短時間睡眠が体と脳に起こしうる弊害
加賀照虎（上級睡眠健康指導士）上級睡眠健康指導士(第235号)。2,000万PV超の「快眠タイムズ」にて睡眠学に基づいた快眠・寝具情報を発信中。NHK「あさイチ」にてストレートネックを治す方法を紹介。 取材依頼はお問い合わせから。 インスタグラムでも情報発信中⇒フォローはこちらから。 １. 一般的に喧伝されている短時間睡眠の内容とはそもそも短時間睡眠とはどのようなものか、最初に認識を共有しましょう。そうすることで短時間睡眠の弊害についてより理解しやすくなります（理論についてすでに知っている方は２章までジャンプしてください）。 短時間睡眠とはひとことで言うと、睡眠の前半（特に最初の３時間）に現れる深い睡眠（1~4までのステージがあるノンレム睡眠の3~4ステージに当たる徐波睡眠）をとことん深めることで睡眠の質を高め、短い時間でも十分休息が取れるようになるというものです。 一夜の睡眠の深さの変化
あなたの近所、あなたが通院する病院がなくなるかも？ 置き去りにされる地域住民......（鷲尾香一）
2019年9月26日、厚生労働省は2017年度時点の全国1652の公立・公的病院について、「再編統合について特に議論が必要」する分析をまとめ、病院名を公表した。 ※参考リンク：厚生労働省 第24回地域医療構想に関するワーキンググループ 政府は団塊の世代の全員が75歳以上になる2025年度に、必要なベッド数などを定めた「地域医療構想」を検討している。これは少子高齢化により集中的な医療が必要な「急性期」病床が過剰となり、リハビリや在宅医療につなげる「回復期」病床の需要が増加すると予測されているためだ。 高度医療の診療実績が少ない、近隣の民間病院に代替可 2025年に必要な入院ベッド数を、今より5万床ほど少ない119万床と推計している。 そこで、診療実績が少なく、非効率な医療を実施している病院を洗い出すため、重症患者向けの「高度急性期」、一般的な手術をする「急性期」に対応できる全国1652の公立
iPS細胞の角膜、初の移植 阪大 - 日本経済新聞
大阪大学は29日、iPS細胞から作ったシート状の角膜細胞を、損傷した患者に初めて移植したと発表した。iPS細胞を使う再生医療で実際に患者に移植したのは、国内では目の網膜の難病、パーキンソン病に次いで3件目。研究が順調に進んで実用化されれば、慢性的な角膜提供者の不足の解消につながると期待される。移植は「角膜上皮幹細胞疲弊症」の患者を対象とする臨床研究の初めての例として、阪大の西田幸二教授らの研究
News Up 悲報？花粉症薬の保険適用外とは | NHKニュース
「病院に行けば３割負担でもらえる花粉症治療薬を全額自己負担にすべきだ」 こんな提言がまとまりました。 ネット上では荒ぶる声… 「もはや国民病なのに10割負担はキツイ」 「杉をなんとかしてからにしろ」 どういうことなのでしょうか。 （ネットワーク報道部記者／加藤陽平・野田綾・宮脇麻樹） 提言をまとめたのは、大企業の従業員らが加入する健康保険組合でつくる健保連＝健康保険組合連合会。23日、記者会見を開き、提言を発表しました。 現在、保険が適用されれば、１割から３割の自己負担の花粉症治療薬のうち、市販薬と効能が同じものについては保険の適用外として、費用をすべて患者に負担してもらうべきだというのです。 刺激的な提言をした背景にあるのが「危機的だ」という保険財政です。 一段と進む高齢化で医療費が増加する一方、保険料を支払う立場の現役世代の人口が減少しているからです。 健保連は、今回の提言が実現すれば
健保連の花粉症治療薬 全額自己負担の提言を日本医師会が批判 | NHKニュース
市販薬と効能が同じ花粉症の治療薬を医療保険の適用から外し、全額自己負担とすることなどを盛り込んだ健保連＝健康保険組合連合会の提言について、日本医師会は「医療上必要な医薬品は保険の対象とすべきで、医療費削減ありきだ」などと批判しました。 これについて、日本医師会の松本吉郎常任理事は記者会見で、「医療上必要な医薬品は保険の対象とすべきだ。患者が受診を我慢した結果、重症化してしまうことも懸念される」と述べ、保険の適用外とすることに反対する考えを示しました。 そのうえで、健保連の試算について「医療費削減ありきの分析で、大変失望している」と批判しました。 健保連は、保険の適用範囲の見直しを、中医協＝中央社会保険医療協議会で議論するよう求めていますが、健保連の提言がどこまで反映されるかは不透明です。
暑いのに汗をかきにくい人は熱中症に要注意 | 今日のセカンドオピニオン | 毎日新聞「医療プレミア」
