「全固体電池」が２０位にランク、２４年も引き続き関心の高い投資テーマの一つ＜注目テーマ＞ 投稿日時： 2024/01/11 12:20[みんかぶ] - みんかぶ（旧みんなの株式）
★人気テーマ・ベスト１０ １ 半導体 ２ 復興関連 ３ 半導体製造装置 ４ 人工知能 ５ 防災 ６ 親子上場 ７ 円高メリット ８ ＴＯＰＩＸコア３０ ９ 生成ＡＩ １０ インド関連 みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「全固体電池」が２０位となっている。 ２０２４年の投資テーマの一つとして挙げられるのが、電気自動車（ＥＶ）市場の勢力図を一変させる可能性を秘める「全固体電池」だ。今年春にはホンダ<7267.T>が電池製造の実証ラインを稼働させる予定であるほか、日産自動車<7201.T>は今年中に技術開発を行うパイロットラインを横浜工場内に設置する計画。トヨタ自動車<7203.T>は２７～２８年での実用化を見据え、出光興産<5019.T>と核となる固体電解質と全固体電池の量産実現を目指している。 全固体電池は、現行の液体リチウムイオンバッテリーと比べエネルギー密度の高さ、優れ
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ニデック永守会長「中国のEV値下げ競争は異常、焦る必要はない」
1944年生まれ。67年職業訓練大学校（現職業能力開発総合大学校）電気科卒。73年に日本電産（現ニデック）を創業。社長に就任し、世界一のモーターメーカーに育てた。2014年から会長を兼務。18年に会長CEO（最高経営責任者）、21年に会長専任となったが、22年にCEOへ復帰した。（写真：山田哲也） 今、米テスラが先を走っていますが、従来の完成車メーカーと何が違うかと言うと、化石燃料の車を造ったことがないところです。そこがなぜうまくいっているかといったら、要するに身が軽い。 他の完成車メーカーはまだエンジン車で稼いでいるわけですね。従来の完成車メーカーで、EVで利益があるところはありません。全部赤字。中国もどこでも赤字だね。だから、これはちょっと異常な状態になっていると思います。 私らも今までいろいろな事業分野で製品を出し、それで戦ってきましたが、サプライヤーも競争相手も、お客さんも全部大赤
急成長するEVに失速のきざしか？
1976年生まれ。千葉大学人文社会科学研究科（博士課程）単位取得退学。中国・南開大学に留学後、ジャーナリストとして活躍。著書に『幸福な監視国家・中国』（共著、NHK出版）など多数。千葉大学客員准教授を兼務。 電気自動車（EV）はこのまま普及するのか、それとも壁にぶち当たって失速するのか。 この数年というもの、飽きるほど聞いた論争だ。「脱炭素は世界的な潮流であり、逆転することはない」「実際に保有すればわかるが、加速性能や乗り味、あるいはOTA（オーバー・ザ・エアー、無線によるソフトウェアアップデート）などのユーザー体験は内燃車を上回っている」「実現間近の自動運転との相性の良さ」など普及派の論を聞くと、なるほどなるほどとうなずいてしまう。 一方で、「高額なバッテリーを使うEVは割高。補助金がなければ誰も買わない」「EVの製造時に莫大なエネルギーを消費するほか、充電するための電気を作るのにも温室
日産自動車、イギリスに3700億円追加投資 新型EVを生産へ - 日本経済新聞
【英北部サンダーランド=湯前宗太郎】日産自動車は24日、英国での電気自動車（EV）化に、20億ポンド（約3700億円）を追加で投資すると発表した。北部サンダーランド工場で3車種の新型EVを生産するほか、同国で3拠点目となる巨大電池工場「ギガファクトリー」を建設する。9月には欧州の新車販売を2030年にすべてEVにすると表明するなど、EV化の動きを強めている。21年に表明した10億ポンド（約19
ＥＶ需要鈍化で巨額投資にブレーキ、テスラ含めメーカーに再考迫る
Tesla vehicles at a delivery center in Marina Del Rey, California. Photographer: Eric Thayer/Bloomberg 電気自動車（ＥＶ）需要に陰りが見えることで、業界トップのテスラも含め、急ピッチで拡大してきたＥＶ投資を見直す動きが広がっている。 メーカー各社は高級車志向の買い手のみならず、大衆車としてのＥＶを目指し、北米であわせて約1000億ドル（14兆9400億円）を投じる意向を示している。しかし、インフレと金利上昇で、一般消費者が自動車を購入することは困難になっており、ＥＶメーカーを取り巻く環境が悪化していることをうかがわせる。 例えば、フォード「Ｆ－150ライトニング」は、連邦政府の税控除7500ドルを加味する前の段階で約５万ドルからとなっている。これに対し、同じ車種で基本モデルのガソリン車は約
