ドライバーがいない？衝撃の完全無人タクシーとは？ | NHK
夜道を颯爽と駆け抜ける白い車体のタクシー。 しかし、よく見ると…運転席には誰も乗っていません。 ドライバーのいない完全自動運転のタクシーが世界でいち早く商用化され、街なかを走っているアメリカ・サンフランシスコ。そのすごさを実際に体験してみました。 （ロサンゼルス支局記者 山田奈々） “完全無人タクシー” その舞台は “新しいことが世界で1番先に起きる”と言っても過言ではない、シリコンバレーにほど近いサンフランシスコ。 ここでいま、自動運転の技術を使った無人タクシーの実用化に向けて、各社がしのぎを削っています。 アメリカ サンフランシスコ IT大手グーグル傘下の「ウェイモ」、4年ほど前にアマゾンに買収された「Zoox」、そしてGM＝ゼネラル・モーターズ傘下の「GMクルーズ」です。 このうち、GMクルーズはサンフランシスコで最も早く、ドライバーのいない、完全自動運転のタクシーの商用化を実現しま
電機業界で技術屋をしているんだけど、長期的に見て車の電動化が進むのは..
電機業界で技術屋をしているんだけど、長期的に見て車の電動化が進むのは間違いないと思っている。 そのうえで気になるのは、技術の普及タイミングってそんなに正確に見切れるかなという事。 例えばうちの業界でいうと、有機ELの登場やフィーチャーフォンからスマートフォンへの移行という技術の切り替わりを経験している。 ディスプレイ技術としての有機ELは20年以上前から有望視されていたが、小型ディスプレイとして普及したのは2017年にiPhoneXで大々的に採用されてからである。 製品自体は2000年くらいから世に出ていた(初期型のFOMAに有機ELディスプレイが積まれてたのを覚えているだろうか？)から、かれこれ15年以上たっている。 普及までに長い時間を要しているわけだが、その間研究開発で先行していた企業はどうなったか？ NECはサムスン電子に技術を売り払って撤退、東北パイオニアは資金が続かず、アクティ
スーパーチャージャー故障でテスラ モデル3も「ただの電気自動車になるのを実感」レポート - EVsmartブログ
テスラ『モデル3』パフォーマンスで、東京から伊賀スーパーチャージャーで充電して京都府へ。でもスーパーチャージャー（SC）は故障で使えず、チャデモ急速充電で繋ぐことになり。あてにしていたSCが使えないと、テスラがただの電気自動車になってしまうことを痛感しました。代官山SC開設！ のニュースとともにお伝えします。 代官山スーパーチャージャーがオープン 先日『最大出力250kWで急速充電～テスラのスーパーチャージャーV3が続々と開設』（2021年7月9日）という記事をお届けしたばかりですが、この記事中でも触れた代官山スーパーチャージャーがオープンしました。ここも最大出力250kWの「V3」が4台。使用できる時間は蔦屋書店（T-SITE）の営業時間内で、当面は新型コロナウイルス拡散防止策のため7:00～20:00となっています。 オフィス（三軒茶屋）から近いし、30kWhリーフでひとっ走りして写真
「脱ガソリン車」を急ぐと、自動車業界が電機業界と同じ轍を踏む理由
京都大学経済学部卒業。1997年ソニー株式会社入社後、映像関連機器部門で商品企画、技術企画、事業本部長付商品戦略担当、ソニーユニバーシティ研究生などを歴任。筑波大学大学院（修士（経営学））、京都大学大学院（博士（経済学））で経営学を学び、神戸大学経済経営研究所准教授を経て2011年より早稲田大学ビジネススクール准教授。2016年より早稲田大学大学院経営管理研究科教授。早稲田大学IT戦略研究所研究員・早稲田大学台湾研究所研究員を兼務。ハーバード大学客員研究員、東海大学（台湾）訪問教授、京都大学経営管理大学院研究員、組織学会評議員、国際戦略経営研究学会理事などを歴任したほか、ソニー株式会社外部アドバイザー、台湾奇美実業グループ新視代科技顧問、ハウス食品グループ本社株式会社中央研究所顧問、(財)日本台湾交流協会貿易経済部日台ビジネスアライアンス委員なども務めた。現在、ビジネス・ブレークスルー大学
なぜトヨタは水素自動車に巨額の投資をしたのでしょうか？ どう考えても筋の悪い技術でしたが？
回答 (48件中の1件目) 燃料電池開発の最前線に一度は身を置いた者として、この質問に答えないのは罪悪だと思いますので、少し書いてみたいと思います。 実は、現在のエンジン車（ICE：internal-combustion engine)も、EVもFCVも、現時点ではどれも非常に「筋が悪い」存在です。ICEには未来が無いとして、EVとFCVがどうなっていくのかは、自然エネルギーをどううまく使えるか次第、という結論を先に書いておきます。この問題には、多分ゴールは無く、どちらかが100パーセントになることもなく、揺れ動きながら少しずつ台数が増えていくのだと思います。 どうして大金投じてきた...
