ブラウザ上から絵が描けるようになったGoogleドキュメント 管理人 @ 3月 27日 10:27am Google ドキュメント Googleドキュメント上で図形や絵を描画して、それを文書内に挿入できるようになりました。 利用するには、絵を挿入する段落を指定してから、「挿入>図形描画」を選択します。 あとは、好きなようにお絵かきして、終了するときは×を押します。 ブラウザだけで、ココまで作成できると感動ですね! ただし、印刷時のバグをどうにかしてください→Googleさん 中国語の漢字に文字化けしてしまいます。「ゴシック」だけは日本語で印刷できますけど・・・ Tag: Googleドキュメント
ノーツクライアントは、わりとすぐ動作がおかしくなってしまいます(x_x) ある特定のユーザーのみDBの動作がおかしくなった場合、以下のいずれか(または全部)を行うことで、直る場合があります。(副作用が低いもの順に記載しています。) ワークスペースからデータベースアイコンを削除→追加し直し ワークスペースの圧縮 cache.ndk の削除 bookmark.nsf の削除(ブックマーク、ビューの列のソート状態、フレームセットのサイズ、ツールバーの設定、などなどが初期化されてしまいます……) notes.ini の上から3行以外を削除して、再セットアップ (ノーツのもろもろの設定・環境変数などが初期化されます……) desktop6.ndk の削除(ワークスペースが初期化されてしまいます……) このうち、「bookmark.nsf の削除」については、DB自体を削除しなくても直る可能性がありま
[ニューヨーク 16日 ロイター] 16日のニューヨーク外為市場では、米連邦準備理事会(FRB)が予想以上の大幅な利下げに踏み切ったことを受け、ドルが対ユーロと対円で急落した。 FRBは、フェデラルファンド(FF)金利の誘導目標を従来の1.0%から0─0.25%に引き下げるとともに、リセッション(景気後退)に対応するため「利用可能なあらゆる手段」を講じると表明した。市場予想は、最大でも0.75%の利下げだった。 テンパス・コンサルティングの為替トレーダー、マット・エスティーブ氏は「予想以上の利下げを受け、ドルがすべての主要通貨に対して売られた」と指摘。 「まず米国は実質的にゼロ金利となった。さらにFRBはリセッションを回避するため、あらゆる手段を講じる姿勢を示した」と述べた。 ニューヨーク市場終盤のユーロ/ドルは約3.0%上昇の1ユーロ=1.4099ドルと、2カ月半ぶりの高値。一時は1.4
GoogleがオンラインワープロサービスのWritely(Upstartle社。詳しくはこちら)を買収したことについては既に触れた。 実は拙書『Web2.0 BOOK』(現在売り切れで増刷待ち)のP176 - 178で、MSがGoogleやその他のWeb2.0的挑戦者との泥沼の戦いに引きずり込まれることを指摘しているが、それが早くも明快になったと言える。 また、P178 - 180では、こうした戦いの結果、イントラネットとインターネットとの垣根が崩れていくと予言している。その過渡期としてイントラネット2.0(Web2.0的技術やサービスの強い影響を受けたアプリケーションがイントラネット市場を席巻する状態)があるとも書いている。 事実、Web型グループウェアのネオジャパンは、Ajaxによるリッチインターフェイスを持つグループウェアのリリースを発表しているし、米ZimbraはMS Outloo
米Googleは、3Dデザインソフト「SketchUp」のメーカー、@Last Softwareを買収した。Googleの公式ブログとSketchUpのサイトで3月14日に発表された。買収金額は公表していない。 SketchUpは3D空間に紙と鉛筆で作図する感覚で作成、表示、編集できるソフト。@Last創業者のブラッド・シェル氏は、Google EarthのSketchUp向けプラグインを開発している間にGoogle関係者と知り合い、「一緒に一波乱起こせるかもしれないとの思いを強めた」と説明している。 Googleでは新次元のビジネスを求めており、3Dでデザイン/コミュニケートできる機能に対するユーザーのニーズが浮上しつつあると判断。@LastではGoogleのリソースによって現行ユーザー向けのサービス強化を図り、SketchUpのユーザー層拡大を目指す。 SketchUpは今後も495ド
本日行われた「グーグル技術講演会」に行ってきた。MapReduceやSawzallの話は、Googleが公開しているpaper以上の内容ではなかった感じ。それ以外で記憶に残ったのはこんなところでした。 ノード 何千台の2CPU 2-4GBmem x86 PC GbE ローカルIDE HDD(あんまりローカルF/Sにはアクセスしない) インフラ MapReduce Sawzall Protocol Buffer (Sawzall論文のPDF5ページ目 後半) GFS Work Queue BigTable MapReduceを利用して、保管されているWebページ全体に対してとあるクエリーを投げ、終わるまでに半日かからない Googleのエンジニアは、社内で利用しているソフトウェアのソースコードに自由にアクセスできる 一方で、データは扱えるレベルがあって、たとえば(アクセスログに記録された)I
