2023年10月13日(金)19:00~22:00(予定)※左記日時でのリアルタイム参加(オンライン)に加えて録画講義の視聴も必要です。<大学生も受講可>
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「はてなブログ×codoc連携サービスのプロモーションのため、はてなからの依頼を受けて投稿しています」が普段通りの記事で、有料部分には愚痴のようなものが書かれている。 国立国会図書館デジタルコレクションは素晴らしい 使い方は使えば分かる 生存している人類で一番詳しくなれないこともない時代 時代とジャンルで区切ると簡単に詳しくなれる 素養、学識、予備知識 デジタルデータとアナログデータ 詳しくなっても意味はない 他人の意見はあまり参考にならない 他の分野から学ぶ 多くの予想は当たらないし他人の思い込みは嫌になるし生きてる人の本が読みにくくなり、やはり他人の意見はあまり参考にならない 国立国会図書館デジタルコレクションは素晴らしい 国立国会図書館デジタルコレクションは素晴らしい。 dl.ndl.go.jp 『国立国会図書館で収集・保存しているデジタル資料を検索・閲覧できるサービス』で、四〇万点
京都大学高等教育研究開発推進センターが9月末に廃止されることに伴い、「京都大学オープンコースウェア(OCW)」が閉鎖されるというニュースに接した。実際のところ、これがその後どうなるのかはわからないが、現在知らされている範囲では、とにかくなくなってしまうようだ。 基本的に、Webコンテンツの持続可能性について、私は、「とにかく再利用可能なライセンスをつけておけば存続できる」という点を大切にしているのだが、それは必ずしもうまくいかない面がある。貴重資料の画像で、それにメタデータを付与して一緒に流通させ、ハッシュでデータの改ざん可能性を管理したりすれば、さらに、そもそもIPFSでなんとかすれば、と考えたりしつつ色々なことを試しているのだが、しかし、オープンコースウェアの場合、またちょっと話が変わってくる。オープンコースウェアは基本的になまものの教育コンテンツを志向するものであり、それ単体で価値を
川野 智弘(かわの ともひろ) レゾネイト法律事務所 代表弁護士(第二東京弁護士会所属) デジタルアーカイブ学会 法制度部会メンバー 第二東京弁護士会 情報公開・個人情報保護委員会 委員長(2021年~) 著作権法や商標法を中心とする知的財産法関連の業務に注力するほか、情報法制やアーカイブ分野に対し関心をもって活動している。 主な著書に「エンターテインメント法務Q&A(第3版)」(共著・民事法研究会・2021年)、「令和2年改正 個人情報保護法の実務対応-Q&Aと事例-」(共著・新日本法規出版・2021年)、「未来への記録-リスクを回避するための自治体の文書管理」(共著・第一法規・2020年)など。 − 目次 − 1. はじめに 2. 立ちはだかる「権利の壁」としての肖像権 3. 肖像権ガイドライン策定の経緯 4. 肖像権ガイドラインの考え方 5. 活用可能性 1. はじめに みなさんも、
〒100-0004 東京都千代田区大手町2-7-1 TOKIWAブリッジ 電話番号:03-6262-6604 FAX番号:03-6262-6654
本日、日本デジタル・ヒューマニティーズ学会(JADH)の年次国際学術大会JADH2020が終了しました。リアル開催の予定だったものがバーチャルに途中で変更になり、日程も少し後ろに動かして、それでもなんとかきちんと開催でき、それほど人数は多くないながらも意義のある議論が展開され、相互に認識を深められるとても良い学会になったと思いました。開催を引き受けてくださった大阪大学言語文化研究科の田畑智司先生、ホドシチェク・ボル先生には感謝すること至極です。また、キーノートスピーチを引き受けてくださった東国大学のKim Youngmin先生、IIT インドールのNirmala Menon先生、それから、休日を返上して参加してくださった発表者・参加者の方々のおかげで会も盛り上がりました。大変ありがたく思っております。JADHは、国際デジタル・ヒューマニティーズ連合(Alliance of Digital
肖像権ガイドライン 2021年4月19日 公式版公開 ●「肖像権ガイドライン~自主的な公開判断の指針~ (2023年4月補訂)」 【2023年4月補訂版における修正箇所】 23頁 裁判例7の点数を「-5点」から「-20点」に修正 23頁 裁判例21の点数を「+10点」から「+5点」に修正 32頁 裁判例2の「A4版」を「A4判」に修正 35頁 裁判例7の「社会的偏見につながり得る情報」の「-10」を「-15」に修正 37頁 裁判例11の「覚える」を「おぼえる」に修正 41頁 裁判例17の「整合性」を「×」から「○」に修正 43頁 裁判例21の「社会的偏見につながり得る情報」の「-10」を「-15」に、合計点を「+10点」から「+5点」に修正 ●「肖像権ガイドライン~自主的な公開判断の指針~ (2021年4月)」(デジタルアーカイブ学会肖像権ガイドラインとその解説) ●デジタルアーカイブ学会
