ビッグデータの限界が露呈する「狼少年」問題：日経ビジネスオンライン
ビッグデータは膨大なデータから相関関係を導き出し、これまで私たちが気づかなかった関係性に気づかせてくれる。つまり、見逃していた情報を教えてくれる、ということである。 これは野球でいえば、「見逃し三振を防ぐ」ことに似ていて、大きな意味がある。その関係性に気づいただけでも、ビジネス上の利益につながることがある。米アマゾン・ドット・コムのリコメンデーション（推奨）では、3割もの売り上げ向上があったと言われている。 「見逃し三振を防ぐ」のは確かに重要なことではあるが、同時に別の問題が生じることがある。それは「狼少年（の童話）」問題である。 ビッグデータでは一般に、因果関係よりも「相関関係」を重視する。ビッグデータから相関関係が見つかれば、それを予測に使おうとする。 しかし、そもそも相関関係と因果関係は違うものだ。因果関係がなくても、データ分析では相関関係が出てくる場合がある。 あなたは以下の問題を
トップデータサイエンティストと行動観察のプロがアキバで“共演”、ビッグデータの限界を語る
大阪ガスとオージス総研は2013年11月6日、都内で「ビッグデータ分析×行動観察、イノベーションを創出する分析コラボレーションセミナー」を開催した。 登壇したのは、大阪ガス情報通信部ビジネスアナリシスセンターの河本薫所長と、大阪ガス行動観察研究所の松波晴人所長。話題のビッグデータ分析とその対極にある分析手法ともいえる「行動観察」の双方の視点からビッグデータを語り、そのうえでイノベーションの創出について議論した（関連記事：あなたの行動をビッグデータはどれだけ記録できているか、履歴は「ほんの一部」にすぎない）。 東京・秋葉原の会場には、2人のトップ分析者の“共演”に立ち会おうと200人以上の聴衆が集まった。 河本所長は、日経情報ストラテジーが選出する「データサイエンティスト・オブ・ザ・イヤー」の初代受賞者に選ばれたばかり（関連記事：年間ベストのCIOとデータサイエンティストが“共演”）。この日
Ｓｕｉｃａ履歴、販売していた…乗客に説明せず （読売新聞） - Yahoo!ニュース
約４３００万人が利用するＩＣカード乗車券「Ｓｕｉｃａ（スイカ）」の乗降履歴が、今月からＪＲ東日本によって市場調査用データとして販売され始めた。 ＪＲ東は「名前などは匿名化している」として、利用者に販売の事実を説明していなかった。国土交通省は個人情報保護法に抵触する可能性がないかＪＲ東から事情を聞く一方、「事前に利用者に説明すべきだった」と注意した。企業の熱い視線がビッグデータに注がれる一方、プライバシー保護については明確なルールがない状態だ。 提供データは、私鉄を含む首都圏約１８００駅の利用者の性別、年齢、乗降日時。定期券として使う客の場合も氏名や住所は除き、ＩＤで個々のデータを識別する。日立製作所が購入し、駅ごとの集客力や客層を分析の上で販売。情報料は最低で年５００万円になるが、「企業のマーケティング戦略に役立ち、需要は大きい」と説明する。
“シリコンバレーの技術者集団”ではトレジャーデータを見誤る (1/5)
シリコンバレーの日本人ベンチャーとして注目度の高いトレジャーデータのCTOである太田一樹氏とのインタビューが実現した。CEO芳川裕誠氏の家のベランダと熱海の温泉で始まった会社の起業物語やサービスのポイントなどを聞いた1時間のインタビューをほぼ加工なしで掲載する。 Hadoopのポテンシャルを感じ始めたときに声をかけてもらった TECH.ASCII.jp 大谷（以下、TECH 大谷）：太田さんというと、Hadoopの人というイメージがありますが、そもそものバックグラウンドを教えてください。 トレジャーデータ 太田氏（以下、TD 太田）：はい。もともと私のバックグラウンドはHPC（High Performance Computing）のエリアで、19歳くらいからあまり学校にも行かず（笑）、プリファードインフラストラクチャという会社のCTOをやらせていただきました。あと、米オレゴンの国立研究所で
クックパッドや博報堂も愛用中！トレジャーデータ日本進出
5月20日、クラウド型ビッグデータプラットフォームを展開する米トレジャーデータは日本法人の設立を発表した。ビッグデータ界隈で有名な日本人3人が設立した米国ベンチャー企業として注目を集める同社が、いよいよ国内でも本格的にサービスを展開する。 ビッグデータ界隈で有名な日本人設立の米ベンチャー 米トレジャーデータはクラウド型ビッグデータプラットフォーム「Treasure Data Platform」を展開するシリコンバレーのベンチャー企業。レッドハットや三井ベンチャーズでの勤務経験を持つCEOの芳川裕誠氏、Hadoopコミュニティの中心メンバーであるCTOの太田一樹氏、そして分散インフラ基盤の「MessagePack」、ログコレクターの「Fluentd」を開発したソフトウェアアーキテクトの古橋貞之氏の3名によって2011年12月に設立された。米ヤフー共同創業者のジェリー・ヤン氏などの“大物”から
未来を担うビッグデータとM2M、社会全体でICTの使い方を追究しよう
クラウド、スマートフォンなどと並んでよく耳にするICT業界のキーワード「ビッグデータ」。そして、ビッグデータと密接に関わる分野として、急速に注目度が上がってきた「M2M」（Machine-to-Machine）。ビッグデータやM2Mに関連した数々のプロジェクトに携わる森川教授に、動向や適用領域について聞いた。 活用法を考える人の裾野が広がってきた証拠だろう。これからのICT、さらには社会の発展につながる動きとして、ビッグデータへの期待が高まっている。この裾野の広がりに伴って、ビッグデータを実践するにはリアルな情報を集める必要があることに気づく人が増え、M2Mの重要性が再認識されるようになってきたのだと思う。 官公庁にも動きが出てきた。例えば総務省は2012年12月に、「ICT生活資源対策会議」を立ち上げた。その名の通り、エネルギー消費量の増加や、水不足、廃棄物発生量の急増といった問題の解決
バラク・オバマ版『マネーボール』 大統領選勝利の鍵はビッグデータの徹底活用
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 選挙でソーシャルメディアを活用するのは当たり前、情報は分析してこそ価値が生まれる。写真はオバマ大統領とFacebookのマーク・ザッカーバーグCEO（出典：Christopher Dilts/Obama for America） 米国の大統領選挙でオバマ大統領が再選を果たした。 この勝利をもたらした重要な要因がオバマ陣営の「情報戦」に求められるようだ。 オバマ陣営は徹底してビッグデータを活用したという話が、開票日翌日のTIMEの記事に載っていた。 アップルやマイクロソフト（とくにXbox）など、すぐにでも採り上げておかないといけない話題が山積みだが、今回はこの米大統領選挙に関する「旬のネタ」を紹介したい。 選挙対策のプロが頼ろうとする「
ところてん - アットウィキ
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