射撃管制用レーダーを「照射してない」とシラを切れるのか？：日経ビジネスオンライン
今年1月30日、中国の艦船が日本の護衛艦に向け「照射した」ことによって、にわかに注目を浴びることとなったキーワード、「射撃管制用レーダー」。その目的は、読んで字のごとく相手に狙いを定め、攻撃を加える態勢を整えること。しかし中国側は、いまだそのレーダーの照射自体を認めていない。テクノロジー勝負の高度な“電子戦”が日々繰り広げられている時代、3キロといわれる至近距離での照射について、“シラ”を切ることはできるのか。防衛省技術研究本部の元・射撃管制研究室長で、現・総務部長の外園博一氏に、射撃管制用レーダーの“正体”について聞いた。 （聞き手は森永輔、酒井康治） 外園博一（ほかぞの・ひろかず） 防衛省技術研究本部総務部長（工学博士・電気工学専攻）。1957年生まれ。80年慶応大学工学部電気工学科卒業、83年同大大学院理工学研究科電気工学専攻修士過程修了、92年同大大学院理工学研究科電気工学博士課程
“雰囲気最悪”な職場の共通項：日経ビジネスオンライン
蛯谷敏 日経ビジネス記者 日経コミュニケーション編集を経て、2006年から日経ビジネス記者。2012年9月から2014年3月まで日経ビジネスDigital編集長。2014年4月よりロンドン支局長。 この著者の記事を見る
7歳から描いていた「中村市」、「タモリ倶楽部」の神回となる：日経ビジネスオンライン
TV番組の「タモリ倶楽部」に登場したのが2013年の6月。「地図マニアの最終形 ひとり国土地理院大集合！」と銘打たれた、あの放送が、やはりティッピング・ポイントだったのでしょう。番組のなかでは、3人の「架空地図作家」が紹介され、そのしんがりをつとめるかたちで、本書の著者が登場したときには、出版社や書店で仕事をしている人であれば、地理人こと今和泉隆行さんにアプローチしてみたいと思ったはずです。 事実、『平成男子図鑑』をヒットさせた（「草食男子」の名付け親としても知られる）旧知の深澤真紀さんが、「タモリ倶楽部」の放送直後に、今和泉さんのところにメールで連絡をくれました。今回この本を作らせていただいて、あらためて、出版業界内における「タモリ倶楽部」の影響力というか支持率に驚かされました。取次の方からも、書店の方からも、いつも楽しみに（録画して）見てるという声が数多く聞かれましたし。 今和泉さんが
経営で大事なのは「見える化」よりも「食える化」：日経ビジネスオンライン
「今日限りで辞めさせてください」 雇っていたスタッフ4人全員から一斉にこの言葉を聞かされた時、寄田医師は我が耳を疑った。同期の中でも最も早く開業して、わずか半年のことである。 サービス業は今や日本の中核を成す産業に成長している。しかし、彼ら従業員のすべてがES、つまり従業員満足度の高い状態で働いているとはお世辞にも言えないのが現状である。 労働時間が長くて体力的に辛い、仕事のやりがいが見いだせないと心中ため息をつく従業員。そして、長時間労働にならないような職場環境を創りたい、従業員が仕事のやりがいを見つけてほしいと願い、実際にこれと思う施策を試してみたもののうまくいかなかったと肩を落とす経営者。日本のサービス業の多くの領域で、このような状況が広がっていると想像することは全く難しいことではないだろう。 今回紹介する大阪府東大阪市の「ヨリタ歯科クリニック」は、まさにそのような状況と戦ってきた組
官僚主導の「法令遵守」からの脱却：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2009年衆議院総選挙は民主党の圧勝に終わり、民主党を中心とする政権が誕生することが確実となった。その背景にあるのは、この国の社会、経済への国民の「絶望感」に近い危機感と、それをもたらした自民党中心の政権への決定的な不信感である。 国民が求めたchange バブル経済の崩壊によって、高度経済成長を支えた戦後の社会・経済システムは終焉し、旧来のシステムを背景とする政官業をめぐる不祥事・スキャンダルが多発した。しかし、官僚主導の戦後経済体制と一体化した自民党中心の政治体制の必死の延命が図られた結果、社会・経済の新たなパラダイムの構築は大幅に遅れた。 将来に対する漠然とした不安感と閉塞感に包まれたまま21世紀を迎え、その直後に「自民党をぶっ壊す」と
遙 洋子の「男の勘違い、女のすれ違い」 イエスマンの恐怖：NBonline(日経ビジネス オンライン)