まずはこちらの画像を見てください。何をしているのかというと、「サイズの異なる写真で、映り込んでいる定規をディープラーニングで解析してサイズをぴったりあわせて」います。 これで、2つの百鬼夜行絵巻のサイズの違い(片方は箱ですが)を、いちいちズームで調整することなく、ボタン一つで確認できるようになりました。 youtu.be このサイズ調整機能を使うと、同じ二つ絵巻の内容を見るときも、二つの絵巻のなかのつづらのサイズはほぼ同じなのに片方の巻物は上下の余白が少ない、ということが簡単に確認できます。 youtu.be デジタルアーカイブの画像は、これまで、ともすればサイズ感を見失ってしまいがちでしたが、このようにして簡便に 元サイズ同士の比率を反映した比較ができるようになると、これまでとはかなり印象が違ってくるようになると思います。 同時に、定規をいれて撮影することは、このように、技術の進歩によっ
伊勢神宮や皇族に関する資料を多数所蔵する皇学館大学(三重県伊勢市)が、資料のデジタルアーカイブ化に取り組んでいる。2019年度中に国文学研究資料館(東京都)の「新日本古典籍総合データベース」で公開を始め、20年度中には同大独自のデータベースも運用を始める予定だ。 皇学館大では、佐川記念神道博物館や神道研究所などが、鎌倉・室町時代以降の2万点を超す資料を収蔵している。普段は書庫や収蔵庫で資料が管理されており、これまで、研究者らが閲覧するには、直接大学を訪れる必要があった。毎年、閲覧希望は100件前後だが、天皇陛下の退位と皇太子さまの即位がある今年は、問い合わせが例年より多いという。 神道研究所の小林郁助手(28)は「今年は光格天皇以来、202年ぶりの御譲位の年。皇族への関心が高まっており、大学としても資料を『死蔵』させず、幅広く公開することで様々な研究が進んでほしいという思いがある」と話す。
わざわざこんなwebの辺境?までおいでいただく方の何割かはすでにご存じかもですが*1、この度、14年間籍をおいた京都府職員を無事に馘首になり、 東京大学大学院 情報学環 特任准教授 として着任しました*2。 寄附講座での2年7ヶ月というごく短い任期ですが、せっかくの機会を活かすべく決断しました*3。 こちらでは、DNP学術電子コンテンツ研究寄付講座に席をおきます。 職務的にはこの講座の活動のうち、「学術電子コンテンツ活用およびデジタルアーカイブ構築に関わる制度基盤整備」あたりを中心にやることになるのかと。 つまりは、広い意味でのアーカイブズを、デジタルや制度からのアプローチで考えていくことになります。そこには文化資源から考えるMLAの課題や人材の話なども絡んでくるでしょう。 また、「長尾構想を僕たちの世代で受け継いでいく」という、たまにいってる本音とも密接につながると思っています*4。 非
※ この記事は、「デジタルアーカイブ学会・第1回研究大会に参加しました(前編)」の続きです。 昼食休憩と展示 午前の部が終わって、昼食休憩の時間です。 休憩中に会場をまわってみると、衆人環視のもと、なぜかくまのプーさんのぬいぐるみが。 不思議に思ってよく見ると、これは多方向同時撮影の展示でした。 たとえば、舞踏・ダンス・演劇などの実演を記録に残す場合を考えてみると、1方向だけからカメラで撮影したのでは、手前の部分だけが写ることになり、後ろに見えない死角の部分が生じてしまいます。 そこで、多方向から同時に撮影することで、記録漏れがないようにする試みです。 というわけで、今回は舞踏ではなく、プーさんがアーカイブ化されていました。 研究発表 休憩も終わり、午後はいよいよ研究発表です。 今回のプログラムは、以下の通りです。
デジタルアーカイブ学会の、第1回研究大会に参加しました。 このデジタルアーカイブ学会は、今年(2017年)4月に設立され、5月から活動を開始したばかりの団体です。 その名の通り、日本におけるデジタルアーカイブの構築に向けた活動を行っています。 世界に目を向けると、ヨーロッパのEuropeanaや、アメリカのDPLA(デジタル公共図書館)、オーストラリアのTroveのように、各アーカイブ機関が保有するデジタルコンテンツをインターネットで検索・閲覧等できるようにした、統合ポータルの構築が進んでいます。 日本ではこれら諸外国に比べて、デジタルアーカイブの整備が遅れている状況です。 2017年5月に発表された、「知的財産推進計画2017」でも、 我が国の知や文化資源を結集し、世界中に発信しながら新たな価値創造につなげることができるデジタルアーカイブの構築とその利活用について、計画的に推進していくこ
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