電車内｢くしゃみ｣コロナ後に迷惑度急上昇のなぜ
全国の私鉄が加盟する日本民営鉄道協会（民鉄協）が毎年実施している「駅と電車内の迷惑行為ランキング」の最新版（2023年度版）が2023年12月19日に発表された。同年10～11月に民鉄協のホームページ上でアンケート調査が行われ、8210人から回答が得られた。今回ははたしてどのような結果となったのだろうか。 1位は「座席の座り方」 2023年度における迷惑行為の第1位は「座席の座り方」。2019～2023年度の5年間のうち1位になったのは2021年度を除く4回ある。2021年も「騒々しい会話・はしゃぎまわり」に次ぐ2位であり、迷惑行為の常連組といえる。 その座席の座り方だが、具体的な迷惑行為が内訳として挙げられている。最も割合の大きいのは「座席を詰めて座らない（間を広く取る、荷物を置く等）」で43.3％だった。続いて「座りながら足を伸ばす・組む」が22.3％、「荷物や身体が隣の人にぶつかる」
「100年に1度の危機」に合理性ある提言を試み尽力 尾身茂氏ら専門家、コロナ対策の3年半を総括 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
レポート 「100年に1度の危機」に合理性ある提言を試み尽力 尾身茂氏ら専門家、コロナ対策の3年半を総括 2023.09.20 内城喜貴 ／ 科学ジャーナリスト 政府の新型コロナウイルス感染症対策分科会の会長などを務め、政府に100以上もの提言をしてきた尾身茂氏（結核予防会理事長）ら専門家有志3人が9月14日、日本記者クラブ（東京都千代田区）で記者会見し、3年半余りのさまざまな活動を振り返った。 この日までにコロナ対策に関する政府関係の役職をすべて退任した尾身氏は「100年に1度の危機の中で（感染症対策の）経験を持つ人間が信じたことを言わないと歴史の審判に耐えられないと思った」「唯一、絶対の正解がない中で、できる限り科学的に合理性がある提言を試みた」などと語った。 政府は感染症対策の司令塔組織として「内閣感染症危機管理統括庁」を9月1日発足させ、「新型インフルエンザ等対策推進会議」の議長を
「日本がいちばんうまくやり遂げた」という見地があるにもかかわらず、岸田首相と15分の面会で終了…なぜ日本のコロナ「専門家」は評価されないのか | 集英社オンライン | ニュースを本気で噛み砕け
《後編》日本のコロナ「専門家」はなぜ表舞台から消されたのか？ 人口あたりの死亡者数が先進国の中でも少ない ――新刊『奔流』を面白く読みました。サブタイトルの通り、日本を襲ったコロナ禍と最前線で闘った専門家たちが、「政治（家）」によって、どのように“消されていったのか”を追跡した迫真のドキュメントですね。 広野（以下、同） ありがとうございます。コロナ危機は本当にみんな大変な思いをしていますし、誰しもが忘れたい３年半ではないかと思います。ただ世界のコロナの専門家を見渡すと、2023年、米国ではペンシルベニア大学のカタリン・カリコ氏がノーベル賞を受賞し、英国では政府の助言役が王室叙勲を受けるということで称賛を浴びています。 ところが日本では、尾身茂氏をはじめとしたコロナ「専門家」は、2023年８月末に岸田首相の15分の面会があっただけです。人口あたりの死亡者数が先進国の中でも少なく終えられた。
特集：新型コロナウイルス感染拡大の影響 | 国・地域別に見る
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「流行を繰り返しながら徐々に終息」というシナリオは修正へ 今後も起こり得る「遠縁の変異」
欧米で感染者を急増させている新たな亜系統「JN.1」。この変異の影響を見て、理論疫学者の西浦博さんは「新型コロナの今後の見通しも大きく変わってきた」と言います。どういうことなのでしょうか？
子供の「免疫負債」波紋 感染症、適切な年齢でかからず コロナ対策の産物（1/2ページ）
