なぜ韓国でMERSが広がったかの理解が深まった画像 - 感染症診療の原則
昨日のNHKクローズアップ現代はMERS特集でした。 現地の取材の画像の中で、患者が発生した病院の医師がインタビューに答えていました。 そこで見たのは・・・・「サージカルマスクの上にN95」 感染管理関係者は どひゃー！ と思ったでしょうし、よく知らない人たちは「そうか！2枚、2種類重ねれば最強だ！」と誤解をしたかもしれません。 ・・・NHKには テロップで ★この使い方は正しくありません といれてほしかったです。 というか・・・インタビューのときになぜマスク。 （画像的に依頼をしたのかわかりませんが） 韓国の医療機関における基本的な感染管理対策ってどうなんだろう・・・と思ったわけです。 突然ですがコンドームも2枚重ねはダメです（やぶけやすくなります）。
7歳の息子の連鎖球菌感染症をホメオパシーやハーブレメディで治療しようとして死なせた母親
Tweets by @kumicit ■東芝がウェスチングハウスをコントロールできないことが勝利の決め手だった？(04/09) ■人生に意味を与えるUFO(03/14) ■UFO統計(03/14) ■2011年9月20日(01/30) ■180年くらい歴史がありそうな都市伝説「ブアメードの血」(08/06) ■143年の歴史を誇る都市伝説「ブアメードの血」Update 2016/08/05(08/05) ■メモ「人種偏見と発砲判断」(07/24) ■ハーブレメディは見過ごされている世界的健康被害(05/30) ■メモ「メスメリズムで死人が蘇生すると書いてたHahnemann」(05/08) ■メモ「ホメオパシーとデュナミスの関連調査中...」(05/05) ■メモ「危機的状況化での非難の政治力学」(04/24) ■メモ「災害後の人々の行動」(04/21) ■東芝がウェスチングハウスをコント
災害時は「病院船」に 多目的救難艦を新造 防衛省 - MSN産経ニュース
防衛省が今後想定される南海トラフ巨大地震など大規模災害に備え、非常時に医療・生活支援の拠点として活用できる多目的救難艦を新造することが、分かった。通常時には潜水艦が浮上できなくなった際に救援にあたる潜水艦救難艦として運用するが、手術用寝台や病床を備え、災害時には「病院船」としての活用を見込んでいる。 すでに平成２６年度予算案の概算要求に建造費約５０８億円を盛り込んでいる。現役の潜水艦救難母艦「ちよだ」の後継と位置づけ、２９年度末の完成を目指す。 新たな救難艦は排水量約５６００トン。手術用の寝台２床と病床約１０床を設置し、災害時の医療・入浴など被災者支援に活用する。水難事故でも練度の高い潜水士による行方不明者捜索や、無人探査機での沈没船舶の探査に役立てる。 東日本大震災では陸路が寸断され、海上からの救援活動の有効性が改めて注目された。内閣府も来年度の概算要求に５千万円を計上し、病院船に関する
【中国トンデモ事件簿】難病の右足を自らノコギリで切断 悲惨な農村医療の実態＋（1/3ページ） - MSN産経ニュース
河北省の農村で、足が壊死（えし）する難病を患った男性が、病院で手術を受けられず自らのこぎりで右足を切断するという凄惨（せいさん）な“事件”が起きた。男性は一命を取り留め、報道後は義援金も集まっているものの、メディアには農村地域の医療体制の不備を指摘する声が上がっている。（田中靖人） 入院拒否で治療受けられず 国営新華社通信（電子版）の１２日付の記事などによると、この男性は河北省保定市の農村に住む農業、鄭艶良氏（４７）。昨年１月、臀部と太ももにうずくような痛みを感じ始め、しばらくして歩けなくなった。村の診療所や保定市や北京市の複数の病院で診察を受けた結果、動脈血栓症と診断された。 鄭氏の妻が新華社の記者に語ったところによると、ある病院では「治療法がないので入院させられない」と言われ、別の病院では３０万元（約４８０万円）の仮払金に加え治療費は１００万元に上ると告げられた。鄭氏夫妻にそのような大
自殺は年代・性別ごとに対策を NHKニュース
