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四半期ごとのテレビ番組改編期に、いつも頭を悩ませる問題がある。「今期どのアニメを見ればいいのか」という問題だ。なにせ、新作の深夜アニメが週に30本以上もあるのだ。仕事もプライベートも忙しく、家族もいる平均的なビジネスマンとしては、毎週30本ものアニメを見る時間などない。でも、後に傑作と呼ばれるかもしれない作品を見逃すわけにはいかない。毎度、強烈なジレンマに襲われる。 出演シーンからCMまでをリストアップ そんなアニメファンにとって嬉しいサービスが誕生した。東芝が液晶テレビREGZAを対象に昨年スタートした「みるコレ」だ。かつて、HDDレコーダー「RDシリーズ」を手掛け、熱烈なRDファンから "録画神" とも呼ばれるようになった片岡秀夫氏 (現・東芝ライフスタイル ビジュアルソリューション事業本部VSクラウド&サービス推進室室長) が開発したものだ。自他共に認めるアニメマニアでもある片岡氏に
【ニューヨーク=稲井創一】米ウォール・ストリート・ジャーナル(WSJ)の電子版は14日、米ゼネラル・エレクトリック(GE)が家電事業を中国・海爾集団(ハイアール)に40億ドル(約4700億円)以上で売却することで近く合意すると報じた。早ければ15日にも発表するという。GEは家電事業を欧州家電大手エレクトロラックスに売却することで14年に合意していたが、米司法省が「米国の消費者の不利益になる」と
不正会計にゆれる東芝の室町正志社長は24日、朝日新聞のインタビューで、フジテレビ系で日曜に放送中のテレビアニメ「サザエさん」のスポンサーについて、「できるかぎりは継続したい」と語った。 室町社長は「後ろ向きな姿勢ばかりを示すわけにはいかない。従業員のモチベーションの問題や社会的な認知を含めると、すぐにやめるところまで今のところ判断していない」と話し、継続する考えを示した。 サザエさんは、東芝の単独提供で1969年10月に放送を開始。98年11月からは複数スポンサーの1社となったが、長年、家電製品のPRのためにCMを出し続けてきた。不正会計に端を発したリストラの一環で家電事業を縮小する方針を発表したばかりで、スポンサーの継続についても注目が集まっていた。
先日、政府が、照明機器の省エネを進める方針を出しました。しかし、一部で「蛍光灯が禁止されてしまう!」、「高価なLED電球を、むりやり買わせられるのでは?」と誤解されています。 一律の禁止はしません 「蛍光灯を、一律に悪者にして禁止」するのではありません。蛍光灯や白熱電球などの種類を問わず、省エネ性能が高まるようにしよう、というのがねらいです。例えば、蛍光灯も、メーカーや製品によって省エネ性能にはバラツキがあるのです。そこで、一番省エネ性能が高いものを参考に基準を定め、製造・輸入事業者が省エネ性能の高い蛍光灯を扱うよう求める、というものです。 トップランナー制度 省エネ性能で先頭を走る製品を「トップランナー」とし、これに将来の技術開発の見通しを勘案した省エネ基準を定め、各社が追いつくように促すのが、トップランナー制度です。具体的には、目標年度や目標基準値などを国が示し、製造・輸入事業者の努力
不適切会計問題で業績が悪化している東芝が、新たな経営立て直し策として、洗濯機や冷蔵庫など「白物家電」事業の一部を海外メーカーに売却することを検討していることが5日、分かった。 業績を拡大している新興国の家電大手などが候補として浮上している。選択と集中により収益力の強化を図る方針だ。一方で、自力再生が可能な分野を中心に白物家電を維持する案も出ている。 洗濯機や掃除機といった家庭で使われる生活家電は「白物家電」と呼ばれ、中国勢などとの競争が激しく、大きな利益を生み出せない状況にある。売却先として浮上している企業に対しては、海外の工場を活用し、ブランドを維持して生産してもらうことを検討している模様だ。
東芝が冷蔵庫や洗濯機など白物家電事業を本体から切り離し、連結対象外とする方向で検討を進めていることが4日、わかった。シャープなどと合弁会社を設立し、白物家電事業を統合する案が浮上している。 利益水増し問題で主力事業を抜本的に見直す考えだ。関係者が明らかにした。 東芝は白物家電事業の切り離しにからみ、さまざまな枠組みで検討を進めてきた。複数の会社と事業を統合することで重複するコストを削減し、収益体質の改善を目指す案が有力となり、経営再建中のシャープが相手先として浮上した。既に両社は、新会社の出資比率などで協議を行っているもようだ。 東芝は当初、白物家電事業の売却を検討していたが、買い手となる大手電機各社は、すでに家電部門のリストラを進めており、単純な事業売却で買い手を見つけるのは難しいと判断したことも一因となった。 同様にシャープも白物家電事業のコスト削減につなげる考え。 シャープは経営再建