テスラの強敵として浮上した「ニコラ」のテクノロジー
アリゾナ州フェニックスに本拠を置くEVスタートアップ「ニコラ・モーター（Nikola Motor）」は、水素燃料電池で駆動するセミトレーラーでトラック業界に変革を起こそうとしている。 そのニコラがピックアップトラック市場に参入し、イーロン・マスク率いるテスラや「リビアン（Rivian）」に挑戦状をたたきつけた。 テスラの「Cybertruck」やリビアンの「R1T」はリチウムイオンバッテリーを搭載し、航続距離が300マイル（約482キロ）であるのに対し、ニコラが発表した「Badger」は、セミトレーラー用に開発した燃料電池とバッテリーを組み合わせることで2倍の航続距離を目指すという。また、馬力は906馬力を超え、静止状態から時速96キロまでわずか2.9秒で加速する。水素ステーションがない地域に住むドライバー向けに、バッテリーのみで駆動するモデルも提供するという。 「Badgerの生産によっ
テスラ分解 EVの「頭脳」、トヨタやVWを6年先行 - 日本経済新聞
NIKKEI Primeについて 朝夕刊や電子版ではお伝えしきれない情報をお届けします。今後も様々な切り口でサービスを開始予定です。
トヨタ、「ネットにつながる実験都市」静岡に建設へ 自動運転・ロボットなど導入 2000人が居住
トヨタ自動車は1月7日、あらゆるモノやサービスがネットを介してつながる都市「コネクティッド・シティ」を静岡県に建設すると発表した。2020年末に閉鎖する東富士工場（静岡県裾野市）の跡地を利用し、21年初頭に着工。将来的に約71万平方メートルの街を作る計画だ。自動運転・ロボット・スマートホーム技術などを試験的に導入し、有用性を検証する。 街には「Woven City」（ウーブン・シティ）という愛称も付ける。初期はトヨタの従業員やプロジェクトの関係者など2000人程度が暮らす予定だ。住民は、室内用ロボットなどの新技術を利用できる他、センサーが取得した体調のデータをAIで分析し、健康状態を管理できる。 都市内部の道は、走行できる乗り物に応じて3種類に分け、それぞれを網の目のように織り込んだ構造にする。 道の種類は（1）多目的電気自動車「e-Palette」など、完全自動運転車や電気自動車のみが走
ダイソンがEVから撤退せざるをえなかった理由
イギリスの家電大手、ダイソンはEV（電気自動車）の開発から撤退することを発表した。 従来の内燃機関に比べれば、EVは部品点数が圧倒的に少なく、技術蓄積が必要なくなるとする見方から、「EVの時代になれば、参入障壁が下がり、既存自動車メーカーのアドバンテージが失われ、新興の異業種からの活発な事業参入が見込まれる」という説が巷間をにぎわした。コンペティターが増えることで価格競争が進み、車両価格は数分の1に下がるとする意見も根強かった。 すでに家電の世界で先行していたように、いわゆる垂直統合型から水平分業型への構造移行が進むとされていた。そしてまさに異業種からの参入の旗手と目されてきたのがダイソンであった。 創業者のジェームズ・ダイソン氏はEV開発プロジェクトで開発中の車両がすばらしいものであったことを強調するが、現実的に事業の採算見通しが立たず、事業の売却にも買い手がつかなかったという。 しかし
「自動運転レベル3は来ない」独コンチネンタルの読み - 日本経済新聞
「（条件付きで自動運転が可能な）レベル3の自動運転車が普及する時代は当面来ない」――。多くの自動車メーカーに自動運転や先進運転支援システム（ADAS）向けの部品を供給する自動車部品世界2位の独コンチネンタルのトップが断言した。同社最高経営責任者（CEO）のエルマー・デゲンハート氏は、2030年時点で世界の新車販売台数の占めるレベル3対応車の割合は「数パーセントにとどまる」（同氏）と読む。一方
マツダ、どん底でもモデルベース開発に邁進したワケ
「マツダはどうしてこうも変わったのか」 2014年の4月、ちょうど5年前に日経ビジネスオンライン時代の連載記事「走りながら考える」の取材で、広島・向洋（むかいなだ）のマツダ本社を初めて訪問した。 「世界の2％に深く愛されればいいんです」 “藤原大明神”こと藤原清志氏（現副社長、当時専務）の、大企業の役員らしからぬ歯切れのよさ、それを止めもしない広報担当の胆力、そして「変種変量生産」をこなす工場。筆者のフェルさん（フェルディナント・ヤマグチ氏）ともどもすっかりやられて、連載は、いつまでたってもマツダの話が終わらない「マツダ地獄」と化した。一時はさんざんだったのに、いつの間に、どうやって、こんな「ヘンな」会社にマツダはなったのか。 広島に行きまくって取材しまくったら「ページ数が足りない」 マツダの2000年代の変貌、その鍵である「モノ造り革新」の仕掛け人、金井誠太氏（現相談役、当時は会長）に話
グーグルの自動運転Waymoが大きくリード。自動運転開発競争に終止符か。 – YUTAの米国株投資ブログ
