1週間のテレビ視聴率のランキングで、ワースト記録が生まれた。1位がたったの18.1%しかなかったのだ。テレビ離れは、どこまで深刻化しているのだろうか。 産経新聞は、ビデオリサーチの数字(関東地区)をもとに「週間視聴率トップ30」を毎週まとめている。2011年10月3~9日の1位の視聴率は、「史上最低」の18.1%(笑点、日本テレビ)だった。 「12%台でトップ30入り」という悲惨状態 産経記事(10月12日付)によると、「18.1%」は、2009年4月末から5月頭の週の18.9%を下回るワースト記録だ。「週間1位が17%台」が目の前に迫っている形だ。 また今回は、ほかにも「前代未聞」の低い数字が相次いだ。2位(連続テレビ小説カーネーション、NHK)が17%台で、4位が16%台という低さだった。 今の時期は、多くの新番組のスタートを控えた「特番週」ではあるが、それは例年のことだ。 前週(9月
動画共有サイトに動画を投稿し、プロモーションに活用する企業が増えている。しかし、その効果を計測する指標はまだ完全に確立されてはいない。 インターネット上の動画の再生回数とその認知率にはどのような関係があるのか、また、動画は購買行動に結びつくのだろうか――こういったインターネット動画の効果を調べるため、電通とグーグルがYouTubeのデータをもとに共同で調査した。その結果、再生回数と認知率の相関度合いや、YouTube上で動画を見たユーザーが動画内の商品に高い購入意向を示すことがわかったという。 この調査は3月、関東地方に住む15歳以上50歳未満のPCインターネットユーザー1万人を対象に実施した。YouTubeに投稿されているオリジナル動画45素材(うち一般ユーザー作成動画22素材、企業作成動画23素材)を使って、動画の認知率や動画視聴後の変化などを調べた。 その結果、動画で扱われている商品
広告市場の落ち込みに歯止めがかからない。不況で業績が悪化した企業が広告費を減らすだけでなく、広告の「費用対効果」にも厳しい目を向け始めたからだ。大手広告会社は効果を測る新サービスを開発し、「広告主」のつなぎ留めに懸命だが、底打ちの兆しは見えない。 テレビ朝日系のドキュメンタリー番組「人生の楽園」。00年の放送開始以来、トヨタ自動車が広告枠を買い切り、1社でCMを提供してきたが、今春からトヨタを含む4社提供に変わった。世界的な販売不振からトヨタの業績は10年3月期に巨額の営業赤字に陥る見通し。広告費の大盤振る舞いは「カイゼン」の対象になったわけだ。 「(テレビや新聞など)マスメディア向けの広告費は前年度比で2割削減」(電機大手)。「広告費が3割減ったため主要ブランドに集中投下している」(化粧品大手)。広告費を削る動きは業種を問わず広がっている。その結果、広告大手の電通と博報堂DYホールデ
博報堂DYメディアパートナーズの100%子会社である博報堂DYインターソリューションズは、ブログなどインターネット上のクチコミの広がり、検索数、インターネット広告、マス広告、PR露出の影響を統合的に分析するサービス「buzz analyzer」を10月1日より販売する。NECビッグローブとの提携により実現した。 buzz analyzerは、企業の商品名などのワードがブログ内で書かれている量、取り上げられ方のボジティブ、ネガティブ判定に加え、ネット検索数の変化、該当商品や競合商品のテレビCM出稿量、新聞広告出稿量、インターネット広告出稿量、テレビ番組などでのPR露出などを分析し、統合的にレポートするサービス。 これにより、企業が商品キャンペーンの効果を検証する際に必要なデータを、ブラウザ上でグラフなどにより確認したり、希望のフォーマットで出力したりできるという。また、相互の関連性の詳細分析
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日本でもさまざまな場所で見られるようになったデジタルサイネージ。米国ではどのようなものが流行しているのか。現地のトレンドを写真とともにお届けする。 デジタルサイネージ普及の背景には、液晶やPDPなどの薄型ディスプレイの低価格化、ブロードバンドの普及、3D(3次元)技術による視覚的魅力の向上、ワイヤレスLAN、Bluetooth、RFIDなどの技術革新がある。企業がデジタルサイネージをプロモーションに使いたいというニーズの変化も要因だ。 米PQ Mediaの調査によれば、デジタルサイネージとDOOH(Digital Out of Home:デジタル家庭外)メディアの2008年の市場は24.3億ドル(約2430億円)で、2012年まで年平均12.1%で拡大する。また米ABI調査では、2008年におけるデジタルサイネージのハードウェア、ソフトウェア、設置・保守サービス(広告コンテンツを除く)の市
