「スポティファイ」を解約して、CDやMP3に回帰する音楽愛好家たち | 無限の選択肢のなかで、私たちは何も聴いていなかった音楽愛好家たちの「スポティファイ」離れが止まらない。 パン屋で働いていたメグ・レセムは、朝のサウンドトラックを選ぼうとスポティファイを開いた。プレイリストを延々とスクロールしたが、そのときの気分にぴったりくるものが見つからなかった。それで彼女は、自分がいかに生活のなかで音楽を「使って」いるかということに気がついたと、英紙「ガーディアン」に話す。 「音楽そのものを体験しているのではなく、音楽がツールになっていることが自分には向いていないと思ったんです」
サブスク動画、視聴者が大移動 Netflixは広告付きで挽回 - 日本経済新聞
インターネット動画配信市場の潮目が変わりつつある。最大手の米ネットフリックスが2四半期続けて会員減少に見舞われ、広告付き低価格プランの導入を掲げた。同社の変化が示唆するのは、見たい作品や予算に応じて毎月のように契約を切り替える消費者の台頭だ。参入企業が増えるなか、動画配信は「大移動」の時代に入った。「320万人加入、440万人解約」ネットフリックスによれば、6月末の会員数は世界で2億2067
Netflix、「ただ乗り」1億世帯 表面化した成長の壁 - 日本経済新聞
【シリコンバレー=佐藤浩実】米動画配信大手ネットフリックスが成長の壁に突き当たった。3か月ごとに開示してきた世界の会員数が過去10年で初めてマイナスに転じた。不正利用、競争、利用料に頼る事業モデルの限界――。新型コロナウイルス下の「バブル」で隠れていた課題があらわになった。19日にネットフリックスが公表した2022年1〜3月期の決算。付属資料に書かれたマイナスの符号に株式市場は混乱した。3月末
コロナ禍で低価格テレビが売れ始めている事情
コロナ禍の中で需要のさまざまな変化が報告されているが、必ずしも市場に定着するとは限らない。例えばパソコンはテレワーク需要で一気にノートPCを中心とした製品の売り上げが伸びたが、長続きせず6月以降はその効果も失われている。 一方で明らかに需要動向が変化しているのがテレビ市場だ。 もちろん、在宅時間が長いことで伸びた”巣ごもり需要”は数多くあり、テレビもそのひとつではあるが、緊急事態宣言が終わった後も安定した需要の伸びを示している。初期の売り上げ増加は巣ごもり需要と言って差し支えないだろうが、6月以降の安定した伸びは、テレビという商品のあり方が変化し、消費者の中で定着しているのが理由と考えられる。 その背景にあるのが、テレビ視聴スタイルの変化だ。そしてテレビの使い方が変化することで、テレビ受像機の市場にも影響が及ぶことが予想される。 「ネット配信動画をテレビで見る」時間が急伸 中でも注目したい
EpicによるAppleとGoogleへの宣戦布告は、ゲーム業界のあり方を大幅に変えることになるかもしれない
5年前の時点では、『フォートナイト』が世界でもっともプレイヤーの多いゲームのひとつになるなどとは誰も想像していなかった。Epic Gamesによるカートゥーン調TPS『フォートナイト』は、年月を経るなかでマルチプレイのタワーディフェンスゲームからバトルロイヤルゲームへと変わっていったうえに、いまや大作映画の上映の場であり、人種間の関係性にまつわる議論の場であり、人気ラッパーのコンサート会場でもあるSNSプラットフォームへと変貌を遂げた。急激な成長に伴って『フォートナイト』という看板タイトルは、その原点である単なる1本のゲームという枠を超越し、いまやEpicの利益を代弁するロビイストの役割をも担う存在になっている。 8月13日、Epicは自分たちの財布に手を突っ込んでいる企業たちのうちAppleとGoogleに『フォートナイト』を通じて事実上の宣戦布告を行い、今後ゲーム流通の在り方を大幅に変
TechCrunch | Startup and Technology News
Strava announced a slew of features, including AI to weed out leaderboard cheats, a new ‘family’ subscription plan, dark mode and more.
