TBS NEWS DIG | TBS/JNNのニュースサイト東日本女子駅伝 東京が2年連続11度目の優勝、2年連続アンカーで大逆転、最強名城大のキャプテンが力走 ■第36回東日本女子駅伝（12日、福島・誠電社WINDYスタジアム発着、9区間、42.195キロ）東日本18都道県の…
特集ワイド：中国系へ就職、いいかも？ 初任給４０万円も スピード決定、成長を体感 | 毎日新聞
中国家電大手マイディアグループ傘下となった新体制について、記者会見で説明する東芝ライフスタイルの石渡敏郎社長（右から２人目）ら＝２０１６年８月８日、東芝ライフスタイル提供 欠陥エアバッグ問題で経営破綻したタカタが実質的に中国系企業傘下に入り、東芝の白物家電部門も中国家電大手に買収された。チャイナマネーの存在感が増す中、中国系企業で働く日本人は今後も増えそうだ。どんな職場環境なのか。転職者らに聞いてみた。【庄司哲也】 ６月下旬、就職情報サイト「リクナビ」に掲載されていた中国通信機器大手の日本法人ファーウェイ・ジャパン（華為技術日本）の求人広告が注目を集めた。エンジニアの月給は、新卒の大卒者で４０万１０００円、修士修了者は４３万円。各種社会保険も整う。厚生労働省の統計では、２０１６年の大卒初任給の平均は約２０万円、修士修了者は約２３万円。ファーウェイの「厚遇ぶり」が話題となった。 「同業の外資
携帯端末実質０円 「週末限定」なども禁止へ 総務省 | NHKニュース
携帯電話の販売ガイドラインで認められていない実質０円販売について、総務省は、「週末限定」などとすることで抜け道となっていた販売方法を認めない方針を固めました。 関係者によりますと、総務省の有識者会議は７日、大手通信会社が販売代理店に支払う奨励金を増額して、週末限定などの実質０円販売につながるようにすることを認めないよう総務省に求める方針です。また、購入した端末をほかの通信会社で使えないＳＩＭロックについて、購入から半年となっている解除できない期間を短縮する方針も示すことにしています。さらに、格安スマホ事業者が大手通信会社に支払う回線の利用料についても引き下げを求めることにしています。 総務省は、こうした有識者会議の提言を踏まえ、来年初めにもガイドラインと省令の改正を行う方針を固めました。スマートフォンの大幅な値引きをめぐり、総務省は先月、大手通信会社に対して行政処分を出すなど改善に向けた対
西宮市“オタサーの姫”ツイートは職員の家族によるものだった - 週刊アスキー
犯人は職員の家族だった。西宮市公式ツイッターがスマホアプリ『オタサーの姫〜僕らの姫はデリケート〜』のツイートをしたのは、当初乗っ取りによるものと報道されたが、6月23日に西宮市が記者会見を行ない「防災危機管理局の職員の家族が、端末でゲームしたのが理由」と発表した。 西宮市の公式ツイッター“オタサーの姫”ツイート。原因は職員の家族 西宮市の公式ツイッターアカウントが、6月17日に“【緊急速報】我がサークルの姫、心なしか可愛くなった件”との題名と、ゲームアプリのURLが書かれたツイートをしてしまった問題は、ようやく真相が発表された。 今までの経緯は、下記の記事にまとめているが、流れをまとめておこう。 1：17日に西宮市公式Twitterが、ゲームアプリ「オタサーの姫」の宣伝ツイート 2：西宮市が削除し『不審なツイートをしたのでクリックしないで』とツイート 3：18日に『乗っ取り』と報道される
スマホ地図でカーナビ苦戦 昭文社、７０億円赤字：朝日新聞デジタル
地図大手の昭文社は、２０１５年３月期の売上高が前年より１０・６％減の１２３億円、純損益は７０億円の赤字だった。メーカーから得られる地図データ使用料が減少。大野真哉取締役は「スマートフォンの地図アプリの利用が広まり、カーナビ事業の環境が厳しくなった」。消費増税前の駆け込み需要による反動減で、地図出版物の売り上げも低迷した。今後は、外国人客向けに無料の旅行アプリを提供し、広告や手数料収入を得る事業モデルへの転換を目指す。
世界に逆行、日本のガラケー人気 “搾取的”なスマホデータ料が理由？ 海外が考察
IT市場専門のリサーチ・コンサルティング企業『MM総研』は先月、スマートフォンの出荷台数は減少し、フィーチャーフォン（従来型携帯電話、いわゆるガラケー）は増加したと、数字を明らかにした。同社調査によると、スマホは2014年、前年に比べ約5.3%減の2770万台、一方ガラケーは、5.7%増の1058万台出荷された。携帯電話全体では、2年連続して減少し、2.5%減となった。 ◆今はガラケーの方がオシャレ フォーブス誌は、ガラケーは「安くて、ダサい、時代遅れの携帯電話」とも言うことができる。これを使うのは、子供、中年のサラリーマン、そして年寄りだけだ。しかし、最近になって、その人気が再燃している、と報じた。 海外各メディアとも、ガラケーの数字が伸びたことに、「不思議な人気再燃」などとタイトルをつけ、奇妙な印象を受けているようだが、同時に、この現象の分析も示している。『eWeek』は、少数派の異な