白熱灯に2016年度から省エネトップランナー制度を適用、蛍光灯には言及なし:省エネ機器(1/2 ページ) 政府は官民対話の中で省エネ関連政策についての方針を示した。新たに白熱灯に省エネトップランナー制度を適用する他、従来製造業向けに展開してきた同制度を流通・サービス業に拡大するという。一部報道であった蛍光灯についての言及はなかった。 省エネトップランナー制度は「エネルギーの使用の合理化に関する法律(以下、省エネ法)」が1997年のCOP3(気候変動枠組み条約第3回締約国会議)を受けて改正されたことにより、始まった制度である。 省エネトップランナー制度とは、自動車の燃費基準や電気・ガス石油機器などの省エネルギー基準を、それぞれの機器にいて最も優れている機器の性能(トップランナー基準)以上にするというものだ。同一製品内において最も優れている製品をターゲットに一定期間内でのメーカー間での競争を促
政府は、エネルギーを多く消費する白熱灯と蛍光灯について、国内での製造と国外からの輸入を、2020年度をめどに実質的に禁止する方針を固めた。省エネ性能が高い発光ダイオード(LED)への置き換えを促す狙いだ。 安倍晋三首相が26日に財界幹部を集めて官邸で開く「官民対話」で、省エネ対策の一環として表明する。今月末にパリで始まる国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP21)に向けて、日本の温室効果ガス削減への取り組みを具体化する狙いもあるとみられる。 政府はLEDと蛍光灯それぞれについて、品目ごとに省エネ性能が最も優れた製品の基準を満たさないと製造や輸入をできなくする「トップランナー制度」で規制してきた。来夏をめどにつくる省エネ行動計画に、照明についての品目を一つにまとめることを盛り込む。LED並みの省エネを達成するのが困難な白熱灯と蛍光灯は、事実上、製造や輸入ができなくなる見通しだ。来年度にも省
経営再建中のシャープは、全従業員を対象に、自社製品の購入を呼びかけるシャープ製品愛用運動を20日から始める。 取締役や執行役員は20万円、管理職は10万円、一般社員は5万円と役職に応じて目標金額を設定し、売り上げ増を目指す。同様の取り組みは、経営危機に陥った旧三洋電機が2004~05年に実施した例があるぐらいで、異例のことだ。 「特別社員販売セール」として、来年1月29日まで実施する。セール専用のサイトから申し込む仕組みで、社員には購入額の2%分を奨励金として支払う。購入状況を会社側が把握できるため、目標金額は、事実上の「ノルマ」と受け止められている。 シャープは、家電部門を担当する長谷川祥典専務執行役員名で文書を配布し、「厳しい難局を乗り切れるよう協力してほしい」と呼びかけている。 シャープの従業員数は国内単体で1万7436人(9月末現在)。
アイリスオーヤマは11月16日、「お米家電」事業に参入すると発表した。第1弾として参考価格9800円の炊飯器を11月20日に発売する。 発売するのは3合炊きの「銘柄炊き ジャー炊飯器」。マイコン式炊飯器としては初めて「炊き分け」機能を搭載。31銘柄のお米に合わせ、最適な火力と時間を調整する機能で、標準モード時より食味値が平均1ポイントアップしたという。厚さ3.1ミリの釜を高火力で一気に加熱するため、「IH炊飯器に勝る炊きむらのない炊飯が可能」だとしている。 今後、健康志向の強いユーザーを対象にした精米機や、炊飯器の品ぞろえの拡充などを進める。 同社は2009年に家電事業へ本格参入。パナソニックやシャープを退社した技術者の積極採用に向けて大阪市に家電開発拠点を開設しており、シャープが今年、希望退職の募集を発表した後、中途採用枠の拡大を決めている。
BRAUNが「家電デザインのルーツ」といわれる理由:滝田勝紀の「白物家電、スゴイ技術」(1/4 ページ) ドイツの家電ブランド「BRAUN」(ブラウン)。シェーバーや電動歯ブラシでおなじみだが、そのデザイン性の高さも有名だ。ドイツ・クロンベルグにある「ブラウンコレクション」を訪ね、「家電デザインのルーツ」と呼ばれる秘密を探った。 ドイツの「BRAUN」(ブラウン)という家電ブランドをご存知だろうか? 日本ではシェーバーや電動歯ブラシでおなじみだが、実は本国では調理家電製品なども数多く作っており、グローバルに展開している。 ブラウンはデザイン性の高さで他のメーカーからもリスペクトされており、あのAppleもブラウン製品にインスパイアされて、いくつかの製品をデザインしたという。「家電デザインのルーツ」と呼ばれる同社の秘密を探るため、ドイツ・クロンベルグにあるミュージアム「ブラウンコレクション」
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