日本ユニシスは3月14日夜、米国ユニシスが保有する同社の全株式を売却すると発表した。日本ユニシスによると「今日、米国本社から話があり、株式の自社買い取りを決定した」という。 米ユニシスは日本ユニシスの株式のうち27.8%を保有している。売却する株式のうち10%を日本ユニシスが自己株式買いとして取得、残りの17.84%をモルガン・スタンレー・ジャパンが買い取る。 株式は、15日の午前8時45分から東京証券取引所の「終値取引」の制度を利用して購入する。株式の買取価格は3月14日終値の1株当たり1590円。仮に日本ユニシスが予定通りの10%を買い取ることができた場合、約174億円を投じることとなる。 株式売却後は、米ユニシスと同比率の日本ユニシス株を保有していた三井物産が27.84%で単独の筆頭株主となる。三井物産は株式数を維持する。日本ユニシスは現在自社株を4.1%を保有しており、14.1%を
富士写真フイルムの米国法人Fuji Photo Film U.S.A.は,使用済み磁気テープを再利用した再生品データ・ストレージ・メディアに関する調査結果を米国時間3月10日に発表した。それによると,再生品磁気テープは企業の機密データがそのまま残っている場合がある上,動作が不安定なことが多く,これらを売買する企業に重大なリスクを与える可能性があるという。 調査は,Fuji Photo Film U.S.A.社および米Ovation Data Servicesが共同で実施したもの。市場に出回っている再生品LTOテープ・カートリッジ30本をOvationが分析した。 これらのカートリッジの一部では,データの読み出しに利用するテープ冒頭部分を初期化しているものの,データそのものはテープ内に残っており,30本中8本に「通常の処理で復旧可能なデータが含まれていた」(同社)。 使用済みカートリッジのデ
画像を範囲の中央に表示する方法です。 画像自体を表す<img>だけでは。中央に表示する事が出来ません。 この場合には、ブロックに含まれる内容を中央揃え(行揃えをしたい)に表示する事を利用して行います。 ブロック要素内に対してalign="center"を設定する事で、ブロック内に入れた画像を中央に表示する事が可能になります。 行揃えに関しては、文章や文字 > 行揃えをしたいを参照して下さい。
今回のIDFでIntelはいくつか「史上初」のことを行なった。 1つはAppleの製品が基調講演のデモに登場したことだ。写真1は、モビリティ事業本部のMaloney副社長によるMashupのデモでは、見慣れたWindows PCではなく、AppleのiMacが使用された。もちろん、iMacに搭載されているのはIntel Core Duoプロセッサなわけだが、林檎マークのマシンがIDFのステージ上にあるというだけで、何か感慨深いものがある。 しかも、このデモはGoogle Mapと航空管制データのMashupだから、使われるのがiMacである「必要性」はない。にもかかわらず、iMacを用いたということは、Intel Coreプロセッサが広範な顧客を獲得しているという主張であり、またAppleに対するリスペクトのようなものの現れなのだろう。 別のプレス向けのQ&Aにおいて、モバイルPCに比べデ
図6 データを削除できずに情報システムが肥大化<br>顧客との契約が終了しても債権を回収していない可能性があるので,顧客システムから顧客データを削除できない。そのまま放置すると,顧客情報が漏えいする恐れがある 池田 大造/大和総研 コンサルティングマネージャ ケース(2) システム統合が長期化 次に事業再編や企業合併などのときのシステム統合に手間がかかった商社Y社の事例を挙げる(図5[拡大表示])。衣料品については,購買・受注・出荷というようにサブシステムが分割されていた。ところが食品については,購買や受注などの管理単位をきっちりと分けていなかった。事業部の再編によって受注システムを統合することになったが,食品管理システムのシステム改修に大変な期間とコストがかかった。購買システムと受注システムの間をまたがって,プログラムがデータベースを参照・更新していたのを1つひとつ分析し,修正したからだ
2006年に入って,これまでのインターネットの接続ルールを揺るがす問題が急浮上してきた。“インフラただ乗り論”である。 インフラただ乗り論とは,インターネット上でビジネスを展開するサービス事業者も設備コストを負担すべきという考え方。例えば,映像配信などを提供する事業者に“ネットワーク利用料”なるものを新たに課すといった方法が考えられる。 米国では2005年秋ころから,ベライゾン・コミュニケーションズやSBCコミュニケーションズといった通信事業者が,検索サイト大手のグーグルやIP電話事業者のボネージなどを相手に,ネットワーク利用料を支払うべきだと主張し始めている。 日本では,USENの無料インターネット放送「GyaO」(写真1)がやり玉に上がっている。国内で真っ先に口を開いたのは,NTTコミュニケーションズの和才博美社長だ。和才社長は報道関係者が集まる新年の会合で,「GyaOは我々が構築した
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