カメラと繋がる回路をアンテナに！事実上防御不可能な盗聴技術が見つかる - ナゾロジー
デジタル機器の弱点が突かれました。 米国のミシガン大学（UM）で行われた研究により、スマホのカメラやホームカメラ、車載カメラに至るどんなカメラからでも、リアルタイムな盗撮が可能な技術が発表されました。 新たな盗撮技術は既存の機器では防御不可能であり、カメラの電源をオフにしても、理論的には、完全には防ぐことができません。 研究では実際のカメラが捉えた画像と盗撮された画像の比較が行われており、かなり鮮明な画像として抽出できることが示されています。 新たな技術はいったいどんな方法で、他人のカメラから情報を盗み出しているのでしょうか？ 研究内容の詳細は、ネットワークシステムセキュリティに関するシンポジウム『The Network and Distributed System Security Symposium (NDSS) 2024』にて発表されました。
もう外部侵入を防ぐのは無理、著名ファイアウオール開発者がSOC自動化を進める理由
ファイアウオールの開発者として著名なNir Zuk（二ア・ズーク）氏は、今は攻撃者の侵入を前提としたセキュリティー対策の強化に注力しているという。こうした変化の背景、現在のSOC（セキュリティー・オペレーション・センター）の課題、AI（人工知能）を活用した今後のセキュリティー対策などについて同氏に聞いた。 ズーク氏は1990年代にセッション情報を管理するステートフルインスペクション方式のファイアウオールを発案したことで知られる。同氏はその後、次世代ファイアウオール（NGFW）を標榜するセキュリティー・ベンダー、米Palo Alto Networks（パロアルトネットワークス）を創業して長年CTO（最高技術責任者）を務めてきた。つまり企業ネットワークの境界において、サイバー攻撃を水際で防ぐ製品についてはプロ中のプロなのだが、近年は既に攻撃者が社内に侵入していることを前提とした防御策を重視して
アマゾン社員が業務でChatGPTを利用する事案が発生。｢機密情報を共有しないように｣と顧問弁護士が注意喚起
2022年12月、アマゾン（Amazon）の社内Slackチャンネルには｢ChatGPT｣に関する社員からの質問であふれていた。ChatGPTとは同年11月下旬のリリース以来テック業界を賑わせているジェネレーティブAIツールだ。 Slackのチャンネルに寄せられた質問は、例えばこんなものだ。アマゾンの社用デバイスでChatGPTを使う際の手引はありますか？ そもそも自分たちはChatGPTを仕事で使ってもいいのですか？ ChatGPTのようなジェネレーティブAIツールをどこまで使っていいか、AWS（アマゾンのクラウド部門）としての見解を示してほしい、などだ。 これらの質問に対し、Insiderが確認したスクリーンショットではアマゾンの上級顧問弁護士が回答している。 同弁護士は従業員に対し、ChatGPTに｢アマゾンの機密情報（自分が作業中のアマゾンコードを含む）｣を書き込まないよう注意喚起
Wi-Fi機器の充電を急速に“ゼロ”にするサイバー攻撃 150m離れた場所からスマホや監視カメラを無効に
Wi-Fi機器の充電を急速に“ゼロ”にするサイバー攻撃 150m離れた場所からスマホや監視カメラを無効に：Innovative Tech 米スタンフォード大学、米UCLA、カナダのウォータールー大学に所属する研究者らは、Wi-Fi機器に偽のデータパケットを継続的に送信することで、その機器の充電を急速に低下させる攻撃を提案した研究報告を発表した。 米スタンフォード大学、米UCLA、カナダのウォータールー大学に所属する研究者らが発表した論文「WiFi Physical Layer Stays Awake and Responds When it Should Not」は、Wi-Fi機器に偽のデータパケットを継続的に送信することで、その機器の充電を急速に低下させる攻撃を提案した研究報告である。 Wi-Fiネットワークは、高度な認証と暗号化メカニズム（WPA3など）を使用して、未承認デバイスによる
カメラに「存在しないもの」を見せるサイバー攻撃 離れた場所から電波を送信 成功率は99％
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 英オックスフォード大学の研究チームが発表した論文「Signal Injection Attacks against CCD Image Sensors」は、電波を使い、画像認識システムをだまして存在しないものを見せる手法を提案した研究報告だ。任意の文字や画像などを離れた場所からカメラシステムに電波を送信することで、例えば真っ黒であるカメラフレームに文字を浮かび上がらせることもできる。 現在は、CMOS（Complementary Metal-Oxide-Semiconductor）とCCD（Charge-Coupled Device）イメージセンサーという2つの主要なイメージセンサー・アー
ネットに接続していないPCをハッキング 超音波で機密データを盗む攻撃 イスラエルの研究者が発表
