ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ | WIRED VISION
ソーシャルメディアは利益をあげられるか：否定的な調査結果も相次ぐ 2008年12月 4日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Frank Rose ソーシャルメディアと広告は折り合いが悪い――それを示唆する証言は山のようにある。ただし今回は、ユーザーからではなく、広告を出す側から出た否定的な意見だ。 マーケティング・コンサルタント業大手米Epsilon社から委託された米GfK Roper Public Affairs & Media社が、10月末にブランドマネージャー(マーケッター)を対象に実施した最近の調査で、回答者の半数以上が、『MySpace』や『Facebook』といったソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)のサイトは[広告を出す対象として]興味がないと述べている。こうしたサイトの利用にいくらかでも興味をもっているのは、調査対象となったマーケッターのわずか
メディア・パブ: BBCもYouTubeを利用した選挙民参加型の報道を
米大統領予備選からも明らかに，選挙報道や選挙運動は今や，有権者主導のソーシャルメディアも重要な舞台になってきている。 今年5月のロンドン市長選挙でも，有権者と候補者との間を橋渡しするサービスを，英Yooskが提供している。マスメディアをバイパスした動きである。 こうした動きをマスメディア側も傍観できなくなってきたのだろう。BBCがYouTube上に，“BBC London election channel” をこのほど開設した。ロンドン住民が候補者に対する質問を，YouTubeにビデオ投稿できる。Journalism.co.ukによると，現在のところ3候補がビデオ回答することに同意したという。これらのビデオの一部を，BBC１で放送する。 以下は，このプロジェクトのプロモーションビデオである。 ◇参考 ・BBC London uses YouTube for mayoral question
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