厚生労働省の研究班が、みずからが開発した自殺予防対策のプログラムを自殺率が高い地域で実施した結果、男性や６５歳以上の高齢者には一定の効果があったものの、それ以外の６５歳未満の女性や都市部では効果が認められなかったことが分かり、研究班では「年代や性別、地域ごとに丁寧に対策を検討する必要がある」と指摘しています。 国立精神・神経医療研究センターなどの厚生労働省の研究班は、平成２１年までの３年半にわたって、自殺率が全国平均より高い青森、秋田、岩手、宮崎、鹿児島の５つの県の１１の地域で、グループが開発した自殺防止対策のプログラムを実施しました。 プログラムは、住民や専門職を対象にした啓発活動や、アルコール依存症などに特化した訪問指導などです。 その結果、プログラムを行った地域ではそれ以外の地域と比べて自殺や自殺未遂した人の割合が、６５歳以上の高齢者でおよそ２４％、男性でおよそ２３％減少したというこ
オランダの安楽死者数 2006年1900人から2012年4200人へ増加
2001年4月、世界で初めてオランダで安楽死法が成立し、翌年4月に施行されてから11年が経った。オランダの他、国によって事情は違うが、ベルギーやスイス、アメリカの4州の法律で安楽死は認められている。 安楽死法を研究する元最高検察庁検事の土本武司氏（筑波大学名誉教授）が解説する。 「オランダにおいて安楽死とは、患者の要請に従って医師が注射や服薬によって生命を終わらせる“積極的安楽死”のことを指します。日本では“尊厳死”と呼ばれ、延命治療を控えることで死期を早める“消極的安楽死”は、通常の医療行為に含まれ、安楽死とは見なされません。 適用基準は厳格です。患者の希望が自発的で熟考されていること、苦痛が耐えがたく改善の見込みがないことなどの条件を満たせば、医師は処置をしても刑事責任は問われません。ただし、処置後の審査で条件を満たさないと判断されれば、医師は最高で禁固12年の刑を受けることになります
朝日新聞デジタル：薬のネット販売、実店舗営業を義務化 厚労省の検討会議 - 社会
医薬品のネット販売の流れ 【北林晃治】市販薬（一般用医薬品）のインターネット販売について厚生労働省の検討会議は２０日、具体的なルールを決めた。ネットだけの店舗は認めず、薬剤師らが常駐し週３０時間程度は営業する実店舗を持つことを条件にする。リスクの高い薬は画面上で注意点を説明、返事をもらってから初めて発送する仕組みにする。 全ての市販薬が買えるの？ 市販薬のネット販売はこれまで都道府県に届け出た薬局、薬店でリスクの低い一部の品目に限り認められてきた。この制限を最高裁が今年１月に違法と判断、６月に安倍政権が全面解禁を打ち出したことで、詳しいルールがないまま事実上の解禁状態が続いていた。厚労省は今秋の臨時国会に薬事法改正案を提出、関係法令の整備を目指す。 会議にはネット販売業者も参加。購入者の安全確保や、行政の監視が行き届くことを重視し、ルールを決めた。薬剤師らが関わることを条件とし、名前
朝日新聞デジタル：柔軟剤の香りで「体調不良」 頭痛・吐き気など相談急増 - 社会
【小泉浩樹】衣服を洗濯する時に使う柔軟剤の香りで体調を崩したと訴える相談が急増していると、国民生活センターが１９日発表した。香りと体調不良との因果関係は不明だが、センターは「自分にとって快適なにおいでも、他人は不快に感じることもあるということを認識しよう」と消費者に呼びかけた。メーカーに対しても、消費者に配慮を促す取り組みをおこなうよう要望した。 発表によると、「柔軟剤のにおい」に関する相談件数は２００８年度は１４件だったのが、１２年度には６５件と５倍近くに増えた。０８年度以降の計１８７件のうち、６割以上の１１５件は頭痛や吐き気といった体調不良を訴える内容だった。 また、「マンションの隣人が洗濯物を干すたびに体調が悪くなる」など、他人の柔軟剤利用に関する相談が７割を超えている。 センターは「体調不良になる原因はわからない」と話す。ただ、柔軟剤を使って洗濯した衣服を干した後の部屋で揮発
朝日新聞デジタル：色覚異常、半数気づかず 検査中止１０年、進路断念も - 社会