皆さんの周りには“イエスマン”はいないだろうか。また、イエスマンばかりで周りを固めている上司っていないだろうか。私は新人の頃から、取り巻くイエスマンもろとも頂点から転がり落ちる先輩の姿を幾度か見てきた。 イエスマンとはつまり、真実を伝えないことで忠誠を表現する人のことだ。その人物が絶頂の時はいいが、落ちる時の孤独や不安は尋常ではないだろう。だって、なぜ自分がそうなっているのか、誰も真実を伝えないからだ。 ある番組で、レギュラーメンバーのうち、私だけが降ろされることがあった。それは単にアシスタントとして歳をくった、というだけの理由ではあったが、メイン司会者の男性は盛大にお別れ会を企画しているとプロデューサーから知らされた。 私はその場で丁重に、毅然とそれを辞退した。アシスタントごときのことでたいそうな宴は恐縮するし、なにより私は偽善が苦手だ。「降ろす」というのだから、バッサリ降ろしたらいいと
世界で高まる危機感、系統安定化の本命は蓄電池：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 再生可能エネルギーの普及などを背景に、リチウムイオン蓄電池など電力貯蔵設備（ストレージ）を活用したビジネスが世界で次々に誕生している。日経BP総研 クリーンテック研究所はこの変革の波を「世界 再エネ・ストレージビジネス総覧」にまとめた。その中から、新たな電力ビジネスとしての「系統安定化ビジネス」に焦点を当ててリポートする。 ドイツはストレージビジネスがいち早く商業ベースに乗ってきた国だ。同国は電源構成に占める原子力発電の比率を減らし、再生可能エネルギーを拡大する方針を掲げる。風力発電や太陽光発電などの再エネが発電量に占める割合は、2017年1～6月期には前年同期比2％増の35％に達し、史上最高を更新した。 一方で風力発電の建設が相次ぐドイツ北
脳とナショナリズムと戦争の意外な関係：日経ビジネスオンライン
森 永輔 日経ビジネス副編集長 早稲田大学を卒業し、日経BP社に入社。コンピュータ雑誌で記者を務める。2008年から米国に留学し安全保障を学ぶ。国際政策の修士。帰国後、日経ビジネス副編集長。外交と安全保障の分野をカバー。 この著者の記事を見る
テスラよりミラージュの方が、環境に優しい？：日経ビジネスオンライン
三菱自動車の小型車「ミラージュ」は、一見して環境に優しい革新的なクルマには思えない。内燃機関（エンジン）で走り、排気管から排ガスを撒き散らすガソリン車にすぎないからだ。 しかし、部品の調達から燃料、部品の再利用に至るまで、つまりクルマが誕生する過程から廃車までの全ライフサイクルで弾き出した二酸化炭素（CO2）排出量で見ると、話は違ってくる。発電によるCO2排出量が多い地域で使用すると、米テスラが販売する一部の電気自動車（EV）よりも、エンジンを搭載しているミラージュの方が環境に優しいことになるのだ。 EVだからといってCO2排出量が常に低いわけではない 米マサチューセッツ工科大学（MIT）のトランシク・ラボの調査によると、米国の中西部でテスラのセダン「モデルS P100D」に乗った場合、ライフサイクル全体で排出されるCO2排出量を走行1km当たりに換算すると226gになるという（下記の表を
分析力が企業に競争優位をもたらす：日経ビジネスオンライン
国内外で企業の競争は激化の一途をたどっている。そこでは日本企業の競争力を支えてきた高品質・高機能といった従来の強みが通用しなくなり、多くの企業が窮地に立たされている。 そうした中、IT（情報技術）の進化に伴って蓄積されてきた膨大なデータを分析して活用し、収益の維持や拡大に結びつける「分析力」が、新たな企業の武器として注目され始めた。 企業は分析力をいかに磨いて競争力を取り戻すべきなのか──。識者や先進企業の実務家へのインタビューを通して、その道筋を明らかにしていく。 初回は、『分析力を武器とする企業』（日経BP社）、『分析力を駆使する企業』（同）を著し、分析力を活用する経営の理論的支柱であるトーマス・ダベンポート氏（米バブソン大学教授）へのインタビューを紹介する。 （取材構成は、中野目純一＝日経ビジネスオンライン記者） ── 「分析力（アナリティクス：Analytics）」をテーマとした最
デジタル時代、消費者は商品を「所有」できない：日経ビジネスオンライン
米アイロボットの家庭用ロボット掃除機「ルンバ」は、購入した消費者の家の掃除をしながら間取り情報を収集し、その収集データを外部企業に販売することも可能だという報道が今年7月に流れ、消費者に衝撃を与えたが、同社はこれを否定している （写真：picture alliance/アフロ） かつて、「（ものを）所有」するということは、小切手を切るのと同じくらい単純な行為だった。何かを購入したら、それを所有することになった。壊れたら修理をするし、不要になったら売るか捨てる、といった具合だ。 一部の企業は、アフターサービス市場で儲ける技を編み出した。有料の長期保証を導入したり、メーカーが認定する修理店を展開したり、あるいはプリンター本体の価格は安く抑えて、定期的に買い替えが必要なインクカートリッジを高値で売りつけるといった手法を発案した。 ただ、利益をさらに絞り出すためのこうした手法が登場しても、何かを「
