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統計と国際に関するkousyouのブックマーク (5)

  • 冷戦終結時から倍増した世界の軍事費 - A Successful Failure

    2015年10月09日 冷戦終結時から倍増した世界の軍事費 Tweet 冷戦時代には米ソという2大超大国が一触即発の状況を長年続けていたが、1991年にソ連が崩壊し冷戦が終結して、世界の軍事的緊張は緩和へと向かうかに見えた。しかし、実際はソ連の崩壊により世界の均衡が崩れ、第三勢力の台頭、民族問題の再燃等、世界は混迷の度合いを強めてきた。 次のグラフは世界の軍事費を示したものである。データはSIPRI Military Expenditure Databaseに依った。面積の大きさが軍事費の大きさを示しており、任意の国をマウスでクリックすることでその国の軍事費の推移をハイライトして見ることができる……はずだったのだが、Web上では上手く動かないようなので、推移を見るグラフは別に用意し後掲する。 1990年のロシアの離脱、1991年のソ連崩壊により世界の軍事費は一時的に6790億ドルまで減少す

    冷戦終結時から倍増した世界の軍事費 - A Successful Failure
  • Minifacts about Norway 2015

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    Minifacts about Norway 2015
    kousyou
    kousyou 2011/07/23
    ノルウェー統計情報。イスラム圏からの移民一世・二世の数が大きく伸びている。
  • 諸外国の人たちがどんな組織・制度に信頼を寄せているか(下)……諸外国編(2017-2020年)(最新) : ガベージニュース

    先行記事【諸外国の人たちがどんな組織・制度に信頼を寄せているか(上)……日編】でも言及している通り、国単位の価値観を中長期的に定点観測の形で調査報告している【World Values Survey(世界価値観調査)】の公開値を基にし、各国の国民単位での物の考え方や思考傾向などをさまざまな視点から確認している。今回はその記事の下編として、日以外の国をいくつか選び、組織や団体などに対する信頼度の動向を見ていくことにする。 今調査「World Values Survey(世界価値観調査)」に関する概要、調査要項は先行記事の【世界各国の「新聞・雑誌」や「テレビ」への信頼度】を参考のこと。今回信頼に関する精査対象となる組織・制度は上編同様。「宗教団体」「国軍(あるいはそれに類する軍事組織)」「新聞・雑誌」「テレビ」「労働組合」「警察」「裁判所」「政府」「政党」「国会」「行政」「大学」「大企業」「

    諸外国の人たちがどんな組織・制度に信頼を寄せているか(下)……諸外国編(2017-2020年)(最新) : ガベージニュース
  • 【更新】どの国がたくさん二酸化炭素を出しているかがひとめで分かる図 : ガベージニュース

    人間の文化的活動の活性化で地球上の二酸化炭素などの各種ガスが増加し、これが地球を温暖化に導いているとする説がある。つまり現在進行しているとされる、地球温暖化の原因は温室効果ガスであり、その代表が二酸化炭素だというのだ。科学的証明の正確さは別として、かつての時代より増加を続けている二酸化炭素をどうにかして減らそう、増加をとどめようという動きが世界各国で進められている。それでは具体的に、どのような国がどれくらいの二酸化炭素を排出しているのだろうか。環境庁から地球温暖化対策に関する啓蒙などを行う団体として指定を受けたJCCCA:全国地球温暖化防止活動推進センター (Japan Center for Climate Change Action)の【公式サイト】に、それが大変よく分かる図が掲載されていた。今回はそれらの中から二つほど紹介していくことにする。 まずは世界の二酸化炭素排出量。【元ページは

    【更新】どの国がたくさん二酸化炭素を出しているかがひとめで分かる図 : ガベージニュース
  • 【更新】パートタイムの賃金の国際比較 : ガベージニュース

    先に【日銀レポートによる「なぜ好景気でも賃金は上がらなかったのか」】で日銀関係者によるレポート【賃金はなぜ上がらなかったのか? - 2002-07年の景気拡大期における大企業人件費の抑制要因に関する一考察】を紹介したが、そのレポートの解説には多数の有益なデータや図表が収められていた。今回はその中から「パートタイム賃金のフルタイム賃金に対する比率の国際比較」を再構成してみることにする。要は「正社員と非正規社員の手取りの違いを時給ベースで比較した図」というあたりだろう。 レポートが大の資料として用いているのは、OECE(経済協力開発機構)が毎年発行している【Taxing Wages】。元資料には記載されていないが、2004-2005年版のものと思われる。また、パートタイム・フルタイムの定義は国毎に異なることや、集計対象が各国でばらばら(製造業のみ、全産業)のため、あくまでも参考値程度でしかな

    【更新】パートタイムの賃金の国際比較 : ガベージニュース
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