IT業界にとって垂涎の大規模プロジェクトが近くスタートする。一つはみずほフィナンシャルグループによる勘定系システムの全面刷新、もう一つが政府系のマイナンバー(共通番号)のシステム構築だ。両システムとも2015年度に完成予定で、投資額はそれぞれ4000億円に膨らむとも言われる。クラウドへの移行期に“旧型の”超大型案件が登場するわけだが、ちょっと嫌な予感がする。 こうした超大型案件は、受託ソフト開発というIT業界の“旧勢力”にはまさに干天の慈雨。プライムコントラクターのSIerはもちろん、一次請け、二次請けなど業界のピラミッド構造の隅々にまで恩恵が及ぶ。みずほの案件だけで、最盛期には8000人の技術者が動員される見通しという。これだけの人員がバキュームされるとなると、人月商売である受託開発の需給はかなり引き締まる。かくして恩恵は業界に広く行き渡る。 さて冒頭に書いた「ちょっと嫌な予感」だが、プ