ジェネレーティブAIの進歩に大きな影響を与えた「Transformer」を開発した研究者らはなぜGoogleを去ったのか？
昨今のChatGPTやMidjourneyなど、さまざまなジェネレーティブAIを支えるニューラルネットワークアーキテクチャである「Transformer」は、2017年にGoogleの研究者8人によって発表されました。しかし、Transformerの開発に携わった研究者は全員Googleを退職していることが報じられています。 Ex-Google Scientists Kickstarted the Generative AI Era of ChatGPT, Midjourney - Bloomberg https://www.bloomberg.com/opinion/features/2023-07-13/ex-google-scientists-kickstarted-the-generative-ai-era-of-chatgpt-midjourney 2017年にGoogleの研究
Appleのドロドロの社内政治を暴露した「複合現実ヘッドセット」の開発関係者のインタビューが公開される
2015年に開発が始まって以来さまざまな課題に見舞われ、幾度となく発売の予定が延期されてきたというAppleの「複合現実(MR)ヘッドセット」の内情について、Appleの内部関係者から聞き取った結果をまとめたレポートを、海外メディアのThe Informationが公開しました。 The Inside Story of Why Apple Bet Big on a Mixed-Reality Headset — The Information https://www.theinformation.com/articles/the-inside-story-of-why-apple-bet-big-on-a-mixed-reality-headset Apple’s mixed reality headset project challenges explained - 9to5Mac ht
イーロン・マスクのロケット製造５つのステップがサイコーだった
イーロン・マスクが YouTube チャネルでスペース X のテキサス工場スターベースの中を歩き回りながらロケット製造や電気自動車について説明しているのを観た。ツイートしたこの件。 これがめちゃくちゃに示唆に富んでいて面白かった。この日のイーロン・マスクは饒舌で楽しそうなので、かなり魅入ってしまった。きっと彼はカンファレンスや会議室の中でインタビューを受けるよりも、工場でみんながロケット作ったり作業している場で語った方が情熱を込めていろいろ説明してくれるんだと思う。 この中で製造工程の話があって、これはロケット製造などの特定分野だけでなく、IT やその他の分野にでも当てはまる普遍的な知見だと思ったので意訳してみた。ざっとビデオを観て印象に残った部分だけを意訳した。あくまで大枠で言ってることをまとめただけなので、もし詳細に興味があればぜひビデオを観てイーロン・マスクの話を直接聞いて確認してく
DX Criteriaとは - DX Criteria v201912- 「２つのDX」とデジタル経営のガイドライン
DX Criteria( DX基準 )は、日本CTO協会が監修・編纂している企業のデジタル化とソフトウェア活用のためのガイドラインです。 本基準は、デジタル技術を企業が活用するために必要な要素を多角的かつ具体的に体系化したものです。ソフトウェアエンジニアリング組織の健全な成長・経営目標の可視化・パートナーとのコミュニケーションなどに使っていただくことを目的に作成されています。 また、本基準は絶対ではありません。極めて実践的で具体的な項目で構成されているため、定期的に最新動向に併せてCTO協会の個人会員様と議論をおこないながら、適宜アップデートをしていくものです。 https://dxcriteria.cto-a.org
遅いデジタル投資は、コストだけがかかる｜深津 貴之 (fladdict)
仕事上、デジタル・トランスフォーメーションの相談が、ちょいちょい発生します。 DXの苦戦例というと運用体制や制度変更せずに、無理やり技術導入してる…がありがちですが、それ以前に「タイミングを逃した」導入ケースも多いイメージです。 共通課題すぎるので、よくするテクノロジー導入の例え話をnoteにまとめておくことに。 戦国時代の鉄砲導入を例えにした小話です。 最初に火縄銃を導入した人一番手は高コストかつ、ハイリスク・ハイリターン。そもそも一番最初は、この技術がアタリかも不明瞭。自分でリスクと手間をかけて、運用体制や使い方を確立しなければならない。 ただし技術導入に成功したときには、圧倒的に無敵なポジションを取れる。押し寄せる武田の騎馬隊を、コテンパンにできる！ 成功事例をみて即座に導入した人 一番コスパが良い賢いプレイヤー。ミドルコスト、ミドルリスク・ハイリターン。他人がコンセプト実証をしてく
CTOの頭の中：技術を財務で表現する｜Shin Takeuchi｜note
