昭和の雑誌広告を中心に
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大きな変革期にあるメディア業界、広告業界のこれからを考えるヒントになりそうな、アメリカの業界動向を紹介します。 いま発売中の米『エスクァイア(Esquire)』2月号は、あろうことかオバマ大統領のイラストの顔の部分が切り抜きの扉になっており、開くと掲載記事の引用と並んで、ディスカバリー・チャンネル(Discovery Channel)の新番組、「One Way Out」の広告が現れる仕組みになっている。このスペシャル・ユニットのお値段は、製作費と本文1ページ広告の掲載料と合わせて25万ドル。同誌は6月号でも、表紙にプルタブのついた広告(広告主はBMW)を予定しているとのこと。 広告不況の中、斬新なアイデアで売り上げを確保しようとする努力の見本のような広告だが、これにコンデナスト社の『ポートフォリオ(Portfolio)』誌が疑問を呈している。米雑誌編集者協会(American Societ
好きだった雑誌が休刊に 私の好きだった雑誌の1つである文芸春秋の「TITLE」が、4月号をもって休刊になるそうです。ネット全盛の今、雑誌の販売部数と広告収入の減少にはなかなか歯止めがかかりません。先月発表された2007年のメディア別の広告費では、ついにインターネットに抜かれてしまいました。 一方で新しい雑誌の創刊も多く、スクラップ&ビルドを繰り返している雑誌ビジネスは、今迷走していると言えるでしょう。 雑誌との最初の出合いは、マガジンハウスの「POPEYE」でした。1976年に発売された創刊号を読んで、当時中学生だった私が大きな衝撃を受けたのを、今でも覚えています。そこで紹介されていたアメリカ西海岸のファッションや音楽などの、ライフスタイル情報がとても斬新で、すぐに魅了されてしまいました。それに強い影響を受けて、ナイキのスニーカー、ヘインズのTシャツなどをアメ横に買いに走ったものです。
電通が最近発表した数字によれば、昨年のネット広告は前年比3割増の3630億円で3887億円(1.5%減)の雑誌に迫る勢いだという。ちなみにこの金額はすでにラジオの2倍以上に達している。 最初から脇道にそれてしまうが、しかしながら私はラジオという媒体の現状、あるいは将来は決して捨てたものではないと思っている。なぜならネットとの親和性が紙媒体よりはるかに高いからだ。また、ラジオには災害時における緊急放送、あるいは平常時でも常に交通情報を流しているなど社会的インフラの側面を強く持っている。 しかもこのブログでも少し触れているが、現在のラジオ番組は(私の聴いているのは主にTBSだが)ジャーナルの観点から見ても、テレビ、新聞、雑誌に比べてきわめて真っ当である(さらに脇道にそれてしまうが、田中康夫前長野県知事の書類送検報道はとくにテレビ、新聞において、実は前知事送検の根拠となった証言を証言者自身が覆し
日経BP社は、本日、「新メディア&イベント発表会」を実施した。 従来、存在していたBP社の総合ポータルサイト「nikkei BPnet」は11/30を以てサービス終了となっているが、今回、新たに技術情報系総合サイト「日経 xTECH(日経クロステック)」を2/13にオープンする。 この展開を理解するためには、BP社が近年行ってきた組織改編/機構改革を多少は踏まえる必要があるが、現状、BP社の展開するメディアは大きく3つのカテゴリーに分かれて運営されている。 その分類は、旧来の「電子・機械局」や「コンピュータ・ネットワーク局」「建設局」というような分野ごとに細分化された括りからは離れて、現在は「日経ビジネス」を筆頭とする「経営情報メディア」、「ITpro」などの「技術情報メディア」、「日経トレンディ」など市販誌を中心とする「生活・サービスメディア」の3つのグループとなっている(なお、日経パソ
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