色覚異常に関連するトラブルの例 【今直也】色覚異常の子どもの２人に１人が異常に気づかぬまま、進学・就職時期を迎え、６人に１人が、進路の断念などのトラブルを経験していることが、日本眼科医会の調査で分かった。学校での検査は１０年前に中止された。幼児期や小学校で周囲の理解不足に悩むなどの例も相次いでいた。同会は、希望者は学校で検査できるよう国に求めることを決めた。 生まれつきの色覚異常は男性の２０人に１人、女性の５００人に１人の割合で見られる。小学４年を対象に全国で色覚検査が行われてきたが、２００３年度に中止された。検査が社会的な差別にもつながりかねず、異常があっても生活に支障がない人が多いことが理由だ。 国は０１年の労働安全衛生規則の改正で、雇用者が雇用時に色覚検査を行う義務を撤廃。色覚異常があるだけで、採用を制限しないよう指導してきた。だが、航空や写真関係、食品関係の一部、警察官などの
NATROM氏はどこで道をあやまったのか〜AMA1994をちゃんと読もう〜 - 赤の女王とお茶を
承前。 http://d.hatena.ne.jp/sivad/20130718/p1 http://d.hatena.ne.jp/NATROM/20130907#p1 http://d.hatena.ne.jp/NATROM/20130829#p1 まずひとついえることは、NATROM氏はAMAに準拠したいならばまずは文章を文章としてちゃんと読むことですね。 部分的に切り取って勝手に解釈を広げていくから誤解に誤解を重ねてしまうのです。 前回も書いたように、1994年時点でのAMA報告書も、きちんと読めば化学物質過敏症を否定などしていません。部分的な見解を拡大解釈していけば、氏のようにどんどんおかしな方向に走ってしまいます。 というわけで、再度、AMA1994年報告書の該当部分を訳しておきました。まちがい等ございましたら、コメントにてご指摘くださいませ。 まずは、以下の文章をお読みください
腸内細菌、肥満度左右か 人から移植のマウス太る - 日本経済新聞
【ワシントン=共同】太った人の腸内細菌をマウスの腸に"移植"すると脂肪がたまりやすくなってマウスが太り、やせた人の場合はマウスの体形が維持されたとする研究結果を、米ワシントン大のチームが6日付の米科学誌サイエンスに発表した。腸内細菌が体質を左右することを示す成果で、新たな肥満治療の研究に道を開きそうだ。ただ脂っこい餌を食べるマウスはやせ形の腸内細菌による体質改善効果がみられないことも判明。チー
結核菌、初期人類を追ってアフリカから拡大 研究
患者の腕に出た結核の陽性反応の大きさを測る検査員（2005年6月8日提供、資料写真）。(c)AFP/CDC 【9月2日 AFP】結核（TB）を引き起こす病原菌に関する過去最大規模の遺伝子調査により、結核菌が遅くとも7万年前に初期人類の道筋をたどってアフリカ大陸の外へと拡大したことが分かったとの研究論文が1日、米科学誌ネイチャー・ジェネティクス（Nature Genetics）に発表された。 結核は、最も致死率が高いとされている病気の一つ。治療を施さないと、感染患者の約半数が死に至る。抗生物質の開発が進んだ現在も、発展途上国を中心に毎年100万～200万人の結核患者が死亡している。 スイス熱帯公衆衛生研究所（Swiss Tropical and Public Health Institute）のセバスチャン・ガニュー（Sebastien Gagneux）氏率いる研究チームは、世界中から集めら
ペルーの慈善団体が手掛けた“凶悪犯罪者”を巻き込む前代未聞の募金活動 | PR EDGE
Case: Searching for hearts ペルーで活動するガン患者支援団体・Peruvian Cancer Foundationが、小児がんに苦しむ子供たちへの寄付を募るために“囚人”を巻き込んだ募金活動を実施しました。 同団体は毎年街頭で募金活動を実施していますが、ここ数年は苦戦しており、目標額を集めることができなかったといいます。そこで、“心ある市民”から寄付金を募るために、誰もが認める“心ない囚人”を巻きこんだ募金活動を考案しました。 囚人が一人でも寄付すれば、きっと“心ある”市民の胸に響き、募金活動に対するモチベーションを喚起できるはずという思惑です。 選ばれた舞台はペルーで最も恐ろしい刑務所と言われているCastro Castro刑務所。殺人、窃盗、テロを起こした極悪犯が収容されています。 囚人に与えられたのは5日間。小児がんに苦しむ子供たちの映像を見せて、寄付を募り