２年にわたる新型コロナウイルス対策が例年流行する他の感染症を広く抑制してきた半面で、乳幼児期に有益な免疫を獲得できない〝免疫負債〟を抱えた子供の増加につながったとの懸念が強まっている。コロナの感染状況が落ち着いた今冬は、夏風邪の「手足口病」と「ヘルパンギーナ」の患者報告が季節外れの拡大を見せた。昨年激減した「ＲＳウイルス」も大流行が起きており、免疫負債の波紋が広がりつつある。 東京都港区にある小児科医院「クリニックばんびぃに」では１０～１１月、口腔(こうくう)内の発疹などの症状を訴える子供が急増。１週間に１０～１５人ほどが手足口病かヘルパンギーナに診断されるという例年にはみられない状況に直面した。 時田章史院長は「コロナのデルタ株流行がひと段落した後から患者が増え始めた印象だ」と分析。今月に入り、患者数はやや減ってきたが、併設された病児保育室では定員６人の半分近くを手足口病の子供たちが占め
「コロナが終わったような感じ」の正体。この平穏は見せかけか？ それとも、ついに――？ - 社会 - ニュース
東京都の定点観測データを見ると、今年８月に感染者数が急増している。この第９波は、過去最大規模だった第８波に近い値を推移しているが、社会へのインパクトは大きくなかった。すでにピークは過ぎており、現在の感染状況は落ち着いている 中国・武漢での最初の感染から約4年が経過し、10月の訪日外国人観光客はコロナ禍前を超え、仕事もプライベートも以前の生活に戻りつつある。でも、これって5類移行によって報道が減り、僕らが気づいてないふりをしているだけで、実は医療の現場はヤバかったりする？ というか、この夏の第9波は来ていたの？この「コロナが終わったような感じ」は本当に信じていいんですか......？ ■第9波は来ていた！ そして去っていた！2019年末、中国の武漢からコロナ禍が始まってから約4年。繰り返されるパンデミックの波を乗り越え、今年の5月8日に、新型コロナの感染症法上の分類は季節性インフルエンザなど
新型コロナウイルス感染拡大で なぜ円高ドル安に？ | NHKニュース
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、なぜ円高ドル安が進むのか。一つはアメリカで感染拡大が続き、世界最大の経済大国の景気落ち込みを懸念したドル売りが起きているためです。 ところが先月下旬、アメリカ国内で感染が相次いで確認されると市場の雰囲気が一変し、アメリカ経済が先行きが不安視されるようになりました。 特に、ここ数日、ニューヨーク州などで相次いで非常事態宣言が出されたことで投資家の懸念が一気に強まり、９日の東京外国為替市場では、ドルを売って円を買う動きが加速。 一時、１ドル＝101円まで円高ドル安が進みました。 また、アメリカの中央銀行にあたるＦＲＢ＝連邦準備制度理事会が３日に決定した緊急の利下げも背景の一つです。 ＦＲＢが、市場の動揺を抑えようと大幅な利下げを決めたことで、外国為替市場では金利の低くなったドルが、以前よりも売られやすくなっています。 さらに、国際的な原油価格の急落が市場の
“ゼロゼロ融資” など697億円回収不能 コロナ対応特別貸付 | NHK
実質無利子・無担保のいわゆる「ゼロゼロ融資」など、新型コロナに対応した特別貸付の状況を会計検査院が調査した結果、回収不能となった貸付債権が697億円に上っていることが初めて分かりました。さらに実質的に回収不能に陥っている債権を合わせると1900億円余りに上り、検査院は政府系金融機関に債務者の状況把握を適切に実施するよう求めています。 政府系金融機関の商工中金と日本政策金融公庫は、一定の条件のもと新型コロナの影響を受けた中小企業を対象に、実質無利子・無担保のいわゆる「ゼロゼロ融資」などの特別貸付を行っていて、昨年度末までの貸付実績は118万件余り、19兆4365億円に上っています。 この貸付状況を会計検査院が調査したところ、昨年度末時点で、 ▽5兆582億円が返済された一方、 ▽7291件、697億円が回収不能と判断され、「償却」されたことが分かりました。 残りの債権の状況をみると、 ▽13