【Q】真夏でもあまり汗をかかず、猛暑でも、脇や胸のくぼみにねっとりとした汗が出る状態です。さらさらの汗が出るような体質改善は可能でしょうか。（川崎市、女性、63歳） 【A】熱中症のリスクがあるので半身浴、適度な運動を心がけましょう 汗は血液を原料に汗腺で作られて分泌され、皮膚の表面から熱を奪って体温を調節する働きをしています。汗をかきにくいと体温が上昇し、熱中症を起こすリスクが高まります。 運動不足の人や高齢になると汗腺が萎縮して、汗をかきにくくなります。半身浴や適度な運動を心がけて汗をかく習慣をつくると、さらっとしたいい汗をかけるようになるでしょう。
お酒とコーヒーはやはり体に悪い!?「適量」は想像以上に少ない
きはら・ひろみ／宮城県出身。大学在学中にコピーライターとして働き始め、20代後半で独立してフリーランスに。西武セゾングループ、松坂屋、東京電力、全労済、エーザイ等々、ファッション、流通、環境保全から医療まで、幅広い分野のPRに関わる。2000年以降は軸足を医療分野にシフト。「ドクターズガイド」（時事通信社）「週刊現代?日本が誇るトップドクターが明かす（シリーズ）」（講談社）「ダイヤモンドQ」（ダイヤモンド社）などで、企画・取材・執筆を深く、楽しく手掛けてきた。2012年、あたらす株式会社設立（代表取締役）。近年は医療系のWebサイト、動画制作（企画・ライティング・プロデュース）にも力を入れている。 ＆慢性痛～知っておきたい慢性痛のホント（横浜市立大学ペインクリニック内科との協働制作） https://www-user.yokohama-cu.ac.jp/~mansei2/ あるペインの少女
「幸福な国」ランキング上位で、病む若者が増えている | 精神治療を受ける子供が10年で2倍になった都市も…
世界幸福度ランキングにおいて、フィンランドと北欧諸国は上位の「常連国」である。ニュージーランド（8位）とオーストラリア（10位）も仲間に加わるようになってきている一方で、アメリカはなかなかベスト10入りすることができない。 国連（UN）が2018年に発表した「世界幸福度年次報告書」において、常連国はまたも次々とトップ10入りを果たした。しかし驚くべきは、別の研究において、これらの国々が「精神疾患にかかっている国民の割合」でも上位だったことである。 「格差」や「貧困」で説明しづらい 世界保健機関（WHO）による2017年の調査では、「（トップ10圏外の）アメリカ人やウクライナ人、エストニア人を除き、オーストラリア人は世界で最もうつ病を発症しやすい」と結論づけられた。ほかにも、罹患者が多い国として、ニュージーランドやフィンランド（1位）やデンマーク（3位）といった国が挙がっていた。
「妊婦加算」自己負担軽減で再開も検討 厚労省 | NHKニュース
現在、凍結されている「妊婦加算」について、厚生労働省は、有識者会議での議論を踏まえ、妊婦の自己負担を軽減する仕組みを取り入れたうえで、来年度の診療報酬改定に合わせて再開することも含め、検討を進めることにしています。 これまでの有識者会議での議論では、アンケート調査の結果、内科や歯科などを受診した際、断られた経験がある妊婦が一定程度いることが明らかになっています。 また妊婦加算が、財政的な負担になっているという意見があるほか、高齢出産などリスクの高い出産の増加で、産婦人科の負担も増していることを踏まえ、他の診療科でも、妊婦を受け入れやすくする仕組みが必要だという指摘も相次いでいます。 有識者会議は来月上旬にも今後の方向性をとりまとめる予定ですが、こうした議論を踏まえて、厚生労働省は、自治体による助成など、妊婦の自己負担を軽減する仕組みを取り入れたうえで、妊婦加算を来年度の診療報酬改定に合わせ
認知症対策に初の数値目標 急速な高齢化、社会保障費増大に危機感
国の認知症政策を示す大綱の素案が１６日、公表された。柱に「予防」と「共生」を据え、「７０代での発症を１０年間で１歳遅らせる」などと患者数の抑制に向けた具体的な数値目標を初めて示した。背景には、国内で急速に進む高齢化と、それに伴う医療費、社会保障費の増大への強い危機感がある。 総務省の人口推計では昨年３月、７５歳以上の後期高齢者が約１７７０万人となり、初めて６５～７４歳（約１７６４万人）の人口を上回った。令和７（２０２５）年には、団塊世代の全員が後期高齢者となり、高齢化はさらに進む。 同時に懸念されるのが医療費、社会保障費の膨張だ。７５歳を過ぎると、心身の衰えが進み、寝たきりや認知症を発症する人は多い。厚生労働省によれば、１人当たりの年間医療費（平成２８年度）は、６５歳未満が平均約１８万４千円だったのに対し、７５歳以上は同約９１万円にも上る。 現行の認知症対策の国家戦略では、市民サポーターの
ビジネス特集 “役立たず”から 豚1000頭分のワクチン | NHKニュース
「世界でここにしかいない」という生き物が福岡県の九州大学にいます。「種の保存」だけを目的に育てられ、何の役にも立たないと思われてきました。でも、実は人や動物の命を感染症から救うかもしれないということが分かってきたのです。（福岡放送局記者 金子泰明）