国境なき医師団「極度の攻撃」のためソマリアでの活動を停止
ソマリアの首都モガディシオ（Mogadishu）の南約35キロのシェベル（Shabelle）地域で国境なき医師団（Medecins Sans Frontieres、MSF）が運営する診療所（2008年7月8日撮影）(c)AFP/MOKHTAR MOHAMED 【8月15日 AFP】内戦で荒廃したソマリアで22年にわたり活動してきた緊急医療援助団体「国境なき医師団（Medecins Sans Frontieres、MSF）」が14日、拡大する危険性への警戒を理由に、「アフリカの角（Horn of Africa）」と呼ばれるアフリカ大陸東部の地域にある同国でのすべての医療活動を停止した。 MSFのウンニ・カルナカラ（Unni Karunakara）会長は記者団に、「我々が活動を停止する直接の原因は、武装集団や民間の指導者たちが人道援助従事者の殺害や誘拐および彼らへの襲撃を支援、容認、容赦する状
大病院、紹介状ない初診「1万円」 患者分散へ - 日本経済新聞
厚生労働省は紹介状を持たずに大病院に来る人に、定額負担を求める方針を固めた。金額は1万円を軸に検討し、2016年度をメドに始める。軽い病気でも大病院に行く患者が多いため大病院が救急医療など本来の役割を十分に果たせない問題に対応する。まず患者が地元の「かかりつけ医」を訪ね、そこで大病院が必要か判断するよう誘導し、医療を効率的にする。過剰診療を避け、医療費の節減につなげる狙いもある。金額は2万円や
朝日新聞デジタル：「急患たらい回し」削減へ 断らない病院１００カ所整備 - 社会
【辻外記子】厚生労働省は、急病や事故による救急患者の受け入れを断らない病院を全国に約１００カ所、整備する方針を決めた。救急患者の「たらい回し」を防ぐのがねらいで、条件を満たせば、どんな状態でもいったん受け入れて対応することを目指す。来年度予算の概算要求に約２０億円を盛り込み、スタッフやベッドの確保に必要な経費を補助する。 対象となるのは、入院や手術を必要とする患者を受け入れる二次救急の施設。地域ごとに受け入れ条件として「３０分以上待った」や「５カ所から断られた」などのルールを決め、対象の救急患者を受け入れ、入院させたり、手当てをした後に他の施設に転院させたりする。 救急車を呼んでも、受け入れ病院が見つからず車内で待たされたり、救急隊がいくつもの病院に電話をしても断られたりするケースの減少につなげる。 続きを読む関連リンク救急搬送、使えるスマホ 症状入力、受け入れ病院を検索(8/3)新ポ
国民健康保険の都道府県移管 民間の健康保険組合がなぜ反発するのか
市町村ごとに運営され、慢性的な赤字が問題になっている国民健康保険（国保）が2017年度末までに都道府県に移管されることになった。 政府の社会保障制度改革国民会議 （会長・清家篤慶応義塾長） が2013年8月5日に決定した最終報告書に盛り込まれた。ただ、 負担を求められる健康保険組合は反発しており、計画通り進む保証はないようだ。 国保は全国で年間計3000億円の赤字 国保は基礎自治体である市町村が担い、約3500万人が加入している。もともとは自営業者や農林水産業者を中心にした公的健保だったが、近年は会社を退職した高齢者や無職、非正規雇用の人が増加し、国民皆保険の最後の砦とも位置付けられる。過疎の町では加入者が減り、また保険料滞納者が増える 一方、高齢者が多いので医療費が嵩むといった問題を抱える。このため、全国で年間計3000億円の赤字になっていて、市町村の多くが負担に苦しんでいる。 これを都
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