コロナ地方創生臨時交付金、無駄遣いの横行が判明／全国ワースト100事業 北海道・東北編(1) | Tansa
虚構の地方創生 コロナ地方創生臨時交付金、無駄遣いの横行が判明／全国ワースト100事業 北海道・東北編(1) 2022年03月16日15時49分 辻麻梨子、齋藤林昌、長谷野新奈、小倉優香 コロナ禍で、「地方創生」と名付けられた交付金が全国の自治体に渡りました。正式名称を「新型コロナウイルス感染症対応地方創生臨時交付金」といいます。目的は、感染対策と打撃を受けた地域経済や住民生活の支援。コロナ関連の政策の中で最も多い、15兆円の予算が配分されました。 交付金の特徴は、使い道が自由なことです。各自治体は、自分たちで使い道の計画を立てます。政策の指揮をとる内閣府は、この自由度を大々的にアピールしました。 政策が始まる2020年春、地方創生推進事務局の村上敬亮審議官は会見でこんな発言をしています。 「コロナ対策であればまったく制限はない」 「計画書はぶっちゃけ大雑把でいい」 「細かく審査しないで数
我が国の平均寿命はコロナ禍で短縮し男性81.05年、女性87.09年に、老衰による死亡が増加―2022年簡易生命表 | GemMed | データが拓く新時代医療
2022年の我が国の平均寿命は、男性が前年より0.42年短くなって81.05年に、女性が同じく0.47年短くなって87.09年となり、いずれの年齢階層でも「短く」なってしまった。この背景には「猛威を振るっている新型コロナウイルス感染症」や「老衰」が大きく影響している—。 「老衰」による死亡増が依然目立っており、男性では死因第3位、女性では死因第2位となっている—。 悪性新生物・心疾患・肺炎・脳血管疾患の死亡率の減少傾向は続いている―。 このような状況が、厚生労働省が7月28日に発表した2022年の「簡易生命表」から明らかになりました（厚労省のサイトはこちら）。 コロナ・老衰の影響で前年に比べて男性は0.42年、女性は0.47年も平均寿命が短縮 簡易生命表は、「ある年の1年間（今回であれば2022年）の死亡状況が今後とも変化しない」と仮定したうえで、▼各年齢の人が1年以内に死亡する確率▼平均
人口あたりの新型コロナウイルス感染者数の推移【世界・国別】
人口当たりの推移のグラフがなかなか見つからなかったので作成してみました．下部の地域ボタンまたは凡例（スマホは「凡例」ボタンで表示）をクリックすると国の表示，非表示の切り替えができます（地図のクリックで表示，折れ線グラフのラベルをクリックで非表示も可能）．グラフのポイント上にカーソルで情報がポップアップ，クリックで強調，ドラッグで移動，マウスホイールでズーム．国名を日本語にするには下部の「国名を日本語化」ボタンを押してください．「表示国をURLに保存」ボタンを押すと，現在表示中の国をブックマークで保存できます．表示している国が同系色で見にくい場合は「再配色」ボタンを押すと見やすくなります． 【おことわり】御利用は各自の責任で行っていただくとともに，正確を期す場合には元データを必ず御確認下さい． ※2023/3/10より元データがジョンズ・ホプキンス大学から，WHOの集計に基づくOur Wor
新型コロナウイルス：どこから来て、どこに向かうのか | COVID-19有識者会議
