紙・放送・ネット、メディア下克上時代の新序列を決める「4つの格差」 | 週刊ダイヤモンドの見どころ | 週刊ダイヤモンド
混迷の度を強めるメディア業界は、テクノロジーの劇的な進化によってさらなる変革の波にのまれています。これから数年で業界の序列は大きく変わる可能性が高いでしょう。『週刊ダイヤモンド』10月27号の特集は「4つの格差が決めるメディアの新序列」です。週刊ダイヤモンドは新序列を決めるのが「財務」「テクノロジー」「人事」「待遇」という4つの格差だとの仮説を立て徹底検証しました。序列崩壊の下剋上を勝ち残るのはどこなのか。知られざる「メディアの興亡」に迫りました。 新聞制作を活版印刷からコンピューターに変革する大新聞社の技術革新を追った『メディアの興亡』が世に出たのは1986年のこと。そして、金融情報の覇権をめぐる日米欧メディアの情報革新を記した『勝負の分かれ目』の出版は99年だった。 2冊の傑作ノンフィクションで、杉山隆男と下山進の両氏が描いたのは激動のメディア史だった。『勝負の分かれ目』から20年近く
“文春砲”に存亡の危機!? 音事協の圧力で「ワイドショーから週刊誌報道が消える」可能性
「週刊文春」（3/1号、文藝春秋） 小室哲哉の不倫報道が賛否両論の大反響を呼んだ「週刊文春」（文藝春秋）に、日本の芸能プロで構成される最大の業界団体、日本音楽事業者協会（音事協）が圧力を強めている。各テレビ局が、今後“文春砲”を取り扱わない可能性も出てきているのだ。 「問題となっているのは、テレビの情報番組が文春や『週刊新潮』（新潮社）のネタを使わせてもらった場合に払う使用料です。この支払いを、音事協が『やめろ』と言ってきています。そこで今、各局はどう対応するか協議中で、結論が出るまで文春ネタを扱わないという番組も出てきています」（情報番組ディレクター） 以前は、テレビ番組内で雑誌記事を取り扱っても、媒体にとって宣伝になる相互メリットから無償とするのが通例だったが、少し前から文春や新潮は、使用料を請求するようになっていた。 「雑誌側も昔より部数が落ちているので、テレビでの記事使用料収入は新
Ad Innovator: 古いメディアの再価値化
先日、Google Book SearchがNew York Magazineなど雑誌の古い号をスキャンし、それを公開した始めたが、古い新聞も含めて、Googleがコンテンツ連動広告を入れ、コンテンツ所有者に、そのコンテンツの価値を戻している、という話をMicroPersuasionのSteve Rubel氏が行っている。苦しんでいる出版社に新しい収益の可能性をもたらすとしている。 ソース：MicroPersuasion; How Google is Unlocking the Hidden Ad Value in Old Media December 11, 2008 in Print | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/services/trackback/6a00d83
月刊誌『経済』に「メディア企業の中のフリーランス」
出版ネッツの北です。 本日（８日）発売の月刊誌『経済』11月号に「メディア企業の中のフリーランス」という記事を書 きました。村田浩治+脇田滋+伊藤大一座談会「派遣法をただす」をはじめとする、「若者に人間らし い働き方を」という特集の一環です。 『経済』１１月号の内容 http://www.shinnihon-net.co.jp/magazine/keizai/2008/keizai11.html メディア企業の中で働く常駐フリー（新聞社や出版社、テレビ局に出社し、指示を受けながらて執 筆、翻訳、編集、制作、DTPなどの仕事をしているのに雇用契約のない「外注業者」）の権利をめぐ るシンポでの討論や、私たちが扱っている労働相談などにふれました。 記者として書いた文章は多数ありますが、組合員として一般誌に書いたのは初めてです。大きな本 屋さんか図書館でご覧いただければ幸いです。村田弁護士らの座談
マイクロソフト、マガジンハウスの雑誌2誌の無料閲覧サービスを開始
マイクロソフトは2008年5月29日、雑誌のバックナンバーを無料で閲覧できるサービス「MSNマガジンサーチ」を始めたと発表した。当初はマガジンハウスの「Tarzan」と「Hanako」のバックナンバーを見られる。マイクロソフトはバナー広告を掲載し、マガジンハウスと収入を分け合う。マガジンハウスは、雑誌の部数拡大と読者ニーズの把握に役立てる狙い。 MSNマガジンサーチは、ページをめくるような感覚で誌面を拡大・縮小しながら閲覧できるサービス。見出し、本文、キャプションのキーワード検索や、誌面の気になる部分に「付せん」を付けて整理することもできる。今後は、付せんを友人と共有したり、ほかのユーザーに公開したりできるようにもする。 配信するのは当初、マガジンハウスの「Tarzan」（月2回刊）の498号（2007年10月24日発売）～508号（2008年4月9日発売）と、「Hanako」（隔週刊）の