「ヤフーニュース一人勝ち」紙メディアよ、死を迎える前に現実を見ろ
「ＺＯＺＯ離れ」は他人事じゃない 衣料通販サイト「ゾゾタウン」を運営するZOZOが上場以来初の減益見通しとなった。アパレル大手が同サイトへの出品を取りやめる「ZOZO離れ」の話題も重なり、ブランドイメージは失墜しつつある。とはいえ、我々メディアにとってもプラットホームビジネスの話は他人事じゃない。さて、どうしたものか。
Spotifyは音楽メディアまで変えてしまう —— ｢サブミッションメディア｣って何だ？
ストリーミングサービスが普及した海外の音楽産業では、｢サブミッションメディア｣と呼ばれる新しい音楽メディアのビジネスモデルが定着しつつある。 その多くはYouTubeに自らのメディアチャンネルを持ち、印象的なロゴデザインとハイセンスな写真をバックに動画の形で楽曲を公開している。2000万人以上のチャンネル登録者を持つ｢Trap Nation｣や、同じく400万人以上が登録する｢The Sound You Need｣、300万人以上が登録する｢Majestic Casual｣がその代表格だ。 これらのチャンネルの特色は、トラップやフューチャー・ベース、チルなどのジャンルを中心に、洗練されたエレクトロニック・ミュージックを選曲し紹介していること。パーティー向けの派手なEDMと言うよりも、リラックスして心地よく聴けるタイプのものが多い。 もちろんこれらの大手メディアだけでなく、数万人から数十万の
Facebookを離れ、トラフィック源を多様化する「ヴォーグ」 | DIGIDAY［日本版］
コムスコア（comScore）によると、ヴォーグ（Vogue）は2018年5月、1360万人という記録的なユニークビジターを惹きつけた。過去の同様のイベントのトラフィック源はFacebookだったが、今年のトラフィックはGoogleや電子メール、インスタグラム（Instagram）から来ていた。 ヴォーグ（Vogue）は、編集を支える方法を変更しようとしている。 コムスコア（comScore）によると、コンデナスト（Condé Nast）が所有するこの高級ファッション誌は2018年5月、「メット・ガラ（Met Gala）」と英国のロイヤルウェディングを特集し、1360万人という記録的なユニークビジターを惹きつけた。過去の同様のイベントのトラフィック源はFacebookだったが、今年のトラフィックはGoogleや電子メール、インスタグラム（Instagram）から来ていた。 5月の検索トラフ
世界の音楽市場の足を引っ張っているのは、日本の音楽業界だった（柴 那典） @gendai_biz
4月3日、世界最大の音楽ストリーミング配信サービス「Spotify（スポティファイ）」がニューヨーク証券取引所に上場した。ストリーミングによって、世界の音楽市場はどれだけ回復したのか？ アーティストはビッグデータをどう活用しているのか？ 『ヒットの崩壊』著者で音楽ジャーナリストの柴那典さんが考察する。 急成長を遂げる世界の音楽市場 今、世界全体の音楽市場が大きな成長を見せている。そして、日本だけがそこから取り残されている。 国際レコード産業連盟（IFPI）の発表によると、2017年のグローバルな音楽市場は前年に比べて8.1％増加し、約173億ドルとなった1。 2015年の3.2%増2、2016年の5.9%増3に続き、3年連続で市場が拡大。さらなる大幅増となり、過去10年で最高額を記録した。 この数字は、1999年以降落ち込みを続けてきた音楽市場が2014年を底に明らかな回復期に入ったことを
2018年4月から「個人視聴率＋タイムシフト視聴率」がスポットCMの取引指標に 日経デジタルマーケティング
2018年4月から民放5局（キー局）のテレビスポット広告（CM）の取引指標が世帯視聴率から個人視聴率に変更となり、さらにタイムシフト視聴率も加味した新制度に移行することが分かった。 世帯視聴率をベースとした現行の制度はテレビ放送の広告取引が始まって以来のものとされ、「歴史的な変更」となる。 新指標への変更は2017年8月、民放5局らが、広告主企業が加盟する日本アドバタイザーズ協会（東京都中央区、JAA）などに説明。その後、数カ月にわたってJAA内部で議論が続いていた。 制度変更における論点の第1である個人視聴率への変更については、さまざまな異論が出つつも、一定の理解を示す広告主が少なくなかった模様だ。しかし、論点の第2であるタイムシフト視聴率の導入には、多くの広告主が懸念を表明していた。 「CMを飛ばして見ることが多いタイムシフト視聴をそのまま在庫とすれば、今よりも割高になる」（大手飲料メ