注：この記事は、有識者個人の意見です。COVID-19有識者会議の見解ではないことに留意ください。 新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は、野生コウモリ由来のウイルスが人獣共通感染によって直接あるいは間接的にヒトに飛び火したものと考えられる。真の祖先ウイルスが何であり、どうやってヒトに飛び火したのかを解明するにはさらなる研究が必要である。SARS-CoV-2の人工ウイルス説や陰謀説にはそれなりの背景があるものの、客観的証拠は無い。ウイルスが変異するのは自然の摂理であり、SARS-CoV-2の変異株が伝播性の上昇や免疫効果の減弱を示すのも必然的な現象である。断片的な情報で一喜一憂するのではなく、変異株の病原性に関する適切な情報共有や客観的評価が重要である。SARS-CoV-2の変異は必ずしも強毒化に繋がるものではなく、肺炎ウイルスから風邪ウイルスへの進化に繋がっている可能性も少なくない
ワクチン後遺症は治せる。 | 小豆沢整形外科 ブログ
ワクチン後遺症 治療症例報告その① …勝利は最も忍耐強い人間のものである。 ナポレオン・ボナパルト ◆ワクチン後遺症で、今まさに怠さや痛みで苦しい思いをされている方。 ◆体が動かず仕事や学校に行けなくて不安な方。 ◆あちこち病院行って、いくら薬飲んでも回復なく諦めかけている方。 大丈夫です。ここに確かな治療法があります。 当院では既に数百人の後遺症患者さんが通院治療を受けられ、次々に治っている実績があります。 今後、当ブログではワクチン後遺症・コロナ後遺症の実際の治療経過を症例報告の形でご紹介いたします。後遺症でお悩みの方は、ぜひご参考にされて下さい。 そして勇気を出して治療に取り組み、早く元の生活に戻って下さい。 ■ ワクチン後遺症 症例① 高校3年 女性 【症状】 極度の倦怠感 激しい頭痛 思考力低下 何もできない 学校いけない 座っていられない 歩行困難 食欲低下 口
コロナワクチンのつらい副反応は「良いこと」、研究続々
2023年10月2日、オランダで新型コロナウイルスワクチンの接種を受ける患者。頭痛や悪寒などの強い副反応は不快だが、ワクチンがより強い免疫反応を引き出して将来の感染に備えているサインなのかもしれない。（PHOTOGRAPH BY KOEN VAN WEEL, ANP/REDUX） 新型コロナウイルスワクチンの副反応におびえる人々に朗報だ。最新の研究によれば、強い副反応はワクチン接種後にウイルスと戦う抗体がより多く作られていることを示していて、良いことかもしれないという。論文は査読前の論文を投稿するサーバー「medRxiv」で2023年10月6日に公開された。 「強い症状を報告する人ほど、抗体レベルが高かったのです」と、この研究を率いた米カリフォルニア大学サンフランシスコ校の臨床心理学者アリク・プレーザー氏は言う。 米ブラウン大学の腫瘍専門医ジェレミー・ワーナー氏は、新型コロナウイルスワクチ
メディアは災害報道の「メタ知識」を提供できていたか：COVID-19関連報道の総括に向けて | 民放online
COVID-19（新型コロナウイルス感染症）は、情報社会のゆがみと、そこで理想的なコミュニケーションを実現することの困難を浮き彫りにした。例えばこれまでの期間、SNSやニュースサイトのコメント欄は負の感情に覆われ、とても冷静な議論ができる状況とはいえなかった。また、公権力と人々の、あるいはマスメディアと人々のコミュニケーション不全も多く指摘されており、相互の不信感がこれまで以上に深まったのが2020年以降の状況といえる。 そもそも「情報」という日本語は戦争用語の和訳を出自としており（小野, 2005）、そこには「曖昧さを減らして、行動を決めるための手がかり」としての性質や意味が付与されてきた。翻って情報社会の現在地では、人々が莫大な量の情報と無責任な情報源に晒され続けるなかで、次第に思考すること自体への忌避感を覚え、政治や社会に関心を抱かなくなってしまう状況が指摘されている（LSE, 20
東京都 新型コロナ感染者数 2週連続増 “感染拡大に警戒を” | NHK