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 イスラエルにあるBen-Gurion University of the Negevの研究者が発表した「GAIROSCOPE: Injecting Data from Air-Gapped Computers to Nearby Gyroscopes」は、インターネットに接続されていない「エアギャップ・ネットワーク」内のコンピュータから機密データを盗む攻撃を説明した研究報告だ。 エアギャップされたコンピュータ上で動作するマルウェア（あらかじめマルウェアを仕込んでおく必要がある）が、超音波の周波数を介して数メートル先のスマートフォン（ターゲットのコンピュータを操作する従業員などのスマートフォ
CMSベンダーに独禁法違反の疑い 「独自の方がセキュリティ対策になる」と自治体に営業、他社参入を阻害
公正取引委員会は6月30日、メディア事業を手掛けるサイネックス（大阪市）と行政向けサービスを展開するスマートバリュー（同）に、独占禁止法の規定に違反する疑いがあると発表した。調査の結果、2社はWebサイトの改修を計画する自治体に対し、独自開発したCMSの導入が情報セキュリティ対策になると営業活動を行い、オープンソースのCMSを扱う他の事業者が受注競争に参加しにくくなるよう働きかけていたことが分かった。 サイネックスとスマートバリューは自治体に対し、オープンソースのCMSではなく2社が開発した独自のCMSを導入することが情報セキュリティ対策上必須とする仕様案を自治体に配布した。 営業を受けた自治体自身ではCMSの仕様策定が困難であり、この結果、中には発注の際にオープンソースのCMSを使わないよう規定した自治体もあった。これによりオープンソースのCMSを取り扱う事業者の参入が阻害された点が、独
新手の「疫病」ボットネットが仕掛ける大規模DDoS攻撃、威力はMiraiの3倍以上
新手の「疫病」ボットネットが仕掛ける大規模DDoS攻撃、威力はMiraiの3倍以上（1/2 ページ） 世界各地で8月から9月にかけ、過去最大級のサイバー攻撃が相次いで発生した。中でも、標的に大量のトラフィックを送り付けてサービス不能状態に陥れるDDoS攻撃は、新手のボットネット「Meris」に操られた25万台のルーターから仕掛けられたという。その威力は、5年前に猛威を振るったIoTマルウェア「Mirai」の3倍を超えていた。 CDN大手のCloudflareは8月19日のブログで、過去最大規模のDDoS攻撃を阻止したと発表した。同社の顧客の金融機関に対して送り付けられた不正なリクエストは毎秒1720万に達し、それまでの最大だったDDoS攻撃のほぼ3倍に上った。攻撃トラフィックは、botに操られた世界125カ国のデバイス2万台以上から発生していた。 Cloudflareはこの攻撃を自動的に検
SMBC日興証券・信託銀行、個人情報約12万件が閲覧可能な状態に Salesforce製品に設定ミス 一部で流出も
SMBC日興証券・信託銀行、個人情報約12万件が閲覧可能な状態に Salesforce製品に設定ミス 一部で流出も SMBC日興証券とSMBC信託銀行は3月8日、合計11万8764件の個人情報が外部から閲覧可能な状態になっていたと発表した。どちらも情報の管理に使っていたCRM（顧客関係管理）ツール「Salesforce」の権限設定に不備があったという。このうち151件は実際に流出を確認した。 【訂正履歴：2021年3月9日午後3時 当初、タイトルなどで「流出か」「漏えいした可能性があると発表した」としておりましたが、正しくは「閲覧可能な状態になっていた」でした。また、SMBC信託銀行で閲覧可能な状態になっていた情報について、当初は「デビットカードの暗証番号」としていましたが、正しくは「暗号化されたデビットカードの暗証番号」でした。お詫びして訂正します。】 【編集履歴：2021年3月9日午後
謎のメッセージ 耳をすませてみたら…｜NHK
「ある大きな組織による、偵察行動が、インターネット上で日夜行われている」 ネット上で偶然目にした、情報セキュリティーに関する、ある論文にあった表現です。 最初は、ＳＦ映画のような話だと思いましたが、そこにあった“インターネットノイズ”という言葉が頭にひっかかり、取材を始めました。 インターネットノイズに詳しいという、大手電機メーカーに所属する、ある研究者。交渉の末、「匿名」で、話を聞けることになりました。 この研究者（以下、仮名・木寺さん）によると、インターネットノイズとは、「意図が不明で無害な信号」だと言います。 こうしたノイズがインターネットの中に存在していることは、２０００年に入ってからわかってきました。 例えば、私たちがＷＥＢサイトにアクセスする場合、サーバー（ホームページを表示するために必要となる情報を格納しておくコンピューター）にページを見せて欲しいという内容の信号を送り、それ
「スピーカーフォン」に音声の情報が漏れるおそれ | IT・ネット | NHKニュース