「ピンピンコロリ」を実現する5つの習慣 日本の実態は「不健康長寿国」
長寿国・日本の現実は「寝たきり大国」だ。ほかの国に比べて「ピンピンコロリ」は少なく、「ネンネンコロリ」が際立って多い。なぜなのか。そして、「ピンピンコロリ」を実現するための5つの習慣とは――。 日本は世界でも指折りの長寿国として知られています。しかし、その実態は、最期まで元気に活動して天寿をまっとうするピンピンコロリ（PPK）は少なく、男性は平均9年、女性は同12年も介護された末に死んでいくという、ネンネンコロリ（NNK）が他国に比べて際立って多い「不健康長寿国」なのです。 病院は決して安全な場所ではない なぜでしょうか。最大の理由は、病院などの病床数の多さにあります。日本では人口当たりの病床数がアメリカの4倍以上あり、患者の入院期間も3倍近く長いのです。 病床数が多ければ、いざというときすぐに入院できるので安心だと日本人は考えがちですが、後期高齢者の場合、病院のベッドで点滴の針を刺したま
「人生100年時代」は政府の大ウソである 年1の健康診断義務付けは日本だけ
老後に困らないベストな選択肢はなにか。各分野のプロフェッショナルに「より賢い選択肢」を聞いた。第9回は「健康オタクvs.のんべえヘビースモーカー 寿命への影響は？」――。（全11回） ※本稿は、「プレジデント」（2018年11月12日号）の掲載記事を再編集したものです 年をとれば血圧が高くなるのは当たり前 サプリを飲んだりジム通いをしたり、健康によいとされることにはお金を惜しまない「健康オタク」がいる一方で、大酒を飲みタバコをふかし、「禁煙するぐらいなら早死にする」と豪語する人たちもいる。前者と後者の寿命の差は、さぞや大きく開くと思うでしょう。しかし「最終的にはそれほど変わらない」というのが私の実感です。 まず、マスコミは「人生100年時代」なんてことを言いますが、これは大ウソで、実際は男は81歳、女は87歳あたりで人生が終わります。100歳を超えた人は約6万8000人にすぎません。介護を
7割弱が「具合悪い」を訴える日本の異常 五感を忘れた生活が認知症を早める
65歳以上の認知症患者数は2012年には約462万人、25年には700万人となり、認知症予備軍の数と合わせれば1000万人を突破する見込みだ。今、私たちはどんな対策ができるのだろうか。長年の解剖学研究の結果から、脳を中心として、社会、文化の問題を考えてきた養老氏に聞いた。 人生100年時代、日本人が抱くあいまいな不安 実に日本人の7割弱が「自分は健康でない」と思っているんです。 というのも、経済協力開発機構（OECD）が2016年に35カ国を対象に「自分の健康状態は良好だと思いますか？」という調査をしました。 結果、日本は35カ国中34位。3人に1人しか「自分の健康状態は良好だ」と答えなかったんです。 ちなみに88％の人が「自分の健康状態は良好だ」と答えた国もありました。アメリカです。自己肯定感が強い。健康に関してもそうです。ほかにも、ニュージーランド、カナダ、この辺が高いです。やっぱり、
がん１０年生存率、５６．３％に 早期の乳がんは９割超：朝日新聞デジタル
国立がん研究センターなどの研究班は９日、２００２年からの４年間でがんと診断された約７万人の１０年生存率は５６・３％だったと発表した。１年前の前回調査よりも０・８ポイント上昇。早期の大腸がん、乳がんなどの生存率は９割を超していた。早期に発見するほど生存率は高い傾向で、定期的な検診受診が重要だとしている。 ０２～０５年に全国２０のがん専門病院でがんと診断され治療を受けた５～９４歳の７万２８５人が対象。がん以外で亡くなる影響を除いて生存率を算出した。 部位別でみると、前立腺が９５・７％で最も高く、甲状腺８４・３％、乳房（女性）８３・９％、子宮体部８０・０％と続いた。大腸６６・３％、胃６４・２％、肺３１・０％、肝臓１４・６％だった。 国立がん研究センターの若尾文彦・がん対策情報センター長は「がんの種類によって再発のリスクなどが異なる。状況に応じて長期に経過をみる必要があることを知ってほしい」と話し
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病院再編対象 割合に地域差…自治体、医療体制整備を加速 : yomiDr./ヨミドクター（読売新聞）
花粉症治療薬 市販薬と同じ効能なら全額自己負担 健保連が提言 | NHKニュース
認知症予防するフルーツ？ 効果が期待できるのはどれ - 日本経済新聞
夏バテ防ぐミネラル補給 しっかり3食、バランス重視 - 日本経済新聞
オーバーフロー認知症 傾向と対策 脳が危ない！スマホ依存に注意報 - 毎日新聞