テレビが日本人をダメにする『世界の日本人妻は見た』出演拒否された友人の話
「申し訳ございませんが、今回の出演はご遠慮願います」 TBS放送の『世界の日本人妻は見た！』という番組をご存じだろうか。 海外で暮らす日本人妻が現地生活の”珍リポート”を紹介する、今年の4月から始まったゴールデン番組である。私も実際、第1回目の放送以来毎週欠かさず視聴するほど「世界の日本人妻」のファンだった。自分と同じように海外で慣れない生活をしながら頑張る日本人女性の姿を見て、励まされた気持ちになったこともある。 しかしいつからか、番組の一面的なモノの見方や「この国はこういう人の国だ！」というようなステレオタイプが過ぎる決めつけ＝洗脳に嫌気がさし、反吐が出るようになった。「あらあら海外って大変ね！」というコメントが飛び交うこの番組は、海外で生活したことのない人にとっては愉快で面白いものなのかもしれないが、海外在住者にとっては不快以外の何物でもない。そう思い、見るのをやめていた矢先、ある友
テレビ離れは、テレビの大きさのせいだと思う
またテレビを見てない自慢か、とか言われそうだけど、俺もめっきりテレビを見ない生活を送っている。で、俺がテレビを見なくなったきっかけは、テレビを大きいインチのものに買い換えたからだと思っている。 21インチのブラウン管を使っていた頃はテレビっ子を自認するほどよくテレビを見ていたんだけど、地デジ化のタイミングで液晶の32型に買い換えてから、なんとなくテレビを見る時間が減ったような気がしていた。そして3年前、そのテレビが壊れたのをきっかけに55型に買い換えたんだけど、そこでもう明らかにテレビを見る時間が激減した。 だって疲れるんだもん。画面いっぱいに明るく光るテレビは、朝起きた後や疲れて帰ってきた後に見るには刺激が強すぎる。大画面化と性能の向上がテレビをこれまでより疲れるものにしてしまった結果、テレビを見ない人が増えてきたんじゃないかと結構本気で思っている。「ながら見」が増えたっていうのも、無意
若者がテレビを見ないのはコミュニケーションの問題？(西森 路代) - 個人 - Yahoo!ニュース
最近よく耳にするのが「テレビは見ない」という言葉です。ラジオでも、博多華丸・大吉の博多大吉さんや、とんねるずの石橋貴明さんが、今の若者がテレビを見ない状況について、語っていました。 大吉さんは、多くのテレビ番組は30代の人にわかるように作られていて、20代にはわからないものも多いようだとコメントし、石橋さんは、テレビを見ないと言われているが、「家政婦のミタ」のように視聴率40％を超えるものがある。だから、あきらめてはいけないとのこと。 また、千原ジュニアさんはテレビ番組の中で、以前気になった女性がいたものの、その女性と食事をした際に、あまりにも「テレビを見ていない」ことを強調する姿に疑問を感じて、それ以来会っていないというエピソードを披露していました。 ツイッターを検索してみても、「テレビは見ない」というツイートがかなり見られます。では、なぜ「テレビは見ない」という人が多いのでしょう。 *
割と大変だったけどNHKを解約できたので方法とかを書いておく | TeraDas－テラダス #NHK
最近、NHK 放送受信契約を解約する機会があったのですが、これが色々と面倒だったので、忘れる前に方法とか経緯とかを記録に残しておきます。 一度契約したが最後、なかなか解約させてもらえない。と、その筋では有名な NHK の受信契約。 ただ、今回は、別名義で借りていた2軒の家のうち、人が住んでいない1軒を引き払う。という至極真っ当な理由での解約なので、いくら NHK とは言えは、さすがにすんなり行くだろう…と思っていたら…甘かった！ やっぱり、なかなかカンタンには解約させてくれませんでした。 NHKのフリーダイヤルに解約の電話をするも…引き払う家のテレビももう親戚にあげてしまい、後は来月の不動産屋の立ち会いを待つばかり。という段階になってから、「そういえば NHK を解約していない！」と気が付き、公式ホームページ↓を確認してみました。 NHK受信料の窓口-NHK放送受信契約・放送受信料について
テレビを消すことによる節電効果はエアコンの1.7倍との試算
「原発再稼働やむなし」「値上げも仕方ない」「よりいっそうの節電を」――そう叫ぶ新聞・テレビが信用できないことは、ひとつの事実を突きつけることで明白となる。 「原発再稼働なしでも夏の大停電など絶対起こらない」――綿密なデータ分析を元に、本誌・週刊ポストは繰り返し報じてきた。過去の関西電力の停電予測が「大外れ」したことで、指摘が正しかったことは証明されている。 関電の電力需給見通しの通りであれば、今年の1月第3週から10週間にわたり、ほぼ毎日大停電に見舞われていなければならなかった。しかし実際にはそんな事態は起こっていない。それもこれも、国民を脅して原発を再稼働させるためである。 今夏も、政府案では関西電力管内で15％、他の電力各社管内でも5～10％の節電が求められるとされているが、事態はそこまで逼迫していない。そう断言できるのは、電力マフィアも大メディアも、「最も有効な節電方法」を1年以上黙
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