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YouTubeとjournalismに関するsarutoruのブックマーク (2)

  • 告発するビデオサイト--既存メディアと市民ジャーナリズムの新たな関係

    文:Greg Sandoval(CNET News.com) 翻訳校正:ラテックス・インターナショナル、編集部2008年08月05日 07時00分 YouTube創設者のChad Hurley氏とSteve Chen氏は、ウォーターゲート事件を暴いた有名な新聞記者である第2のBob Woodward氏、Carl Bernstein氏になれるだろうか。 おそらくなれないだろう。しかし、かれらのサイトは急速に世界中の事件記者のライバルになりつつある。かつて、企業の不正行為、政府の汚職、警察官による残忍行為に関する情報を持つ人たちはCNN、Washington Post紙、あるいは地元新聞社に出向いていた。しかし、誰もが犯罪者の犯罪行為を撮影し、インターネットに投稿できる今、誰が従来のメディアを必要とするだろうか。 ある旅行者が米国時間7月25日、自転車に乗っていた人に対して、ニューヨーク市警の

    告発するビデオサイト--既存メディアと市民ジャーナリズムの新たな関係
    sarutoru
    sarutoru 2008/08/05
    ←警官名実名報道
  • ビデオジャーナリストの未来─ブロードバンド時代に輝く存在たりえるか | MediaSabor メディアサボール

    紙媒体のジャーナリズムと異なり、ドキュメンタリーの制作には莫大な制作費と大勢のスタッフが必要とされる。ベータカムを使用した従来型の番組では、どんなに低予算でも数千万円の制作費は必要、というのが15年ほど前までの常識だった。 その後、デジタル技術の急速な普及により状況は一変した。放送用に近い高画質が数十万円のカメラで撮影でき、PCの進化により、レンタル料一時間数万円のプロ用編集室と同等の事が、デスクトップコンピュータで可能になった。 こうした流れは多くの映像作家に希望を抱かせた。コストや人的な問題に縛られず、自由度の高い製作が可能になる。まさに革命と言っていい出来事だった。ビデオジャーナリズムに対する期待が一気に高まり、東京メトロポリタンテレビジョン(MXTV)など、ビデオジャーナリストを主体とした制作体制を整えた局も登場した。 しかし実際のところ、その後の10年でビデオジャーナリズムが日

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    sarutoru 2007/07/19
    岩下慶一、米国には「Cable Franchise Policy and Communications Act 」という法律があり、ケーブル会社は一定のチャンネルを公共の使用のために開放する事を義務づけられている。
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