会社の体制が大きく変わり、カオスの中に少しの静寂（暇）ができました。特に日々執行に勤しんでいる方々は皆そうだと思いますが、色んなこと考えているのにそのプロセスをアウトプットする機会があまりなく、結果や結論、最終的な決断のみが共有されるため、サクセッションプランに対する有効な情報を残すことも出来ていないことと思います。僕もその一人。 この時間を有効に活用するため、頭の中にあるイメージと考え方をここに、時間の許す限り吐き出していこうと思います。時折、言葉が足りないところも前提条件やバイアスの記述が足りないところもあるかと思いますが、混沌とした頭の中を曝け出すプロセスにはつきものですので、大目に見ながら読んでいただけると幸いです。 財務諸表と同じように見える化する会社は財務諸表によって経営されるものなので、経営者たるもの財務諸表を見ながら戦略を立てるべきであると僕は考えています。数字以外信じない
横浜市「ＲＰＡの有効性検証の成果について」を読んで、仕事とは何かを思い知らされる - orangeitems’s diary
もう他人事ではいられないRPAの絶大なる効果 昨日のエントリー、富士通の早期退職／ジョブ再配置に関する記事の反響はとても大きく、社会全体で仕事とは何かを見つめなおす契機ともなりそうだと思いました。 一方で、もう一つ気になるニュースを見かけました。 it.impressbm.co.jp 横浜市、NTT、NTTデータ、クニエのは2019年3月18日、RPA（ロボットによる業務自動化）の有効性を検証する共同実験の結果報告書を公表した。報告によると、RPAを試験導入した事務で、平均84.9％、最大99.1％の作業時間削減効果を確認した。横浜市は、共同実験の成果を踏まえ、RPAの本格導入に向けて引き続き検証を進める。 99.1%が削減ということは、その仕事って「まぼろし」だったのではないかと思うほどです。その業務を定常的に実施していた職員は確実にいるわけで、「RPAによる人減らし」は、破壊的な威力を
「開発の丸投げやめて」 疲弊するAIベンダーの静かな怒りと、依頼主に“最低限”望むこと (1/5) - ITmedia NEWS
「開発の丸投げやめて」 疲弊するAIベンダーの静かな怒りと、依頼主に“最低限”望むこと：これからのAIの話をしよう（覆面AIベンダー編）（1/5 ページ） AI（人工知能）開発を丸投げするクライアントの「いきなり！AI」に苦悩するAIベンダー。データサイエンティストのマスクド・アナライズさんに、AI開発現場の実態と、依頼主に最低限望むことを聞いた。 「AI（人工知能）は触ったことないし、プログラムも書けません。でも社長が“AIをやれ”って言うので何とかしてください」――こんな困ったオジサンたちを、ユーモアたっぷりの愛と皮肉で表現する人物をご存じでしょうか。 その名は「マスクド・アナライズ」さん。正体は一切不明でソーシャル上のアイコンは覆面マスクと、一見イロモノ系アカウントに見えますが、Twitterでの発言は多くの人たちから「あるある」「共感する」と絶賛され、ときには何千回、何万回とRTや
インフラエンジニアの独り言、ストレージは盲点になりがち - orangeitems’s diary
インフラエンジニアの世界 IT技術者というと世間から見たら、要件定義やシステム設計をおこなうシステムエンジニアと、それを実装するプログラマーしか見えてないと思うんですよね。でもその基盤を動かすインフラエンジニアという人たちが全体の10パーセント弱（肌感）存在しています。 インフラエンジニアと言ってもまたそこから役割分担があって、物理サーバーやOSに強いサーバーエンジニアと、ネットワークに強いネットワークエンジニアがいます。大昔は物理サーバーとネットワークしかインフラに無かったので、大体はこの二極化でした。ネットワークエンジニアはスイッチやファイアウォール、ロードバランサーくらいまでは自分の領域としてくれていますが、OSやミドルウェアのことになると、それは私の領域ではない発言が出てサーバーエンジニアをブチ切れさせること請け合い。逆にネットワークエンジニアはサーバーエンジニアがなんでもネットワ
的中率90％、「退職予測」AI開発者の思い | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
成長どころか社員を病気に追い込む一因が、相性の合わない上司だ。 「人間関係で体を壊した仲間の話を聞き、開発を考えました」と言うのは、HuRAid（フレイド）の代表、鈴木辰徳である。同社が16年に開発したのは、4カ月後の退職確率を予測するAIエンジンだ。的中率は90％前後。退職予測と聞くと薄気味悪さを感じるが、鈴木はいたって真剣だ。 彼は一時期、「コロプラ」でオンラインゲームのユーザーの行動を分析していた。「毎日ゲームをする人もいれば、プレー開始後、30分で飽きてやめる人もいます。ゲームの内容とユーザーの行動の相関をデータ分析していました」 ゲーム業界で必須のリテンション（客との関係を維持）を、彼は企業の人事で活用できないかと考えた。彼らが開発したAIエンジンが使うのは意外にも勤怠データだけだ。 「月曜の出勤時間の微妙な変化や遅刻、残業、早退、打刻忘れなどから、AIエンジンが7000以上の退
EPUB3国際化と電子教科書(2)：オープンパブリッシング – EBook2.0 Magazine
