バルミューダ、小型の風力発電機を開発 23年秋に実証実験へ
バルミューダは8月7日、小型風力発電の研究開発への取り組みとして、2023年秋に実証実験を行うと発表した。小型かつ高効率の風力発電を実現するため、独自の発電用タービンの開発を進めているという。 同社が2010年に発売したDCモーター扇風機「GreenFan」を原点とする、独自の二重構造が特徴の「モダン・マルチブレードタービン」を開発。研究室の実験では、直径1m以下の小型サイズ、低い回転速度と静音性を保った状態で、高いエネルギー変換効率を確認したという。 同研究開発案件では、世界風力エネルギー学会副会長の荒川忠一氏（東京大学名誉教授）をシニアアドバイザーに迎え、足利大学・飯野研究室との共同研究も予定しているという。 関連記事 “ボロボロ”の国内スマホメーカー ここまで弱体化してしまった「4つの理由」とは 2023年5月、バルミューダと京セラが相次いで個人向けスマートフォン事業からの撤退を発表
リチウムイオンより10倍安い「鉄空気電池」量産開始へ
マサチューセッツ州に拠点を置くスタートアップ「Form Energy」が、「鉄空気電池」工場建設計画を発表しました。鉄空気電池はリチウムイオンバッテリーより安価に製造可能かつ電力を長時間供給可能な技術として注目されており、2024年には量産開始予定とされています。 West Virginia Governor Jim Justice announces Form Energy will site first American battery manufacturing plant in Weirton, creating hundreds of jobs | Form Energy https://formenergy.com/west-virginia-governor-jim-justice-announces-form-energy-will-site-first-american-
米国立研究所、「核融合点火」に成功したと発表 使ったエネルギーを上回るエネルギー生産
米ローレンス・リバモア国立研究所は12月13日（現地時間）、5日に行った制御核融合実験で、核融合を起こすために使うレーザーエネルギーよりも多いエネルギーの生成（核融合点火）に初めて成功したと発表した。「クリーンな核融合エネルギーの見通しに関する非常に貴重な洞察を提供する」としている。 核融合でエネルギーを生成できれば、化石燃料の燃焼による温室効果ガスや原発の危険性から解放される可能性がある。 この実験では、研究所に設置された施設の192個の巨大なレーザーでダイヤモンドで包んだ凍結水素を含む小さなシリンダーを爆破した。
電力を固体にして貯蔵する――安価な大規模溶融塩電池を開発 - fabcross for エンジニア
電力需給に余裕がある間に電力エネルギーを貯蔵して、電力需要が増大する時期に電力系統に供給できる蓄電池が開発された。 米国Pacific Northwest国立研究所（PNNL）の研究チームが、貯蔵電力容量の90％以上を最大12週間保持できる、アルミニウム－ニッケル溶融塩電池を開発した。用いた電解質溶融塩は、約180℃に加熱されるとイオン伝導性を生じ充放電が可能になるが、室温に冷却すると固体化して導電性を失って自然放電が抑制され、充電状態が長期間保持される。出力変動が大きい再生可能な自然エネルギーを電力系統（グリッド）に組入れる際に、季節的または時間的に出力安定化をはかる上で重要な手法になると期待される。研究成果が、2022年3月23日に『Cell Reports Physical Science』誌にオンライン公開されている。 地球温暖化対策として、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネル
可動部品なしで蒸気タービン以上の高効率で熱を電気に変換できる熱機関が誕生
マサチューセッツ工科大学(MIT)と国立再生可能エネルギー研究所(NREL)のエンジニアが共同で、可動部品のない熱機関を発明しました。研究チームが作成した新しい熱機関は、40％以上の効率で熱を電気に変換することが可能となっており、これは従来の蒸気タービン以上に優れた数字となります。 Thermophotovoltaic efficiency of 40% | Nature https://www.nature.com/articles/s41586-022-04473-y A new heat engine with no moving parts is as efficient as a steam turbine | MIT News | Massachusetts Institute of Technology https://news.mit.edu/2022/thermal-he
世界最高水準の人工光合成に成功 トヨタ系、植物上回る効率 ｜ 共同通信
