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紀伊國屋書店と大日本印刷、合弁会社設立へ
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
読書のストライクゾーンが広い人と狭い人
千野 帽子 翻訳「小説列伝」準備中 @chinoboshka 最近は見ないが以前はウェブで「◯◯はレヴュアーとして信頼してたのにこないだ紹介してた本読んだらハズレだった、がっかり」みたいな物言いをちょいちょい見た。本のレヴュアーは厳しい選球眼を持っていて「アタリ」の本を紹介してくれるだろう、というのは非科学的な認識だ。→ 2014-12-01 17:46:06 千野 帽子 翻訳「小説列伝」準備中 @chinoboshka →ましてレヴュアーを「ハズレの本にぶつからないための予防線」として使うのは完全に使いかた間違ってる。「選球眼」的な物言いをするならレヴュアーは一般人よりはるかにストライクゾーンが広くて、本を読み慣れない人がおもしろがらないようなものをおもしろがる「いかもの喰い」なのだ。→ 2014-12-01 17:48:02
出版状況クロニクル77（2014年9月1日〜9月30日） - 出版・読書メモランダム
出版状況クロニクル77（2014年9月1日〜9月30日） 8月の書籍雑誌推定販売金額は1177億円で、前年比7.9％減。これは6月の9.5％減に次ぐ落ちこみである。その内訳は書籍が同4.8％減、雑誌は10.1％減で、雑誌のうちの月刊誌は9.5％減、週刊誌は12.3％減となっている。 返品率は書籍が43.0％、雑誌が39.6％で、書籍は4ヵ月連続、月刊誌は5ヵ月連続で40％を超えるという最悪の返品率を記録している。雑誌の場合、2000年前後は29％で推移していたから、10％以上返品率が高くなってしまっている。かつての取次の言によれば、返品率が1％上がると、5億円の損失が生ずるとされていた。それを当てはめれば、現在の雑誌流通は当時に比べて50億円以上の欠損を生じさせながら稼働していることになる。このことを考えると、もはや流通システムが解体寸前のところまできているとわかる。 このような出版物売上
アマゾンは一般書の出版社として失敗したのか？
一昨年のブック・エキスポでは元タイム・ワーナーブックス（現アシェット）CEOのラリー・カーシュバウムがアマゾン出版（amazon publishing）の発行人として抜擢され、ニューヨークに編集部を構えたというニュースで持ちきりだった。いよいよ一般書の出版社として中抜きどころか源泉から牛耳る気になったのだと。そのカーシュバウムがアマゾン出版を退任したことで、出版界は大きな騒ぎになっている。 「アルゴリズム出版」からジャンル小説、さらに一般書へ カーシュバウム就任以前の2009年から、アマゾンは少しずつ自分のところで本を出し始めていた。Encoreというインプリントでは、他社から出て絶版になっていたタイトルや自費出版されたものから、売れそうなタイトルを見つけ出して再発行するというのをやっていた。そして他の国のベストセラーチャートを見て英語に翻訳して出したら売れそうなものを出すCrossing
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米書店チェーン最大手のB＆N、身売り交渉打ち切り アマゾンやアップルに自力で挑む戦略に | JBpress (ジェイビープレス)
米書店チェーン最大手のバーンズ＆ノーブル（B＆N）の身売り交渉が決裂した。今年5月、メディア・通信業界の重鎮と言われるジョン・マローン氏率いる米リバティメディアがB＆N株の約70％を1株17ドル（総額約10億ドル）で買収すると提案しており、両社はこれまで協議を続けてきた。 しかし結局はリバティがB＆Nの発行済み株式の約16.6％を1株17ドル（総額約2億400万ドル）で取得するという「一部出資」という形で終結し、買収交渉は打ち切られた。 今後、B＆Nはリバティからの出資をもとに電子書籍の分野に投資していくという。米国の書店チェーン業界は同国で第2位のボーダーズ・グループが会社清算に追い込まれるなど、厳しい状況。 米アマゾン・ドットコムやアップルといったハイテク企業が電子書籍の分野で台頭しており、今後B＆Nには新たな施策が必要となりそうだ。 「1株17ドルは過小評価」 米ウォールストリート・
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電子書籍をリアル店舗で売るビジネスモデルに可能性はあるか(山本一郎) - 個人 - Yahoo!ニュース
丸善や文教堂で紙の本を購入→将来、電子版を買う時に5割引～ISBNで照合 大日本印刷グループの書店が来年春より「読割50」
「一週間待て」――またはビニール包装は書店と読者を窒息させるか？
小学館、文庫の新刊全点電子化へ 今秋から - 日本経済新聞