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メディアの正しい課金の仕方
この数週間、メディアのネット課金（ペイウォール）の話題が、改めてネットウォッチャーの間で注目を集めている――メディアの正しい課金の仕方は、どうあるべきか、と。 ネット課金懐疑派の筆頭格デジタル・ファースト・メディアが、１１月になってついに参入を表明。その一方で課金の先頭を走りながら、伸び悩みも指摘されるニューヨーク・タイムズは、新サービス開発で収入上積みを目指す。 メーター制の課金モデルに加え、プレミアム・コンテンツ課金、メンバー制、そして〝逆メーター制〟まで、正しい打ち手はどれか？ 「次の一手」をめぐる議論が広がっている。 ●懐疑派の課金表明 注目の一つのきっかけは、これまでネット課金に懐疑的だった、全米２位の新聞チェーンを抱えるデジタル・ファースト・メディアが、傘下の日刊紙７５紙すべてでネット課金に踏み切ると表明したことだ。 デジタル・ファーストの参入で、実に全米の日刊紙の４１％がネッ
フジ『最高の離婚』、“実際の”視聴率は2倍？ 正確な視聴率調査が行われないワケ （Business Journal） - Yahoo!ニュース
フジ『最高の離婚』、“実際の”視聴率は2倍？ 正確な視聴率調査が行われないワケ Business Journal 4月21日(日)7時36分配信 --テレビ視聴率とは、番組の人気度を測る重要な指標であり、調査会社ビデオリサーチが関東地区、関西地区、名古屋地区で各600世帯、それ以外の地区では各200世帯、全国27地区で計6600世帯を対象に、地区ごとに調査している。 このテレビ視聴率において、テレビ朝日は4月1日、2012年度の平均視聴率が、ゴールデンタイム（午後7〜10時）とプライムタイム（午後7〜11時）において、1959年の開局以来初の首位を獲得したと発表した。また、全日帯（午前6時〜深夜0時）では42年ぶりの2位を獲得した。 しかし、テレビ視聴率には録画視聴者数が含まれていないため、テレビ業界内では、「実際の視聴率では、録画視聴者数が多いドラマに強いフジテレビやTBSのほうが、
新聞は衰退するが新聞社はしぶとい！
山田肇氏がhttps://agora-web.jp/archives/1529866.htmlと日本の新聞の衰退について述べておられます。おっしゃる通り、新聞のメディアとしての衰退と影響力の低下は必至かもしれません。しかし。新聞社の経営は話が別だと思います。新聞の影響力が低下しても新聞社がバタバタ倒れるというようなことは当分ないでしょう。日本のメディア経営については情報公開が十分でないため外からイメージで議論がなされていますが、色々あるけど日本のドメ・メディアはしぶとい体力持っています。だから改革が遅れているのですが・・・ 。 まず新聞の発行部数の減少割合。山田肇氏のご指摘は「新聞の発行部数は減少が続く。日本新聞協会の統計では2012年は4747万部で、02年の5320万部から約1割の減少である。」というもの。１０年で１割なんです。１年で１％という減少に過ぎません。 日本の今後の高齢化も非
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ネットフリックス、映像資産「高速回転」でディズニー急追 証券部 秦野貫 - 日本経済新聞
やはり海賊版は放置できない: 日本経済新聞
Spotifyは違法ダウンロードを駆逐する切り札か!?
「クールジャパン」は民間主導でいいんじゃないの(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース
和田の引責解任に思うこと | ブログ「ぼんのう」