テレワーク中のウェブ会議などで使われる「スピーカーフォン」と呼ばれる、小型のスピーカーとマイクが一体となった機器について、機器から出る電磁波を通じて音声の情報が漏れるおそれがあることが、奈良先端科学技術大学院大学の研究でわかりました。 研究グループでは、ハードウエアのセキュリティー対策が必要だとしています。 これは奈良先端科学技術大学院大学の林優一教授らの研究グループが20日、開かれた情報セキュリティーの学会で発表しました。 「スピーカーフォン」は、パソコンに接続して使う、小型のスピーカーとマイクが一体となった機器で、コロナ禍でテレワークが要請される中、ウェブ会議など音声を通じた長時間のやり取りでの利用が増えています。 このスピーカーフォンについて調べたところ、一部の機種では、スピーカーから音が出る際に、人間の耳には聞き取れない音声の情報が電磁波として出ていて、離れた場所で受信して変換すれ
アメリカの顔認証システムによる市民監視体制は、もはや一線を超えた
犯罪「事前」捜査の三つの捜査ツールは、生体認証、SNS監視、予測捜査...... REUTERS/Thomas Peter ＜中国やインドでは国家が主導して国民を監視する体制を整備したが、アメリカでは民間組織と法執行機関がタッグを組んで監視体制を整備している......＞ これまで中国、インド、ロシアとデジタル権威主義国の状況を見てきた。今回と次回でアメリカと日本を取り上げたい。ご存じのようにアメリカは一般的には権威主義国には分類されないが、監視やネット世論操作においては世界有数である。そして日本はその影響を受けている。まず監視を取り上げたい。 世界47カ国の監視状況をまとめているサイトcomparitechのランキングでは、アメリカはワースト9位、日本は14位なので民主主義を標榜している国としては低い方だと言ってよいだろう。ちなみにワースト3は、これまで取り上げた中国、ロシア、インドであ
銀行もNHKも…個人情報流出事件ブロードリンクの大取引先 | Smart FLASH[光文社週刊誌]
「神奈川県庁の情報流出は、氷山の一角にすぎません。本当にヤバいのはこれからです」 そう断言するのは、株式会社ブロードリンクの現役社員・A氏（46）だ。 個人や法人の納税記録や氏名、住所など大量の個人情報が記録された神奈川県庁のハードディスクドライブ（HDD）が、ネットオークションで転売され、「世界最悪」といわれる個人情報流出事件に発展した問題。当のHDDの破壊処理を請け負っていながら、流出させてしまったのが、ブロードリンクである。 【関連記事：「沢尻エリカの逮捕は国民の目を逸らす陰謀」説を検証した】 転売した元社員・高橋雄一容疑者（51）は、窃盗容疑で逮捕。流出した神奈川県庁のHDDは18個だったが、高橋容疑者がオークションに出品し落札された記憶媒体は、3904個に及ぶ。 これらが、どのような情報が記録されたまま流出したのか、現在もわかっていない。そこで、前出のA氏が「主要引取先起業一覧」
![銀行もNHKも…個人情報流出事件ブロードリンクの大取引先 | Smart FLASH[光文社週刊誌]](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/1645418816722f42589b74ce2c7be83ac227e30a/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fdata.smart-flash.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2019%2F12%2F16181526%2Fsyatyoutaku_thumb.jpg)
「アクセスの約86％がbotだった」 航空会社の予約サイトが悩むbot (1/2) - ITmedia NEWS
「全アクセス数の約86％がbotだった」――日本航空のインバウンド向け国際線予約サイトのトランザクションを、2017年に分析したところ、そんな実態が明らかになった。 さまざまなタスクを自動化でき、しかも人間より早く処理できるbot。企業にとって良性のbotが活躍する一方、チケットを買い占めるbot、アカウントを不正に乗っ取るbot、アンケートフォームを“荒らす”botなど悪性のbotの被害も相次いでいる。社会や企業、利用者にさまざまな影響を及ぼすbotによる、決して笑い事では済まない迷惑行為の実態を、業界別の事例と対策で解説する。著者は、セキュリティベンダーの“中の人”として、日々、国内外のbotの動向を追っているアカマイ・テクノロジーズの中西一博氏。 「全アクセス数の約86％がbotだった」――日本航空（JAL）のインバウンド向け（海外の人向け）国際線予約サイトのトランザクションを、20
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映画『Winny』公開記念 杉浦隆幸氏、高木浩光氏たちが振り返る「Winnyとは何だったのか」
世界初、“世紀単位”でのゲノムデータ管理を想定した「個別化ヘルスケアシステム」の実証に成功。東芝ら4者 
個人情報保護テックを競う 埋蔵データの活用後押し - 日本経済新聞
ドコモ口座問題であらわになった「本人確認」の誤解 日経コンピュータ編集長 浅川直輝 - 日本経済新聞
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Bloombergの中国スパイチップのスクープはどこまで信頼できるか――ハイテク・エスピオナージュの闇を探る – TechCrunch Japan