人工光合成の効率を世界最高水準まで高めることに成功した、豊田中央研究所の「人工光合成セル」＝21日午後、愛知県長久手市 トヨタ自動車グループの豊田中央研究所（愛知県長久手市）は21日、太陽光を使って水と二酸化炭素（CO2）から有機物のギ酸を生成する「人工光合成」の効率を世界最高水準まで高めることに成功したと発表した。過程でCO2を材料とするため脱炭素化につながるほか、生成したギ酸から水素を取り出し燃料電池の燃料に使うこともできる。早期実用化を目指す。 豊田中央研究所は2011年に、水とCO2のみを原料とした人工光合成に世界で初成功。当初は太陽光エネルギーを有機物に変換できる割合が0.04％だったが、改良を重ね7.2％まで向上させた。植物の光合成の効率を上回るという。
テスラの蓄電池価格、「普及期」視野 日本に変革迫る - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
常識を疑え！ スペイン生まれの羽根のない風力発電機が2020年に販売スタート | EMIRA
常識を疑え！ スペイン生まれの羽根のない風力発電機が2020年に販売スタート 逆転の発想から生まれた、新しいタイプの風力発電の仕組みとは 世界で初めて風力発電機が造られたのは今からおよそ130年前。さらに揚水や灌漑（かんがい）目的としては、紀元前から風車が活用されていたという記録も残っている。このように2000年以上もの間、風の力を得る=プロペラを回すということは常識として考えられてきた。しかし、スペインのスタートアップ企業・Vortex Bladeless社が開発したのは、羽根のない風力発電機。常識を覆した、希代の発明品とその仕組みを紹介する。 世界の再生可能エネルギー事情から見る風力発電の今 昔に比べ、より一般的に知られるようになった「再生可能エネルギー」という言葉。水力や地熱、太陽光発電などが具体例として挙げられるが、まず頭に思い浮かべた身近なものはどれだっただろうか？ 実はこれ、聞
太陽エネルギーを「18年」貯蔵可能な新技術、スウェーデンで開発 | Forbes JAPAN（フォーブス ジャパン）
再生可能エネルギーの普及を阻む大きな壁の一つがその貯蓄方法だが、太陽光エネルギーを最大で18年も貯蓄できる太陽熱燃料（solar thermal fuel）をスウェーデンの研究チームが開発した。 太陽熱燃料は物質を日光にさらすことで分子の形態を変形させ、蓄エネルギー材料として利用可能にするもの。エネルギーを長期保存することが可能で、触媒によって活性化させて熱を放出させることができる。これは家屋の暖房などにおいても、非常に役立つエネルギーになりそうだ。 この燃料は炭素と水素、そして窒素の分子からできている。有機化合物であるノルボルナジエンの分子に、太陽光をあてると原子結合が変化し、クアドリシクランと呼ばれる物質ができる。化学変換によって分子構造を変化させることで、エネルギーをため込むことができる。 エネルギーを保持した分子は安定していて、化学結合も強いため、20年近くもエネルギーを貯蔵してお
SPERA水素システムについて｜千代田化工建設株式会社
トルエンに水素を反応させてメチルシクロヘキサン(MCH)に転換し、このMCHの状態で水素を貯蔵・輸送します。トルエン、MCHともに常温・常圧で液体状態です。MCHは、修正液の溶剤など身近なところで使用される、化学物質としてのリスクが低い化学品です。液体のMCHは、水素ガスと比べると体積当たり500倍以上の水素を含んでいるため効率よく水素を運ぶことが出来ます。 水素の輸送先、すなわち水素利用地で、触媒を用いる脱水素反応によりMCHから水素を分離して、需要家に供給します。脱水素反応で得られるトルエンは再びMCH生成の原料として利用します。千代田は、MCHの脱水素触媒の開発に成功し、それを用いて実用化を目指した技術実証を行いました。千代田は、この水素を貯蔵・輸送するためのMCHをSPERA水素と商標登録しました。
水深10センチの水路でも発電、新しい小水力発電機を開発
鉄建建設は小さな農業用水路などでも発電できる、新しい小水力発電装置を開発。新開発のタービンによって、少ない流量・流速でも発電できるのが特徴だという。 水深10cm（センチメートル）の水路でも発電を可能に――。鉄建建設は2018年3月15日、新型タービンを利用した小水力発電装置を開発したと発表した。小さな農業用水路やトンネルの湧水を排出する中央排水溝など、水量の少ない場所でも発電できるのが特徴だ。現在、茨城県石岡市の農業用水路で実証を行っている。 全国で既設の農業用水路などに小水力発電を導入する事例が増えている。売電目的だけでなく、電力を確保しにくい山間部などで、農作物を守る電気柵や、雨量などの計測装置の電源として利用したいというニーズもある。だが、小規模な農業用水路や中央排出溝の場合、十分な水量・流速が得られず、導入を断念するケースもある。 そこで鉄建建設では、NewAct、あき電器、久力
テスラのトレーラー、充電に4000戸分の電力必要：日経ビジネスオンライン