堀江貴文オフィシャルブログ「六本木で働いていた元社長のアメブロ」 一般的には、ホリエモンとか堀江とか呼ばれています。コメントはリアルタイムには反映されません。私にコンタクトを取りたいときは、info@takapon-jp.comへメールでご相談ください。 インターネットの利用時間、20代男性でテレビを抜く--博報堂DYメディア調査 遂に一般にも分かる衝撃的データが出た。視聴時間で20代男性のPCインターネット利用時間がTVのそれを抜いたのだ。携帯電話でのネット視聴時間を入れれば完全に抜き去っているともいえる内容である。また、隣接する10代男性、30代男性も携帯+PCインターネット利用時間がテレビに拮抗してきている。 面白いデータとしては10代女性もPC+携帯ネットの利用時間がTVのそれとほぼ変わらなくなってきている。私が数年前に予言した通り、プロが作るTVコンテンツの面白さを、ネットの素人
前回のコラムでは、企業によるブログ構築や、自社サイトのメディア化においても、検索連動型広告にかけるコストを基準に広告効果を算定することが可能、という話を紹介しました。 実は、同様のアプローチは企業が直接ブログを運営する場合だけでなく、PR活動やクチコミマーケティングでメディアやブログに記事を取り上げてもらう施策の場合にも活用できます。 例えば、記者発表会や、ブロガーイベントなどを実施した際、通常は記事が書かれたこと自体を広告換算などの手法によって指数化すると思います。ただこの算定方法は、あくまでその記事の掲載期間に何人の読者が読むか、という短期的な期間だけをとらえた広告効果。インターネットの一つの特質である、露出した記事がアーカイブとして中長期に効果を持つという価値を無視しています。 そこで、前回のコラムと同様、ニュースサイトやブログの記事が生み出す検索経由のアクセスの効果を考えてみましょ
先週、財団の定例研究報告会があって話を聴きに逝ったら、何か隣の委員が参考資料とかいうので変な資料配ってたんです。何だろうと思って読んでみると、ケータイユーザーの男女で利用、支持されているサイトが男はモバゲー、女は日記だとか書いてあるんです。 しかも「男の30%以上がモバゲーを楽しんでます」とか。んなわけねーだろ。実働会員数単純割したってそんな数には絶対ならん。なんだこいつ。本気で馬鹿なんじゃないかと思っていたら、サイトにも出ていました。何でしょうか。で、良く見たらサイトを以前見て、何だこれと思ってサイトに登録してデータ既にダウンロードしたりしてました。あまりにもクズな研究結果だったので投げたままだったんですね、私。 "ほぼ毎日"利用する携帯サイト、男性は「モバゲー」女性は「友人のブログ」 http://journal.mycom.co.jp/news/2009/06/04/017/inde
Google曰く「は? アメーバブログがPC国内だけで41億PV? 9億6,000万PVしかねーだろボケ」 英語圏のGoogleと違って、日本でのGoogleのマーケティング力はそれほど高くなく、サンプル調査などのクロスはそれほど正確ではないのであくまで日本サービスのアナリシスは参考値程度だとして、だ。 そのズレはだいたい2σぐらいでありましょうか。私も「71歳 気象予報士 年収2千万円 趣味:渓流くだり」とかその手のアカウントをいっぱい持ってます。我が国のスパム文化なめんな。 黒船Google汐留沖に出現でWeb広告業界に激震! http://ascii.jp/elem/000/000/420/420750/index-3.html 記事中でも触れている通り、アメーバブログの実質的なPVは10億逝ってないとの判断ですね。海外込みで11億とのことですが、アメーバブログが抱えているブログ数と
今回のコラムでは、「放送業界の今」ということで、弊社がウェブサイトの特徴をジャンルごとにカテゴライズしている情報のうち、エンターテイメントカテゴリーに属する、サブカテゴリー:TV、ラジオ、ストリーミング*1のデータをみていく。(*1カテゴリ:エンターテイメント、サブカテゴリ:TV、ラジオ、ストリーミング。Nielsen Online NetViewでの定義に基づいて分類されているカテゴリー情報より) 2008年12月より、日本でも公共のテレビ局による本格的なVODサービスが始まった。日本放送協会(NHK)の有料VODサービス「NHKオンデマンド」で、これは放送法の改正によりNHKでも有料ネット配信が可能になったことによるものだ。(英国BBCでは既に2007年12月よりサービスが始まっている) 民間の放送局の動きも活発だ。日本テレビでは、2005年10月にインターネット動画配信サービス「第2