Waymoが１年間で記録した1,000マイルあたりの自動運転モード解除回数が0.09回の安全性とは、18,000kmを走行して初めて、自動運転モードが解除され、運転手がハンドルを握らなければならない状況が生まれることを意味しています。（※自動運転モード解除＝事故が起こることではありません。） さらに、Waymoの自動運転を高く評価しているのはカリフォルニア州だけではありません。Navigant社は毎年独自の調査で、自動運転開発を手がける世界中の企業をランキングしていますが、2018年度の評価でWaymoは首位を奪取しています。 Navigant Researchは、自動運転システムを開発する大手20社を対象に、2018年末時点の戦略と実績に関する10の指標で評価をして調査結果を発表しています。10の項目は、「ビジョン」「市場参入戦略」「パートナリング」「生産戦略」「テクノロジー」「販売・マ
マイカー半減…次世代交通「MaaS」の衝撃：日経ビジネスオンライン
2018/12/06 09:12 多くの鉄道が廃線になっている北海道や本州の過疎地では、通学、通勤、通院、買い物、預金・引出し等々の不便の解決は、地域の実情に合わせた、大型の乗り合いタクシーの定期的運行になると思います。通勤はマイカーで最寄りの鉄道駅まで走ることになるでしょう。つまり、Maasは過疎地では適合しないと思います。 2018/12/05 17:47 ヘルシンキは真冬でなければ多少の坂はあれど自転車で移動可能な規模ですので そこに月6万円は高すぎだと感じます。 そもそも都会でのマイカーは今後規制すべきですし、 自動運転が真の意味で実現した場合は マイカーとタクシーの区別をなくすべきでしょう。 もう少し徒歩や自転車の価値を見直すべき時期にきています。 温暖化はもはや手遅れな昨今の異常気象ですが。 2018/12/05 14:27 MaaSが盛んに取りざたされていますが、扱いがセンセ
小田急のMaaS実験は反響大 ヤフーも参加 :日本経済新聞
国内の鉄道各社が、いよいよ移動サービス革命「MaaS（モビリティー・アズ・ア・サービス）」実現に向けたトライアルを本格化し始めた。先陣を担ったのは、2018年4月に発表した20年度までの新たな中期経営計画で、MaaSへの取り組みを表明した小田急電鉄。神奈川県とグループの江ノ島電鉄、ソフトバンクグループのSBドライブの協力で、東京五輪のセーリング競技の会場となる神奈川・江の島を舞台に、公道を走行す
いろいろ驚かされたパリモーターショー
2018/10/12 12:24 FCVは燃料インフラに問題があり、EVはわざわざガソリンスタンドに行かなくても家で充電できる、と主張するのは偏っています。 実際にはEVでも、上記が可能なのは自分の家庭に充電設備を購入・設置できる層のみであり、その他のために十分な充電設備があるかと言えば全く足りません。また、EVが仮に普及した場合、その充電時間の長さから必要な充電設備の数は、既存のガソリンスタンドと同程度でも足りません。 EVは充電器とセットでの販売を考えない限り、インフラで比較するのであればどちらが有利とも不利とも言えないと思います。 記事中でドイツの例を挙げているように、水素は電気を貯蔵・運搬するのに、現状では最も適した形態です。バッテリーとは比較になりません。 今までは、社会が必要とする電気量に対してそれ以上に発電し、余剰は何らかの形で消費（廃棄）していた訳ですが、今後地球環境を考え
自律自動車向け大規模データセット、UCバークレーが公開
カリフォルニア大学バークレー校が、自律自動車に搭載されたカメラの録画した映像10万本からなる「BDD（Berkeley DeepDrive）100K」と呼ばれるデータセットを公開し、ダウンロード可能とした。 似たようなデータは以前にも発表されている。たとえばバイドゥ（Baidu）は3月に非常に多くのデータをリリースしたが、BDD 100Kのデータ量はその800倍だ。 1 本約40秒の映像はすべて米国の道路で撮影されたもので、ラベル付けされた対象物がたくさん映っている。102万1857台の車、34万3777本の道路標識、12万9262人の人間、179本の列車などだ。車線表示と走行可能な領域は映像の中で色付けされており、おおよその走行経路も示されている。 こうしたデータがより多く提供されるようになれば、自律運転技術の進歩はより加速するだろう。今回のBDD 100Kの公開は、自律運転自動車の業界
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
完全自動運転へドイツが法改正 人命をてんびんにかけず - 日本経済新聞
自動車業界を創造的破壊 米巨大ITの次の挑戦 - 日本経済新聞
テスラ効果 - 今、ドイツ車の中古市場が崩壊し始めている
自律走行する路面電車、ドイツでの実験から見えてきた課題｜WIRED.jp