「身近な悪意」で暴走、AIのダークサイド：日経ビジネスオンライン
2018/10/12 14:00 既にＡＩが狂気に染まる現象が多発しているのに未だにＡＩ正しいみたいなこと言うコメ者がいるんですね。ただ、研究はするべきですよね（確実にどこかの赤い大国はやっているでしょうし） 2018/10/04 21:12 AIの兵器利用。むしろ日本はやるべき。 １・AI無人潜水艦 海底にずっと潜んで、海上から進行する他国軍隊を攻撃。要するに「賢い機雷」。 自衛隊の人員数で劣る日本が物量で押してくる国に対抗する見込みは「機械を頭数に加える」事。 ２・核攻撃報復用、つまり核に替わる相互確証破壊の武器 核攻撃で日本が全滅した後も、自立制御で攻撃した国に侵攻して破壊しつくして報復する。 つまり核兵器と同じ使い方。 「破壊し尽くした後は世界がどうなろうと知るか。自国はもう滅んでるし」という相互確証破壊思想で停止スイッチ(攻撃国に悪用されそうなセキュリティホール)とかは無しで。
もはや見破ることは不可能…？AIで深刻化するフェイクニュース（小林 啓倫） @gendai_biz
米大統領選の裏でボットが暗躍 すっかり米トランプ大統領の決め台詞になってしまった感のある「フェイクニュース」。 今年6月のG7（主要国首脳会議）の際も、トランプ大統領は他国の首脳と対立しているのではないか、という米国メディアの報道に腹を立て、「フェイクニュースを一掃しよう！（Please clear up the Fake News!）」という勇ましいツイートを投稿している。 Please clear up the Fake News! https://t.co/3VbIKbmKwP — Donald J. Trump (@realDonaldTrump) 2018年6月17日 ただフェイクニュースは、単なる煽り文句や、メディアリテラシーの次元を超えた広がりを見せている。 そこではもはや、私たち人間は脇役でしかない。実はフェイクニュースをめぐる戦いで主役を演じているのは、高度に発展したAI
AIとフェイクニュース 「量産」の恐怖と「撲滅」への期待 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
米トランプ大統領の側近で、去る8月まで主席戦略官を務めていたスティーブン・バノン氏が、フェイクニュースを報道した大手メディアのひとつとして「NHK」を挙げ話題となっている。 バノン氏は、米大統領選挙中の報道を問題視。トランプ氏に対する間違った報道が多かったとし、NHKを含む、ニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、CNN、英BBCなど世界の大手報道機関を批判した。 バノン氏の指摘の“真偽”のほどはまだ確認されていないものの、ここ数年、フェイクニュースの深刻さが増し始めていることだけは間違いない。ここで実例を列挙することは割愛するが、例えば、日本においても、今年の「流行語大賞トップ10」にフェイクニュースという言葉がランクインした事実が、その影響力を象徴するものとなったのではないだろうか。 そもそもフェイクニュースとは何か。言葉そのままの意味は「嘘（＝真実ではない）ニュース」となる。フェイク
人工知能でフェイクニュースを見抜け！専門家が語る「3つの伝播パターン」とは？ « ハーバー・ビジネス・オンライン
各国の大統領選にまで影響を与え始めていると言われる「偽情報＝フェイクニュース」と、その対処への関心が高まっている。ジャーナリストの津田大介氏は、ニュースメディア「ドット（dot.）」に次のように書いた。 「フェイクニュースの影響力は日々増大するばかりだ。4月23日に実施された仏大統領選の第1回投票で、中道系独立候補のエマニュエル・マクロン前経済相と極右政党・国民戦線のマリーヌ・ルペン党首が5月7日の決選投票に進んだ。決選投票では順当に行けばマクロン候補が勝つと見られているが、マクロン候補にとっては油断していられない状況が続く。選挙戦でフェイクニュースを使ったネガティブキャンペーンを何度も仕掛けられたからだ」（参照：「大統領選をも左右するフェイクニュース」2017.05.11） フェイクニュースは、日本とも無関係ではない。過去に「natural news.com」というウェブサイト上には、「
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