「私は3Dプリンターが嫌いです！」：日経ビジネスオンライン
FabLabとは、3Dプリンターやレーザーカッター、NC工作機械（コンピュータ数値制御による工作機械）などを備えた一般の市民のための工房と、それら各地の工房をつなぐネットワーク。「Fab」には「Fabrication（ものづくり）」と「Fabulous（愉快な、素晴らしい）」という2つの意味が込められているそうです。次世代のものづくりのムーブメント（メーカームーブメントなどと呼ばれることが多いようです）としてネットやメディアなどでよく見聞きする単語として、気になっていた方も多いのではないかと思います。FabLabについては、FabLab JapanのWebサイトで、その成り立ちや活動について紹介されています。 彼の著書「ものづくり革命 パーソナル・ファブリケーションの夜明け」（ソフトバンククリエイティブ）は、既に絶版になってしまったようですが、最近になって「Fab―パーソナルコンピュータか
“バーミキュラ炊飯器”が大ヒット、その裏に愛知ドビー流の深い顧客理解 日経デジタルマーケティング
鋳造メーカーの愛知ドビー（名古屋市中川区）が製造・販売する炊飯器「バーミキュラ ライスポット」が売れている。「『発売前から予約が入る白物家電は初めて』と家電量販店に言われた」と、土方智晴副社長は微笑む。8万円を超える価格ながら、想定していた販売台数を3割超える注文が入り、製造が追いつかない状態だという。
蓄電池導入で「安い電力」になってきた太陽光：日経ビジネスオンライン
オーストラリアやニュージーランド、米国で家庭向け太陽光発電システムと組み合わせて使う蓄電池ビジネスが広がり始めている。新規事業者が続々と参入。地元電力会社も追随し始めた。太陽光を取り巻く制度変更と蓄電池のコスト低下が追い風となり、海外では一足先に蓄電池の普及に弾みがつきそうだ。 オーストラリアでは、電気料金が高止まりしている中で、2017年からビクトリア州、南オーストラリア州、ニューサウスウェールズ州という人口集中地域の3州で、屋根置き太陽光発電（出力10kW以下）を対象にした固定価格買取制度（FIT）が廃止される。太陽光発電システムを導入しても家庭の売電収入は大きく減る。 豪AGL、世界で初めて家庭向けに蓄電池を発売 FIT廃止を見越して、電力会社として世界で初めて家庭向けに蓄電池を売り出したのが、オーストラリアの大手電力会社であるAGLだ。同社は2015年5月から、台湾AU オプトロニ
自然言語処理に新風を巻き起こしたWord2Vecとは何か - 日経BigData
言語データの分析と応用のために自然言語処理と呼ばれる分野で長年研究が行われて来た。同分野が昨年から大きく沸き立っている。米グーグルの研究者であるトマス・ミコロフ氏らが提案した手法「Word2Vec」が、いくつかの問題について従来のアルゴリズムよりも飛躍的な精度向上を可能にしたのだ。 この手法によって得られるベクトル空間には、今まで定量的に捉えることの難しかった言葉の「意味」を極めて直接的に表現しているかのような性質が認められている。今年9月、当社がスポンサー参加した自然言語処理系の研究発表会「NLP若手の会 第9回シンポジウム」でも、多くの研究がWord2Vecに関連したテーマについて取り上げていた。今後、意味解析、文書分類、機械翻訳など様々な分野でWord2Vecの応用が期待されている。 「意味ベクトル」の驚異的な性質 Word2Vecは、その名前の表す通り、単語をベクトル化して表現する
リーダーが陥りがちな「グレシャムの法則」：日経ビジネスオンライン
西頭 恒明 日経ビジネス副編集長 1989年4月日経BP社入社。「日経イベント」を経て、96年8月「日経ビジネス」編集部に異動。2008年10月日経ビジネス副編集長。2009年1月日経情報ストラテジー編集長。2012年1月より現職。 この著者の記事を見る
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経営で大事なのは「見える化」よりも「食える化」：日経ビジネスオンライン
輝く課長の行動科学マネジメント：日経ビジネスオンライン
経営学の謎 「組織をフラット化したのに現場の情報が集まらない」 (3ページ目)：日経ビジネスオンライン
ヤフー、無料カーナビアプリの破壊力 (2ページ目)：日経ビジネスオンライン