2009 年2 月 24 日 ネットレイティングス株式会社 Nielsen Online ポータル誘導で利用者の多い毎日・産経、ロイヤリティの高い日経・朝日・読売 ∼ニールセン・オンライン、2009 年 1 月の月間インターネット利用動向調査結果を発表∼ ネットレイティングス株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:萩原雅之)は、ニールセン・オンライン (Nielsen Online) が提供するインターネット利用動向調査「NetView」の 2009 年 1 月データをまとめました。 それによると、新聞社が運営するニュースサイトの利用者数において毎日新聞社が運営する毎日.jp が 947 万人を集客し首位に立っていることがわかりました。2 位はマイクロソフトが運営するポータルサイト MSN/Windows Liveと産経新聞社が共同提供しているMSN産経ニュース(787万人)、3位
2017/04/16 4knn.tvでも記事化しているがNikon Df https://4knn.tv/nikon-df/ 2013年発売でありながらも値下がりしない価値。中古価格でも16万円を維持…。 ボディだけでもいいかと思っていたが、50mmのレンズの評判が良い。 HDMI経由であれば動画のキャプチャーも可能というのが嬉しい。 投資対象としてのカメラ認定かと…。 ということでマップカメラとフジヤカメラで、物色してみたいと思います。 オールドレンズを探す、古いカメラ屋さんでの喜びがよみがえってくるのかも…。
新聞を読まない理由のトップは「インターネットとテレビでニュースを得ているから」――インターワイヤードが12月3日に発表した新聞の購読に関するアンケート調査で、こんな結果が出た。 【拡大画像や他のグラフを含む記事】 調査は1万231人を対象に、9月17日〜10月2日にネット上で行った。 普段ニュースを得る媒体は「テレビ」(88.8%)、「PCのインターネット」(82.7%)、「新聞」(69.5%)、「携帯電話のインターネット」(22.5%)、「ラジオ」(19.5%)の順。テレビと新聞は年代が上がるにつれて増え、インターネット(PC、携帯とも)は年代が下がるほど増えた。 新聞の購読率は75.6%。朝刊のみ定期購読している人は40.1%、朝夕刊セットで定期購読している人は32.7%。購読していない人は年代が低いほど多く、20代は37.2%が購読していないと答えた。 新聞を読まない人に理
ネットレイティングスは10月27日、ネット利用動向調査「NetView」の集計方法をリニューアルし、家庭と職場からのアクセスを統合した新方式に基づく月間ネット視聴率データを公開した。10月の利用者数ランキングでは、家庭からのみを計測した場合と比べ、ビジネス系ニュースサイトが大幅にランクアップした。 新NetViewでは「家庭のみ」「職場のみ」の集計に加え、家庭と職場を合わせたアクセス数やユニークユーザー数、利用時間を推計する。iTunesやGoogle Earthなどのインターネットアプリケーションによるコンテンツ利用も集計対象にした。 10月で見ると、Yahoo!JAPANのユニークユーザー(UU)推計は、家庭のみが4138万4000人、家庭と職場全体(両方で利用するユーザーの重複を考慮した合計)が4844万3000人だった。Googleは家庭が2808万人、全体が3452万6000人、
『正論』の上島(かみじま)嘉郎編集長も「人気のあった投稿欄『編集者へ編集者から』は読者との双方向の対話だったが、そうした機能は完全にネットへ移りつつある」と話す。 追い打ちをかけたのが紙代の高騰だった。燃料高などに伴い原価が15%以上アップ。紙の種類によっては20%のコスト高になり、経営を直撃。出版社も値上げせざるを得なくなった。月刊誌の平均価格は毎年3〜4円ずつアップしてきたが、今年5、6月は昨年同期比で13円高に。それでも、ある中堅出版社の社長は「少しぐらい定価を上げただけでは用紙の値上がり分を回収できない」と明かす。やはり取材力 日米の出版事情に詳しい小林弘人・インフォバーン会長は「書籍と違って、雑誌の本質は紙の束というより、コミュニティーを組成すること」と語る。そこで生き残るには「日々大量に消費されるニュースなどの情報に、どのような定見を示すか」。 上島さんも「良い記事が少なくとも
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