日本には木が多すぎる：日経ビジネスオンライン
太田さんの著作『森林飽和』を読ませていただきました。「飽和」というほど、日本には森林があふれているのでしょうか。 太田：はい。幹の体積の総和を森林の蓄積といいますが、日本は過去50年間ぐらい増え続け、3倍ぐらいになっています。人工林は4～5倍に増えていて、自然林もどんどん成長しています。『森林・林業白書』に毎年、グラフとともに出ているのに、誰も触れてこなかった。不思議です。 経済成長で森林以外の土地利用はどんどん変化しています。都市に住んでいると、宅地や工場が増え、緑がどんどん減っている。一方、山に行っても、木は徐々に大きくなっていくから、あまり増えているとは思わない。それで、森林は減っている、だから植えなければいけないという先入観が出来てしまっているのでしょう。 しかし、実は山の斜面で木はどんどん増えている。日本の森林というのは非常に豊かです。それで「森林飽和」というタイトルをつけて、「
鎮守の森：消えゆく 照葉樹林、３０年で３割減－－首都圏１７２社寺、横浜国大調査 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
首都圏に点在する鎮守の森の３分の１が３０年間で消失したことが、横浜国立大の調査で分かった。残された場所にも外来種の侵入が目立った。鎮守の森は、シイやカシに代表される照葉樹林が分布し、日本独自の文化をはぐくんできた。信仰で守られてきた都市近郊の自然が危機にさらされている現状が浮き彫りとなった。【足立旬子】 ７２～８０年の記録や文献から１都４県（東京、千葉、神奈川、埼玉、茨城）で鎮守の森だった１７２カ所のうち、管理者の協力が得られた１４５カ所で０２～０６年の状態を調べた。 その結果、２５カ所が更地や墓地、駐車場などになって消失していることが分かった。別の２６カ所はスギやヒノキなどに植え替えられたり公園に変化していた。 一方、鎮守の森が残る９４カ所のうち２０カ所で、約３０年前に見られなかった街路樹などに使われる中国原産トウネズミモチが確認された。また、九州以南に分布するヤシ科シュロは４６カ所から
熱帯雨林は破壊してしまったらもう戻せないのか、驚くべき実験結果 : らばQ
熱帯雨林は破壊してしまったらもう戻せないのか、驚くべき実験結果 世界の森林伐採のスピードは驚異的だそうで、一度森林が破壊されてしまうともう戻せないとも言われています。 そこで本当に多雨林を再生することは出来ないのか、大学の研究員たちによって壮大な実験がなされました。 実験を行ったのは、ニューヨークの名門校であるコーネル大学のキャンパスで植物の研究をしているボイス・トンプソン・インスティチュートの研究者たちです。 場所は中米の国コスタリカ。この地では、半世紀の間にほとんどの多雨林が伐採されてしまったのです。 まず90年代初頭に、この地域に自生していた木を大いに織り交ぜながら、土着の多様な種子などを植えていきました。 そして10年後に院生が調査してみると、100以上の種類が育っていることがわかりました。さらに新種も破壊された森林地帯から見つかりました。 こうした植林によって多雨林を再生させるこ
“トヨタの森”を増やせ：日経ビジネス オンライン
京都議定書で日本に課された「-6％」の削減目標を実現するために、日本の森林が果たす役割は大きい。だが、日本各地で山林の荒廃が問題になっている。間伐コストが持ち出しになる、山林所有者が自分の山林の状況を知らない――といったことが要因だ。適切な山林管理をしなければ、目標達成はままならない。 この課題を解決するカギは山林管理の集約化による生産性の向上である。そのためには、各地の山林を管理している森林組合を活用することが欠かせない。森林組合が小規模な所有者をとりまとめ、山林整備を代行していくのだ。そして、もう１つが企業による山林の所有だろう。林業経営を主体にしている林業家に委ねることで、山林整備の集約化を図る。 森林組合による管理代行、大規模林業家による山林マネジメント。どちらも山林を管理する事業者の集約化、大規模化につながる動き。事業者が集約化すれば、生産性が向上し、サステイナブル（持続可能）な
「終わった業界」が地球温暖化を救う：日経ビジネス オンライン
7月7日から北海道・洞爺湖で始まる主要国首脳会議（洞爺湖サミット）。その最大のテーマが地球温暖化対策である。2012年で期限が切れる京都議定書の次の枠組みをどのように構築していくか。主要8カ国だけでなく、中国やインドなどの主要排出国を交えて排出削減の中長期目標を議論する。 人類にとって喫緊の課題となった温暖化ガスの排出削減。1つの役割を担うのが森林である。京都議定書で日本に課された削減目標は1990年の排出量の「-6％」。そのうち「3.9％」は森林で吸収することを前提としている。脱炭素社会の実現に向けて注目を集める森林。ここにきて、環境面だけでなく、産業面からも関心を集めつつある。 国際的な資源価格の高騰が“終わった業界”に光をともし始めた。 ベニヤなどの合板を製造しているセイホク（本社東京都文京区）。2010年上期をめどに、岐阜県中津川市に合板製造工場を新設する。海に面していない岐阜県で
みんなの森 データ編
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東京都産業労働局
令和2年3月 6日 「Welcome! 2020」銀座の街と連携した取組を実施 令和2年3月 6日 令和2年度第1回革新的サービスの事業化支援事業を実施 令和2年3月 5日 事業継続緊急対策（テレワーク）助成金 開始（第70報） 令和2年3月 5日 金融・経営面から中小企業支援を開始（第69報） 令和2年3月 5日 東京都立職業能力開発センター等の休業 令和2年3月 4日 令和2年度 先進的防災技術実用化支援事業の募集を開始します！ 令和2年3月 4日 令和元年7月から9月までの訪都旅行者数等実態調査結果（速報値） 令和2年3月 3日 「新型コロナウイルス感染症による企業活動への影響度・実態等に関する調査」の結果について（第59報） 令和2年3月 3日 東京都庁職員食堂で「江戸東京野菜」を使用したランチメニュー提供時間の変更について 令和2年3月 3日 東京観光案内窓口を新たに指定しました
日本木材総合情報センター JAWIC [Japan Wood-Products Information and Research Cente]
設立目的 木材が国民生活を支える基礎材料として重要な役割を有していることにかんがみ、木材の需給、価格、生産、流通及び消費に関する情報の収集、分析及び提供等木材の安定供給の確保を支援する活動等を総合的に推進することにより、木材の需給及び価格の安定並びに木材の安定供給の確保を図り、もって林業及び木材関連産業の健全な発展と国民生活の安定に寄与することを目的としています。 月刊情報誌「木材情報」の発行 木づかい運動ロゴマーク事務局の運営
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