水車で発電する仕組みだ。だが、２０１４年ごろから昼
革新的な低炭素石炭火力発電の開発に向けて「大崎クールジェン」実証試験はじまる！[Sponsored]
Ｊパワー（電源開発）と中国電力が国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の助成事業として広島県大崎上島町で行っている大崎クールジェンプロジェクトで、実証試験が始まった。最終目標は、石炭ガス化燃料電池複合発電（IGFC※）と二酸化炭素（CO2）の分離・回収技術を組み合わせた革新的な低炭素石炭火力発電を実現すること。資源をほとんど持たない日本にとって、エネルギー問題と環境問題の解決に貢献する夢の技術だ。 ※IGFC：Integrated Coal Gasification Fuel Cell Combined Cycle 大崎クールジェンの全景 瀬戸内海のほぼ中央に位置し、山田洋次監督のヒット映画「東京家族」（2013年公開）のロケ地として知られる大崎上島町。中国電力大崎発電所の敷地の一角（約10万平方メートル）で実証試験は行われている。実施主体はＪパワーと中国電力が共同
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東京・代々木で雑居ビルから出火、２００軒が停電：朝日新聞デジタル
３日午後８時１０分ごろ、東京都渋谷区代々木２丁目の１０階建て雑居ビルから出火していると、１１９番通報があった。東京消防庁や警視庁原宿署によると、このビルの１階にある分電盤の一部が燃え、間もなく鎮火した。ビル内にあった電気系統のケーブルが破損したことが原因とみられるという。けが人はいなかった。 東京電力によると、火災とほぼ同時刻に、このビルなど代々木２丁目一帯の約２００軒で停電が発生。午後９時４５分現在も復旧作業を進めている。同社や署で火災と停電との関連を調べている。
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平成最大の停電に襲われた関西電力、なりふり構わない応急復旧で立向う : 市況かぶ全力２階建
「ゼロエネ」マンション、野村不や三菱地所が参入 - 日本経済新聞
冷房の電力消費 太陽光発電あれば「心配無用」 - 日本経済新聞
猛暑でも節電要請なし 太陽光発電が支える列島の夏 - 日本経済新聞
1回転で家庭1日分を発電！ 世界最大の巨大な洋上風力タービンから、欧州の再生可能エネルギー事情が見えた
Expired
エアコン暖房、つけっぱなしとこまめに入り切りはどっちが得か～ダイキンが検証
