「イクメン、弁当男子」は、なぜ出世できないか 「より良く働く」ための全課題：PRESIDENT Online - プレジデント
温室育ちの草食系男子よ、さらば 最近は、元気のない若者男子の代名詞として「草食系」と言われるようだが、団塊世代の私からすると、彼らはハングリー精神のない「温室育ち」に見える。なにしろ私たちの世代は、小さい頃から進学、就職などあらゆることで競争社会だった。とにかく勉強していい学校に行き、いい会社に入り必死に働いて、いい暮らしをしたい、親孝行をしたいという思いが強くあった。伊藤忠に入社したときの同期は、総合職354人、事務職が632人と約1000人もおり、ものすごく活気があり、ハングリー精神もあった。先輩たちの気持ちも高揚していたし、横のつながりも強かった。 ところが、社会が豊かになるにつれてハングリー精神が奪われていき、いい意味での上昇志向も低下してきた。特に約20年前から、詰め込み教育や受験競争がよくないというので始まったゆとり教育が、競争社会を生き抜こうという強い気持ちを養う機会を減らし
10年後に｢食える仕事｣｢食えない仕事｣〜グローバル化で職の72％は消える。:Ｂｌｏｇで本を紹介しちゃいます。
2012年09月18日22:25 by tkfire85 10年後に｢食える仕事｣｢食えない仕事｣〜グローバル化で職の72％は消える。 カテゴリ管理人 雑談 tkfire85 １０年後に食える仕事、食えない仕事posted with ヨメレバ渡邉 正裕 東洋経済新報社 2012-02-03 Amazon楽天ブックス図書館グローバル化の勢いが止まらない。楽天やパナソック、ユニクロなどは低迷する国内を捨て人材や資源を海外に向けつつある。ユニクロの２０１２年度の新卒の約８割にあたる１０５０人を外国人を採用するとの方針を出して衝撃を与えた。楽天も社内の公用語を英語にするなど、日本離れといってもいい現象が大手では起きている。もし職の７２％がグローバル化の波で無くなったとしたら？今はバイトや派遣で食べているが、賃金の安い海外に部門まるごと移動してしてしまったらどうだろう？本書｢１０年後に食える仕事 食
21世紀は個の時代 : アゴラ - ライブドアブログ
OPINION 21世紀は個の時代 / 記事一覧 今、京都での国際研究集会(Pacific Rim Complex Geometry Conference)に参加している。この研究集会は特に若手研究者を多く講演者に招くものだが、参加者の中には、世界を渡り歩いている研究者が多い。例えば、あるドイツ人若手研究者は、PhDはアメリカで中国人研究者の指導の下で取得し、ポスドクはイギリスでといった具合である。 こういった人たちに囲まれていたところ 「日本人すべてが」「日本全体が」幸せに生き残るっていうのがもう無理だと思うんですよね。国民国家レベルの話は最早不可能というか。その認識に決定的な亀裂があると思う。— 佐々木俊尚さん (@sasakitoshinao) 8月 7日, 2012 という佐々木俊尚氏のツイートがあった。 ここでは、このツイートの意味するところを分析したい。 現在、世界の成
入試にＴＯＥＦＬ活用へ…文科省が大学改革案 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
文部科学省は５日、今年から２０１７年までに実施する大学の改革策をまとめた「大学改革実行プラン」を発表した。 日本が持続的に発展していくために、大学教育の質的転換を図り、世界で競える人材の育成を目指す。 実行プランは、〈１〉国立大学改革〈２〉大学入試改革〈３〉グローバル化に対応した人材育成――などが柱。今年から１７年までを実行期間と定め、年内に必要な制度・仕組みの検討を始める。１３～１４年に改革を集中的に実行し、１５～１７年は改革の評価・検証を行う。 国立大学については、機能を高めるため、学部再編を進める大学改革プランを１３年夏をめどに策定し、世界で戦える大学の研究力の強化を図る。大学が地域再生の主要なセンターとなるよう整備していく。 大学入試では、英語検定試験「ＴＯＥＦＬ」などの活用の促進や、センター試験から意欲や能力、適性などを総合的に評価する入試への転換を打ち出した。具体的な選抜方法な
解体し分離し社会化し、グローバル化するという流れ - Chikirinの日記
ここ10年くらい顕著になっているのが、ビジネスインフラ機能の解体、分離、社会化、そしてグローバル化という流れです。 ビジネスインフラというのは、どんな事業にも必要になる機能のことで、受付、庶務、経理、給与計算、人事ファイル管理、書類管理、法務、広報、役員などのスケジュール管理・・・など、内容は極めて幅広く多岐にわたります。 こういった機能を担当する部門は“管理部門”と呼ばれ、今までは「企業の中」に存在していました。会社の中で働く人が、受付をやり、経理を担当し、給与計算をやり、契約書管理をしていたわけです。零細企業ならひとりの人が何役もこなし、中小、中堅、大企業になるにつれ分担が分かれます。 大企業にもなれば、庶務部門の中にいくつもの課や係が存在し、「保養施設の管理をする係」や、「社内の机やキャビネットなど備品管理をする係」まであります。 いずれにせよ、従来こういった「本業を支えるビジネスイ