三菱自動車、ルノーの電気自動車新会社に出資 最大2億ユーロ - 日本経済新聞
三菱自動車は24日、仏ルノーが設ける電気自動車（EV）の新会社「アンペア」に出資すると発表した。出資額は最大で2億ユーロ（約320億円）。アンペアが開発・生産するEVを調達して自社ブランドで販売する。三菱自と日仏3社連合を組む日産自動車とルノーの両社は資本関係を見直しているが、EV分野は連携を続け反転攻勢を狙う。ルノーはEV事業を分離して2024年に新規株式公開（IPO）を計画している。ルノー
ホンダと三菱商事、EV束ね電力調整 再エネの無駄省く - 日本経済新聞
ホンダは三菱商事と組み、電気自動車（EV）を使った電力インフラ事業に参入する。電力会社の送電網に複数のEVをつなぎ、余った電力をためる蓄電池として活用する。再生可能エネルギーの需給を調整するのが目的だ。EVが分散型電源となり電力の需給バランスを安定化させ、再生エネを効率よく利用する仕組みにつなげる。両社はEVに関連する新事業の創出に向けた協議を始め、2024年にも共同出資会社を設立する調整に入
日産、2030年に欧州の全新車販売をEVに CEO表明 - 日本経済新聞
【ロンドン=湯前宗太郎】日産自動車の内田誠社長兼最高経営責任者（CEO）は25日、2030年に欧州での新車販売をすべて電気自動車（EV）にすると表明した。今後、投入する新型車も原則EVのみとする方針で、脱炭素規制の厳しい欧州でEVシフトを前面に打ち出す。欧州連合（EU）は35年にエンジン搭載車を一部を除き販売禁止する方針を掲げる。合成燃料（e-fuel）や水素を燃料とするエンジン車は、35年以
BYD、日本車の牙城アジアを席巻する世界最大級のEVメーカー
BYDは世界有数のリチウムイオン電池のメーカーとして、またプラグインハイブリッド車（PHEV）やEVのメーカーとして世界的に知られる中国企業だ。1995年に設立された同社は、2003年、自動車事業に参入。現在は日本や欧州を含む「世界6大陸・70超の国と地域・400超の都市」でEVの販売網を展開している。 BYDの強みは、EV用の電池からEV本体まで、自社で一貫して開発・製造していることだ。一般に大手自動車メーカーではサプライヤーによる分業が中心だが、BYDはEV生産に必要な部品をすべて自社生産することで、スピーディーな開発と生産が可能。同社のEV生産台数は、最大手のテスラに迫る勢いとなっている。 この記事ではEV分野におけるBYDの躍進と、そのことが日本企業にもたらす課題について、過去記事から紹介する。 テスラ猛追のBYD、「日本車の牙城」アジアを席巻 破竹の勢いで成長を遂げるBYD。性能
中国が仕掛けたEV蟻地獄に陥る欧州、日本の行方は
電気自動車（EV）が売れている。中国ではバッテリー稼働（BEV）とプラグイン・ハイブリッド（PHEV）を合わせたEV乗用車の月間販売台数が今年3月から50万台を超え、販売される乗用車の3台に1台がEVになった。 欧州主要国、独英仏では、販売される乗用車の5台に1台がEVになっている。5月の世界のEV乗用車の販売台数は、100万台を超えたはずだ。 22年の世界の自動車の販売台数は約8200万台。国際エネルギー機関（IEA）によると、EV乗用車の販売台数は約1020万台。トラックなどの商用車を含めるとEV車は1050万台になり、シェアは12％を超えた。 中国と欧州の乗用車市場に米国の乗用車、SUV、ピックアップトラック市場を加えると、3市場は世界の約７割のシェアを持つ規模になる。EVのシェアが大きい中国と欧州だけで世界市場の約５割だ。 中国と欧州、世界市場の半分が積極的なEV導入に向かい、EV
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車載電池の2024年展望、米中欧の分断に全固体“前夜”が重なる
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習近平、打つ手なし…！中国製EVが「バカ売れ」するウラで、中国で「EV墓場」が大問題になっていた！（藤 和彦） @moneygendai
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アングル：中国当局がＥＶの過剰生産懸念、テスラの上海工場増強に暗雲