LTE＆Android4.4対応のSIMフリースマホ「freetel LTE XM」を使ってみたよレビュー
月額1000円以下から使用できる格安SIMカードが複数登場し、これらを利用できるSIMフリーのスマートフォンの需要はどんどん増してきています。「freetel LTE XM」もそんなSIMフリー端末のひとつなのですが、LTE対応でYouTubeにてムービーをサクサク視聴できたり、ディスプレイが5インチの大画面なのでムービーやゲームなどを楽しむには申し分ないサイズ感だったり、ハイスペックで最新のAndroid 4.4を利用できるのにわずか約3万円で購入できてしまったりと、かなり良さげな端末という印象。そんなfreetel LTE XMの開発機を借りることができたので、実際に使ってどんな端末に仕上がっているのかを確かめてみました。 LTE XM | freetel公式サイト http://www.freetel.jp/ltexm/ ◆フォトレビュー これが「freetel LTE XM」。CP
Xiaomi製スマートフォンが個人情報を中国のサーバに強制送信している、F-Secure社がテストで確認（更新2） | juggly.cn
先日、香港のコミュニティサイトで伝えられていた小米科技（Xioami）のRedmiNoteがユーザーの個人情報を中国のサーバにユーザーの許可を得ずに強制的に送信しているらしい、という問題について、セキュリティソフトウェアを提供しているフィンランドのF-Secure社が「Redmi 1S」でテストを行い、同様の現象を確認したとのレポートを公開しました。 Xiaomi製スマートフォンには「Mi Cloud」と呼ばれるiCloudのようなクラウドサービスが標準で組み込まれています。このアプリ・サービスは、端末の開封時点では無効になっており、ユーザーが利用に同意した場合にのみ連絡先、SMS、写真、メモなどの端末データをサーバにアップロードすることになっています。 この話題で問題とされているのはサービスを無効にしている場合やサービスに該当するアプリを削除してもなお情報が送信されることです。そのため、
少女性被害、９割スマホ経由…大半「ＬＩＮＥ」 （読売新聞） - Yahoo!ニュース
北海道内で昨年、インターネットサイトを利用して児童買春や淫行などの被害に遭った１８歳未満の少女のうち、約９割がスマートフォンの「無料通話アプリ」などの「交流サイト」を使っていたことが１８日、道警への取材でわかった。 スマホの普及に伴い、未成年者のネット利用環境が多様化していることから、道教育委員会は道内の中高生を対象にしたネット利用の実態調査に初めて乗り出した。 空知地方の中学２年の女子生徒（１４）は昨年１０月、無料通話アプリを通じて見ず知らずの札幌市の会社員の男（２６）と知り合った。女子生徒は男と数回やり取りした後、札幌市内で遊ぶことを約束。男は宿泊先に困っていた女子生徒を自宅に招き、寝場所を提供することを条件に淫らな行為をしたという。後日、道警は男を道青少年健全育成条例違反（淫行）容疑で逮捕した。 道警少年課によると、昨年１年間にインターネットを介して買春や淫行などの被害に遭った
Android 4.4.2はベンチマークスコアを不正操作するブースターを無効化することが判明
スマートフォンの性能を調べるために使われるベンチマークアプリを起動したとき、一時的に性能を向上させてテストの結果が良かったように見せかける「ベンチマークブースター」機能をこっそり搭載している端末の存在が明らかになっていますが、その1つとして知られているサムスンのGALAXY S4とGALAXY Note 3で、Androidを最新のバージョンである4.4.2(KitKat)にアップデートすると、ブースター機能が無効化されることがわかりました。 Samsung’s KitKat update seems to remove benchmark-boosting “shenanigans” | Ars Technica http://arstechnica.com/gadgets/2014/03/samsungs-kitkat-update-seems-to-remove-benchmark-
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
苦悩のNEC、「第2の創業」か「最後のともしび」か - 日本経済新聞
ベネッセ流出:不正競争防止法違反容疑でＳＥ逮捕 - 毎日新聞
謎の目的でGoogleアカウントIDを密かに外部送信するAndroidアプリ、38種確認