東京都内の新型コロナの感染者数は、前の週の1.33倍と2週連続で増え、専門家は「10歳未満や60歳以上の増加が目立っており、重症化リスクの高い高齢者などの感染拡大に警戒が必要だ」と呼びかけています。 都は31日、都内の新型コロナの感染状況についてモニタリング項目を発表しました。 それによりますと、定点把握の対象になっている都内419の医療機関のうち410か所から報告があり、8月27日までの1週間の感染者数は合わせて5956人で、1医療機関当たり14.53人でした。 これは前の週の10.96人の1.33倍で、増加したのは2週連続です。 8月28日時点での入院患者数は、前の週とほぼ変わらず2684人でした。 専門家は「感染者を年代別に見ると、10歳未満や60歳以上の増加が目立っており、特に重症化リスクが高い高齢者などの感染拡大を警戒する必要がある」として、場面に応じたマスク着用や換気などととも
オミクロン株出現以来の大進化！ コロナの新しい変異株「BA.2.86」はマジでヤバい!? - 社会 - ニュース
世界各国のウイルス研究者が注視しているコロナ変異株「BA.2.86」 「これはヤバいかも......」。世界各国のウイルス研究者がそう声を漏らすほど、注視している新型コロナの変異株がある。 「BA.2.86」と呼ばれるその変異株は、世界保健機関（WHO）が「監視下の変異株」に分類し、アメリカ疾病対策センター（CDC）も追跡することを明らかにするなど、日に日に注目度が増しているが、日本のメディアではほとんど報じられていない。 BA.2.86は、なぜ今これほどまでに騒がれているのか？ 新型コロナ変異株の動向に詳しい、東京大学医科学研究所の佐藤佳（さとう・けい）教授に聞いた。 ＊ ＊ ＊ ■オミクロン株出現のときの空気感に近い新型コロナの「5類移行」後、初めての夏を迎えている日本。8月も後半に入り、XBB系統の変異株によってもたらされた「第9波」も「そろそろピークアウトか......？」と思って
ペルーにおける新型コロナウイルスの感染状況をグラフでみる
出典 各国当局、現地メディア、オックスフォード・コロナウイルス政府対策トラッカー、ロイター調べ デザイン・開発 Gurman Bhatia、Prasanta Kumar Dutta、Jon McClure データ収集・リサーチ Abhishek Manikandan、Aditya Munjuluru、Ahmed Farhatha、Amal Maqbool、Aniruddha Chakrabarty、Anna Banacka、Anna Pruchnicka、Anurag Maan、Anuron Kumar Mitra、Arpit Nayak、Arundhati Sarkar、Cate Cadell、Chaithra J、Chinmay Rautmare、Christine Chan、Daniela Desantis、Diana Mandia Alvarez、Elizaveta Gladun、
【対談】コロナ禍の現場で見た「政策と科学」の相克（第2部）- POLICY DOOR ～研究と政策と社会をつなぐメディア～
（第2部） 森田：ここからは三つめの論点であるサイエンスコミュニケーションの話に移りたいと思います。 第1波以降、にわか専門家のような人たちが世論に対して影響力を持ちました。これが危ないとか、専門家が言っているのは限られた部分だけだとか、視聴率に最も結び付くというということからもしれませんが、ずいぶん過激なことも言っていました。ただ、それで世論がある程度形成されてしまい、それを受けて政治家も反応するという状態が生まれたのも事実です。 不安なときに頼れる情報を 西浦：国民に流布されるべき科学的情報というのは、パンデミックが起こるとどうしても百家争鳴状態になります。何が正しいか判別しにくくなるからです。今、私が関わっている新しいプロジェクトではそういったあたりを改善できないか、民放テレビ局出身の科学コミュニケーションの専門家志望者も交えて相談しています。具体的には、報道される科学的情報をある程
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