退職 - naoyaのはてなダイアリー
グリー株式会社を退職しました。昨日が最終出社日でした。 最終日の昨日はちょうど四半期の〆の日ということもあって、開発本部全体での納会 (飲み会) の中で盛大に送り出していただきました。いただいた花束が自分の身長の半分もあろうかというくらい大きさで、徒歩で帰宅途中、通行人にまじまじと見られるという、なかなか得難い経験をさせていただきました。 在職期間は一年半とちょっとと短かったのですが、その中でもたくさんのことを経験することができました。iOS / Android のスマートフォン版の立ち上げに始まり、SNSの開発、直近では US に出張したりしつつグローバル化の推進ですとか。何より、入社当時3名だったチームを一年半で 50人強まで拡大させる中、その人事権をまるごと任せてもらえたのは大きかったです。一緒にやっているメンバーには、自分の試行錯誤で振り回してたくさん迷惑をかけました、ごめんなさい
日本人の７２％は１０年後仕事が無くなる！？ 「１０年後に食える仕事食えない仕事」 : はちま起稿
1 名前： 本多工務店φ ★ 投稿日：2012/03/02(金) 00:02:33.53 ID:??? “これからの経済はグローバル化だ！”。そんな言葉に踊らされて、英会話や資格取得に躍起になっている日本人は少なくない。しかし、どんなにスキルを身につけても、グローバル化で確実に日本人の手を離れていく仕事がある。そして一方では、日本人であること自体がスキルとなる仕事も数多く存在する。渡邉正裕著「10年後に食える仕事 食えない仕事」（東洋経済新報社 1500円）では、仕事における“日本人メリット”を考えながら、10年後の可能性について分析していく。 まず本書では、あらゆる職業を4つのタイプに分類している。弁護士や税理士など、日本人メリットが高く、日本市場向けの高度専門職である「グローカル」。日本人ならではのサービスマインドが武器となる、保険・証券セールスなどの「ジャパンプレミアム」。日本人
グローバル化って言葉が生み出す誤解について
先に結論から書くと、グローバル化のことは、「外資系社員ではなくて、中小企業のオヤジに聞け」ということ。 外資系の人は、大企業の人間に聞くよりはマシだろうけれど、かなりのポジショントークにならざるを得ない。 http://togetter.com/li/245090 上のtogetterはもしかして善意なのかもしれない。 日本が好きで、日本のことを思い、本当にヤバいという焦りの気持ちを、叩かれるのを覚悟で率直に伝えてくれたのだとしたら 私はむしろ感謝すべきなのかもしれない。それでもあえて苦言を呈したい。 論点が盛大にずれている。というかこれポジショントークだよ。 彼は正しく現実を観て、正しいことを言ってるとは思うけれど、意識的にか無意識的にか、自分のポジションの価値を上げるよう誘導する表現をしている。 グローバル化についてはドラッカーがまだ邦訳されてない論文でこういうことを言っている。適当に
産業空洞化というのはもうやめないか : 大西 宏のマーケティング・エッセンス
2011年09月28日12:31 産業空洞化というのはもうやめないか カテゴリマーケティング kinkiboy Comment(4)Trackback(0) ものごとには表と裏があり、そのどちらから見るかで見えかたも違ってきます。その典型だと思うのが『産業空洞化』です。 円高が輸出を困難にし企業の製造部門や開発部門の海外移転が進む、それによって国内での雇用が失われ、また国内の製造業を顧客とする中小零細の製造業が廃業に追い込まれる、そうして国内からものづくりが消えて行くというのが『産業空洞化』です。 また原発の再稼働への見通しが立たない状況で、エネルギー不足への懸念から、工場を海外に移転するという問題がさらに加わりました。だから円高を是正することが必要だ、製造業が国内にとどまるための環境整備をもっと進めなければ日本は危ないという見方となり、それが毎日のようにマスコミに流れます。 言葉を置き換
今は「デフレ」ではない : 池田信夫 blog
2011年09月07日18:09 カテゴリ経済テクニカル 今は「デフレ」ではない 野田首相がQBハウスに行ったことが、予想外に反響を呼んでいる。よくあるのが「どじょう内閣の総理は1000円床屋でデフレに貢献」という類の話で、これは大西宏氏も指摘するように単純な事実誤認である。散髪の料金が下がるのは相対価格の低下であって、一般物価の下がる「デフレ」ではない。日本で起こっている物価下落の大部分は、図のように相対価格の低下である。 これは去年の「アゴラ」の記事でも書いた話なので繰り返さないが、両者がどこまで明確に区別できるかはややこしい問題である。現在の主流であるニューケインジアン理論では、物価水準Pは部門iの相対価格piの集計だから、P＝Σpiであり、「デフレ」と相対価格の低下は理論的には区別がない。 池尾さんの記事でも指摘されているように、理論的には金融政策の役割は硬直的な価格の調整を促進す
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