米テスラがこのほど発表した初の電気だけで走る大型トレーラーは、充電に最大4000戸分の住宅が使うのと同量の電力が必要になるという──。 これは、エネルギー関係を手がける欧州のコンサルティング会社、オーロラ・エナジー・リサーチがこのほど調査して弾き出した推計で、テスラが2019年から出荷を開始する予定の大型EV（電気自動車）プロジェクトの実現可能性に疑問を投げ掛ける格好となった 。 テスラは11月16日にEVの大型トレーラー「セミ」を発表した。そして、同社が新たに開発する充電設備「メガチャージャー」を利用すれば、わずか30分間の充電で400マイル（約640km）の走行が可能だとしていた。 30分で充電するには1600キロワットの電力が必要 英オックスフォード大学の教授らが2013年に設立したオーロラ・エナジー・リサーチの最高経営責任者（CEO）を務めるジョン・フェダーセン氏の推計によれば、メ
ブロックチェーンが引き起こす、送電網の抜本的変革
再利用可能エネルギーで発電した電力の管理・追跡にブロックチェーンを利用しようとする動きがある。現在の証書ベースの取り引きに比べて誤りやコストを低減できるだけでなく、電力の売買の仕組み自体を抜本的に変革できるかもしれない。 by Mike Orcutt2017.10.23 121 61 17 1 送電網において、太陽光や風力、あるいは他の再生可能な資源から作られた電力と、化石燃料から作られた電力を区別することはできない。そこで、全世界の行政機関は、クリーンエネルギーの生産量を追跡・管理するためにグリーン電力証書に基づくシステムを構築してきた。 しかし、これらの証書の管理の仕方は「最悪」であり、再生可能エネルギーへの投資の妨げになっているとジェシー・モリスは指摘する。モリスは独立非営利法人ロッキーマウンテン研究所（Rocky Mountain Institute）に務めるエネルギーの専門家だ。
欧州電力界、日食で「前例ない試練」 太陽光発電ほぼ全停止へ
米ロサンゼルス近郊で撮影された日食（2014年10月撮影、資料写真）。(c)AFP/Frederic J. BROWN 【3月18日 AFP】欧州では、20日に起きる日食によって太陽光発電が一時的にほぼ全て停止する見込みで、電力各社はこの「前例のない」試練への備えを進めている。 欧州送電系統運用者ネットワーク（European Network of Transmission System Operators for Electricity、ENTSO-E）はこのほど、「問題が起きるリスクを完全には排除できない」と発表。現在の太陽光発電量は、欧州で最後に日食が観測された1999年当時の発電量の100倍に達している。 ENTSO-Eは「日食は以前にも起きているが、光起発電設備の導入増加を受け、適切な対応策を取らなければ問題発生リスクが深刻化する恐れがある」「欧州電力システムの安定した運用に、日
スマート道路で一石多鳥--発電できる「ソーラー道路」
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 米国とカナダの国境から南に1時間の場所にあるアイダホ州サンドポイントで、未来へのビジョンを持つ夫婦がとんでもない計画を考え出した。すべてのアスファルト道路をソーラーパネルに換えようというのだ。これによって、温室効果ガスの排出量は劇的に削減され、クリーンな再生可能エネルギーを作り出すことができる。 しかし実際には、このプロジェクトは想像されるよりもはるかに現実的なものだ。 Scott Brusaw氏とJulie Brusaw氏の夫妻は「Solar Roadways」を開発した。これはモジュール式の舗装システムで、18.5％の効率を持つソーラーパネルを使用している。25万ポンド（約113トン）の重さに耐えることができ、20年間使えて、雪や氷
メタンハイドレート「2万m3」採掘の衝撃！
水深1000メートルの海底の、さらにその先 とても順風満帆とはいえない船出だった。 2013年1月27日、MH21（メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム）のスタッフを含む200人が乗り組んだ地球深部探査船「ちきゅう」は、霊峰富士が見下ろす清水港を離れた。船を横方向に動かすスラスター（プロペラ推進機）が故障し、予定より1週間以上遅れての出港であった。 総トン数5万7000トンのちきゅうは、1日半かけて愛知・三重県沖約50キロの東部南海トラフ「第二渥美海丘」の真上に到達した。そこから水深1000メートルの海底の、さらに300メートル下の地層まで生産坑井を掘り、メタンハイドレートのガスだけを気化させて船上に回収して燃やす。世界初の海洋でのメタンハイドレートからのガス産出試験が始まった。日本が資源大国へ歩み出せるか否かは、この海洋試験にかかっていた。 海洋試験の事業主は経済産業省、実施主体
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家庭の太陽光に「19年問題」 160万世帯分が宙に - 日本経済新聞
トヨタと中部電力、電動車用電池のリユース・リサイクル事業の実証開始
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