働き方、記者も手探り 取材尽くすため夜回り：朝日新聞デジタル
連載「働き方改革を問う」（全８回）では、改革の行方とともに、過労死につながりかねない長時間労働や、処遇が不安定な非正規雇用など「働く現場」の実態を掘り下げました。今回は、私たち記者自身の働き方を考えます。長時間労働をどう見直すかは、報道機関が問われている課題でもあるからです。 ■朝日新聞は ５月１５日、東京・芝浦にある東芝本社ビル。２０１６年度の決算見通しを発表する記者会見には３００人超の記者らが集まった。 朝日新聞の記者は、電機担当の川田俊男（３７）をはじめ約１０人が出席。指名された川田は、綱川智社長に「赤字をどう受け止めているのか」と質問した。 日本を代表する総合電機メーカーの東芝は、米国での原発事業で巨額損失を出し危機的な状況にある。経営陣の判断ミスが、グループ全体で約１５万人の従業員とその家族の暮らしを揺さぶる。どうしてこうなったのか、これからどうなるのかは大きな関心事だ。 川田は
報道の仕事、なぜ彼女は辞めたのか 妻となり母となり…：朝日新聞デジタル
全国転勤、徹夜、休日呼び出し。「すべてＯＫ」と答えて入社した。だが、月日が経ち、妻となり母となり、その働き方は厳しくなった。そして――。 「女性が十数人、辞めるって」 昨年６月ごろ、ＮＨＫ内をこんなうわさが駆け巡った。年１回の大規模異動が発表される７月を控えたころだった。全国で１万人以上の職員が働くＮＨＫ。その１５％にあたる１５６４人が女性だ。 情報公開請求で入手した６～１０月の人事異動名簿によると、確かに約２０人の女性が退職していた。この間の退職者全体は定年退職を含め約２５０人だから、女性の退職がとりたてて多いというわけではない。たどっていくと、約２０人のうち半数以上が、２０００年代後半に入局した３０歳前後の若手だった。 この話題は昨年夏以降、ネットメディアなどでも取り上げられた。ＮＨＫ広報局に事実関係を確認すると「特定の期間に退職者が集中するようなことはない。退職は一人ひとりの事情によ
メディア・パブ: 米有力新聞にもTwitterフィーバー、発行人や編集長から記者まで一斉にアカウントを取得し公開
米国の有力新聞にもTwitterフィーバーの大波が・・・。 発行部数で全米8位のChicago Tribune紙のマストヘッド（媒体の公式紹介欄）には驚いてしまう。CEOや編集長などの首脳人それぞれにTwitterアドレスが付いて紹介されていたからだ。以下は、同紙の3月19日付のマストヘッドである。 社長Tony Hunter（President and CEO of Chicago Tribune Media Group）のTwitterアドレス（http://twitter.com/twhunter）や編集長Gerould KernのTwitterアドレス（http://twitter.com/gerrykern）などが掲示されているのだ。社長や編集長までが読者に向かって、小鳥のように絶えずさえずっていなければならないのか。 こうなりゃ、記者などの編集スタッフも当然さえずることになる。
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