今年はこうなる ひろの10大予想 : 外から見る日本、見られる日本人
2022年01月02日10:00 カテゴリ経済一般社会一般 今年はこうなる ひろの10大予想 「ひろの10大予想」を某雑誌に掲載し始めてこれで10回目。当たるかどうか、というより10のテーマに対して自分なりの考えをぶつけることに意味があるのだと外れたときの言い訳を先に述べておきます。この手の予想は当たらないのが当たり前でびっくり予想の本家本元、バイロンウィーン氏の21年の予想はかなり外しています。案外当たったのがFinancial Timesの予想でこちらはお楽しみ予想というより本気のガチ勝負をしています。当のFTが21年度版は20のうち17当てたと述べています。私は6割を目指し、創造力を膨らませてみます。 では雑誌に掲載した1カ月前に入稿した22年のひろの10大予想です。 1 （コロナは消滅する） 昨年の予想でコロナウイルスは自壊すると述べた。個人的にはオミクロン株はコロナ末期に見える。
BITO、ビットコイン・リンクETF。暗号通貨ETFのチャートと考察 - たぱぞうの米国株投資
ビットコイン・リンクETFのBITOは代表的な暗号通貨ETF 中央銀行の裏付けがない「通貨」でありながら、暗号通貨はマーケットでは毎日のように話題になるようになりました。暗号資産の代表的存在がビットコインでしょう。 そして、2021年10月19日にBitcoin-linked ETFが上場しました。ティッカー【BITO】です。 ビットコイン・リンクETF、【BITO】とはこのようになっている 【BITO】は米国Proshares社が運用しており、正式名称をProShares Bitcoin Strategy ETFといいます。マーケットはNYSEです。経費率は0.95％とETFとしてはかなり高い水準です。 Proshares社はホームページで” The fund does not invest directly in bitcoin”（このファンドはビットコインに直接投資していない）と謳っ
仮想通貨の税制を考慮した、FIRE計画とは - たぱぞうの米国株投資
仮想通貨の税制は証券税制と全く異なる 仮想通貨の税制は、証券税制と異なり、総合課税です。つまり、自らの勤労所得などと合算されます。また、雑所得なため、５５％を上限とした、非常に高い税率になるケースがあります。数千万以上の規模で稼いだ人などは実感されるところでしょう。 法人で投資をした場合でも、期ごとに値洗いをしなくてはならず、手間は煩雑です。政府見解は、「証券税制並みにすることは、家庭に仮想通貨を勧めることになる」として、税制の改正には慎重な姿勢を示しています。 よって、現状の税制のまましばらく運用される可能性が高いです。私たち投資家も、それを踏まえた最適な行動を選択したいですね。 さて、今回は仮想通貨で爆益を得て、老後の計画がガラリと変わったという方からのご質問を紹介します。 仮想通貨で爆益を得たが、FIREするかどうか迷う いつも有益な情報を教えていただきありがとうございます。 都内の
ビットコインの第二次ブーム終焉か？ : バフェット太郎の秘密のポートフォリオ【米連続増配高配当株・配当再投資戦略】
バフェット太郎です。 米電気自動車最大手テスラ（TSLA）のイーロン・マスクCEOが、ビットコイン決済の停止を発表しました。これによって、ビットコイン価格は暴落し、一時４万7000ドルをつける場面がありました。 テスラがビットコイン決済を停止した理由は、ビットコインの採掘等によって、石炭など化石燃料の使用が増えることを懸念したためです。 具体的に説明すると、そもそも、ビットコインの採掘には莫大な電気代がかかります。（※この電気代こそがビットコインの価値を担保しているという意見もあります。）そして、新興国ほど火力発電に頼っていますから、石炭の消費量が多いです。 そのため、ビットコインの普及は石炭の消費量を増やすことに繋がるので、「ビットコインは環境に悪い」と言えますし、環境にやさしい電気自動車を製造しているテスラがビットコインの普及を後押しすべきではないという結論に達したというわけです。 た
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
これからの資産防衛は「3つの方法」しかない