雑誌メディア復権のカギが見えてきた：NBonline(日経ビジネス オンライン)
好きだった雑誌が休刊に 私の好きだった雑誌の１つである文芸春秋の「TITLE」が、4月号をもって休刊になるそうです。ネット全盛の今、雑誌の販売部数と広告収入の減少にはなかなか歯止めがかかりません。先月発表された2007年のメディア別の広告費では、ついにインターネットに抜かれてしまいました。 一方で新しい雑誌の創刊も多く、スクラップ＆ビルドを繰り返している雑誌ビジネスは、今迷走していると言えるでしょう。 雑誌との最初の出合いは、マガジンハウスの「POPEYE」でした。1976年に発売された創刊号を読んで、当時中学生だった私が大きな衝撃を受けたのを、今でも覚えています。そこで紹介されていたアメリカ西海岸のファッションや音楽などの、ライフスタイル情報がとても斬新で、すぐに魅了されてしまいました。それに強い影響を受けて、ナイキのスニーカー、ヘインズのTシャツなどをアメ横に買いに走ったものです。
欧米4メディアトップが語るネットの未来（2）：日経ビジネスオンライン
雑誌のコンテンツをウェブ上に公開するビジネスモデルは、今や欧米経済誌の常識となった。だが、「電子版」の強化は、紙を殺しかねない両刃の剣でもある。実際、そういう危惧を口にする米国のメディア関係者は少なくない。紙とネットの共存共栄は果たして可能なのか。 本サイト「日経ビジネスオンライン」編集長の川嶋諭がニューヨークで欧米を代表する４つの経済誌の電子版トップと会い、メディアの未来を本音で語り合った。オフレコで語り合った部分が多く、すべてをお伝えできないのは残念だが、CNNマネー、エコノミスト・ドット・コム、フォーブス・ドット・コム、ビジネスウィーク・オンラインの4メディアが描く経済誌の未来はそれぞれ大変興味深い。4回に分けて紹介する。第2回の今回はエコノミスト・ドット・コムのベン・エドワーズ発行人。 雑誌の世界に吹き荒れるネットという大嵐。欧米や日本の大手経済誌は、ことごとくその波に翻弄され、広
休刊相次ぐ有料タウン誌 ウェブ版で生き残りか?
地元に密着する「タウン誌」の休刊が相次いでいる。中には無料化・リニューアルという形で復刊を果たす例もあるが、その経緯は一様ではない。各誌、どうやって生き残ろうとしているのか。 岐阜のタウン誌、9月号を最後に休刊 1975年に創刊され、岐阜県内でおよそ8万部が発行されているタウン誌「月間タウン情報ぎふ(通称TJ-GIFU)」が、07年7月25日発売の9月号を最後に休刊する。同誌を発行する「サンメッセ」は、夏休み期間中ということで電話が繋がらず、直接の確認が取れない状態だが、このニュースを報じた岐阜新聞によると、ウェブによる情報サービスの充実やフリーペーパーなどとの競合が休刊の原因だという。 同誌も加入しているタウン誌のネットワーク組織「タウン情報 全国ネットワーク」(TJN)でも、J-CASTニュースの取材に対して休刊の事実を認めている。ただ同社では、 「タウン誌は『お金を出して買う雑誌』と
トップ | 一般社団法人 日本ABC協会
【ABCフォーラム2024】講演要旨 村田晋平氏（電通） 「社会課題というよりは、家族・友のためにって気持ちで ～小さな広告 広報でも社会に対してやれること～」・村田晋平氏（電通 / コピーライター）
f/x [エフエックス] ITメディア・タンク ～IT系メディアのバーティカル・ポータル～
日経BP社は、本日、「新メディア&イベント発表会」を実施した。 従来、存在していたBP社の総合ポータルサイト「nikkei BPnet」は11/30を以てサービス終了となっているが、今回、新たに技術情報系総合サイト「日経 xTECH(日経クロステック)」を2/13にオープンする。 この展開を理解するためには、BP社が近年行ってきた組織改編/機構改革を多少は踏まえる必要があるが、現状、BP社の展開するメディアは大きく3つのカテゴリーに分かれて運営されている。 その分類は、旧来の「電子・機械局」や「コンピュータ・ネットワーク局」「建設局」というような分野ごとに細分化された括りからは離れて、現在は「日経ビジネス」を筆頭とする「経営情報メディア」、「ITpro」などの「技術情報メディア」、「日経トレンディ」など市販誌を中心とする「生活・サービスメディア」の3つのグループとなっている(なお、日経パソ
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世界 2018年6月号 - 岩波書店
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