IDPFに参加する日本企業や団体が多くなった。日本におけるEPUBへの関心が、組版フォーマットという入口の話から進んで、固定レイアウトや今回のメインテーマである電子教科書 (E-Textbooks)といった、ビジネスに直結する問題に展開していることが反映している。しかし、ビジネスの問題はIDPFにとっても難問であり、まだ海図のない航海に出たところだ。 EPUB3のフロンティア：教科書 デジタルへの傾斜を強める米国出版業界(AAP)は、BISGがリエゾンとなってEPUB3の普及に取り組んでいる。しかし、意欲の強さに対して、作業の進展は遅れている。EPUB3とそれが対象とする世界の大きさが認識されるにつれて、何がコアで何がオプションであるべきか（標準のアーキテクチャ）が問題となるからだ。残念ながら、当日のマッコイ氏の話は、AAPの作業の現状には触れていなかったが、電子教科書では、そうした点がさ
Naim The End of Power 査読: 目新しさに欠け提言も弱い。 - 山形浩生の「経済のトリセツ」
The End of Power: From Boardrooms to Battlefields and Churches to States, Why Being In Charge Isn’t What It Used to Be 作者: Moises Naim出版社/メーカー: Basic Books発売日: 2013/03/05メディア: ハードカバー クリック: 4回この商品を含むブログ (1件) を見る 0. Executive Summary お金と権力は一極集中していると思われている。金持ちはますます金持ちになり、すべては大企業に支配され、軍事力はアメリカが一手におさえ、という具合。しかし実際には、そうした既存権力は弱まっている。えらい人々――ローマ法王、各国大統領、大企業CEO――も、先代ほどの権力は持っていない。 本書は、これまでの権力はどのようなものだったかを、マッ
米国製「ルンバ」に日本勢が勝てないワケ
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サムスンに多くの転職者を出した日本メーカーは？：日経ビジネスオンライン
日本のメーカーは、ここ数カ月間でアベノミクスの潮流に乗り、全体としてはやや回復基調をたどってきている。しかし個別に見れば、その多くの企業はいまだに苦境から脱したとは言い難い状況であろう。また、2010年にはGDPが世界第三位へ転落、2011年には世界の特許出願件数も第三位となるなど、近年の日本の相対的地位の低下は顕著である《注》。この傾向は、新興国の目ざましい成長や国内の人口減少予測に鑑みれば、打開するのは至難の業と言える。 競争力の源は人財、しかし流出が絶えない ただ、確実に言えることがある。それは、強い競争力を持つには優秀な人財の育成、確保に、もっと真剣に取り組まなければならないということである。武田信玄の「人は城、人は石垣…」という言葉があるように、組織にとって、人財は何よりも重要である。その質を一定以上に保たない限り、その組織に未来はない。 思えば、かつて日本には、明治維新や昭和の
独占企業の方が、研究開発は盛んになる (15.013 Industrial Economics) - My Life After MIT Sloan
このブログでも何度も取り上げてきた、Pindyck先生の産業経済学だが、 個人的に最も面白く、考えさせられたのは、最後の授業のこのコメントだった。 「一社独占の産業と、競争の激しい産業では、どちらが研究開発への投資がなされ、開発が盛んになると思うか？」 この問いに対して、クラスの9割の学生が、「競争が激しい方が開発が進む」と答えたが、先生の答えはNoだった。 「実は、独占企業の方が、研究開発により多くのお金が投資し、その結果、技術開発も進む。」 これは一瞬、直感に反するよね。 独占企業は、競争がないのだから、わざわざ研究開発に投資する動機に乏しいんじゃないか、と思う。 逆に競争が激しいほど、研究開発に投資して、他社を先んじようとするのではないか、と直感的には思う。 ところが、歴史を見ても、研究開発により投資して来たのは独占企業なのだ。 実際、1970年代から世界の研究開発を引っ張ってきたの
イノベーション300％増を果たした米食品メーカーの技術戦略：日経ビジネスオンライン
第1回の「オープン・イノベーションで、開発予算節減と成果向上が両立できる」では、景気後退下で企業が研究開発費の節減を迫られる中で、研究開発の成果を維持・向上させるにはどのような解決方法があるかを紹介しました。自社の技術ニーズを満たすことができる社外の組織を見つけ、実証された技術を自社の製品や技術に応用する形で取り込む「オープン・イノベーション」が有効であり、英スピードの競泳用水着「レーザー・レーザー」の開発をその一例として挙げました。 しかし、レーザー・レーサーのような1つの成功例だけで、企業全体の研究開発の効率が大きく変わるわけではありません。今回は、オープン・イノベーションを研究開発戦略の一部にまで昇華させることで、研究開発の効率を大幅に高めることに成功したメーカーの事例をご紹介します。 開発投資を増やさず、わずか6人のチームが成果を出した サブプライムショック以降、米ダウ工業株30種
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（ニッポンの革新力）日本の大学成果、米企業に流れる 本庶氏「日本企業は見る目ない」 :日本経済新聞
AIで離職率を半減させた会社、ハラスメント上司を見抜くソフト
米シリコンバレーでも突き抜ける シンギュラリティ大の未来志向 - 日本経済新聞
TechCrunch
