Talked at CloudNative Days Tokyo 2020 #CNDT2020. Video available at https://event.cloudnativedays.jp/cndt2020/talks/30
最近、"プラットフォーム" というものについて考えることが多いのですが、martinfowler.com にすごい良い記事があがっていました。 記事の内容を忘れたくはないので、(自分にとって)大事だなーと思うことをこのエントリに残しておこうと思います。 ぼくがどこまで正確に理解しているのかは分かりませんので、正確な内容を知りたい方は、以下の記事を参照してください。 それでは。 まずはプラットフォームとは ここでのプラットフォームの定義っていうのは、「ファイルシステムやセキュリティとかの再利用可能な機能をもったアプリケーションの動作環境」ってことになっています。 ThoughtWorks では、Digital Platform ってのを定義していてこの内容は多岐に渡るんですが、ここでのスコープは、その中の Delivery Infrastructure ってヤツが対象です。 Digital
このドメインは お名前.com から取得されました。 お名前.com は GMOインターネットグループ(株) が運営する国内シェアNo.1のドメイン登録サービスです。 ※表示価格は、全て税込です。 ※サービス品質維持のため、一時的に対象となる料金へ一定割合の「サービス維持調整費」を加算させていただきます。 ※1 「国内シェア」は、ICANN(インターネットのドメイン名などの資源を管理する非営利団体)の公表数値をもとに集計。gTLDが集計の対象。 日本のドメイン登録業者(レジストラ)(「ICANNがレジストラとして認定した企業」一覧(InterNIC提供)内に「Japan」の記載があるもの)を対象。 レジストラ「GMO Internet Group, Inc. d/b/a Onamae.com」のシェア値を集計。 2023年5月時点の調査。
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プラットフォームとは、「同床異夢」という言葉の「同床」の床のことである。そこにのっかっている人たちが、それぞれ違う夢を見ることができてはじめて、それをプラットフォームと呼ぶことができる。 そういう観点から見ると、次の発言はとても重要なことを言っている。 オープンソースソフトウェアのライセンスって作者の意思ですらコントロール出来なくなることに一定の価値があるわけで、逆にAppStoreだったら作者のコントロールによって「このレビュー書いたやつ個人的に気に食わないから使うな」とか出来たら楽しいと思う。 2010-05-23 01:32:20 via TwitterIrcGateway 作者を信頼できなくても、作者がコントロールを失うことを信頼できれば、安心してその床に乗ることができる。基本的にプラットフォームはオープンソースをベースとすべきで、そうでないと作者からどんな意地悪をされるかわからな
Captions, an AI-powered video editing startup, has launched a new app called Lipdub for translating clips into 28 different languages. Lipdub is available in the App Store for free and supports severa For years, companies have been looking for better ways to share content, but the file/folder metaphor has stubbornly stuck. And that worked fine for ad hoc kinds of sharing between individuals or sma
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 米アップルは、9月9日、iPhone(アイフォーン)の世界全体での出荷台数が累計3000万台を超えたことを発表した。初代iPhoneの登場から2年強という急成長ぶりで、iPhoneと同じOS(基本ソフト)を搭載するアップルの「iPod touch」の出荷台数と合わせ、全世界で5000万台規模のiPhoneエコノミーが既に誕生していることになる。 5000万台が多いか少ないかは、議論の分かれるところだろう。例えば端末で比較すると、フィンランドのノキアが出荷する端末台数はたった四半期だけで1億台近くを売り上げており、iPhoneはその足元にも及ばない。 一方、プラットフォーム事業として考えると、NTTドコモの契約数は5500万前後である。日本のケ
ネット業界のブログでよく見かけるのが、WEBサービスはひとりでつくる時代になる(たとえばこれ)とか、数うちゃ当たる的にWEBサービスを量産する戦略が可能性あるという主張だ。 はっきりいってそんなものにはビジネス的な成功の見込みがあるわけがないし、そもそも先行した成功例なんてものもないと思うのに、なぜ、みんながそういう主張をするのかというと、要するに他に方法が見つからないからだ。 つまりWEBサービスがあまりにも儲からないから、単純に掛け金を小さくして、人生や生活に影響を与えないようにしようという程度の理屈でしかない。一攫千金を狙うなら、万馬券に全財産を突っ込むよりは、毎月1万円ずつ宝くじを買った方がいいというのと同じぐらいの正論ではある。 だが、ギャンブルの場合ですら、およそ参加の敷居が低いものは、成功の期待値も低く設定されているものだ。競馬の場合はおよそ7割かえってくる配当金は、宝くじの
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 日本の通信技術を世界に売り出せないか。政策当局とも協調しながら、世界のあちこちを行脚しているのだが、交渉を重ねる中で困ったことが1つある。それは、日本の通信分野の産業構造が、世界中の多くの国と異なっているということだ。 例えば、通信キャリア由来の技術を説明しようとした時、それは顕在化する。海外では通信キャリアの主な役割は、インフラの敷設とその運用である。基本的にそれ以外の仕事は他人任せ、すなわち通信設備事業者や端末メーカーが担うことになる。場合によっては技術のみならず、設備投資に必要なファイナンスさえもメーカーに依存することがある。 一方、日本の通信キャリアは、自らがインフラ技術の開発を行ったり、端末開発に乗り出したりすることが少なくない。最
続き物を書こうと思ったら繁忙状態に入ってしまい、途絶えるうちにネタの旬を逃す、というのはもはやマーフィになっている気がするので、これで最後。 日本勢の努力 日本勢について、あちこちで「プレゼンスがない」というコメントが書かれていた。確かにそうと言えなくもないのは、スポンサーの大きなところをHGやhuawaiにかっさらわれているからだろう。ただ、「ガラパゴス」が流行語になって以来、「日本勢が目立たない」という自虐論法がウケるとか、そう言っておいた方がラク、という背景もあるような気がする。 私の印象だが、確かに中国や韓国には及ばなかったものの、目立たないということはなかったと思う。NTTドコモ、NEC、パナソニックなどは、展示会場の比較的いい場所を押さえていたし、人だかりもできていた。アンリツなども「ああ、ここは日本の生きる道だな」と感じさせる展示だったし、アクセスのようにvodafoneやp
総務省は2009年1月22日,通信プラットフォーム研究会の第9回会合を開催した。最終回となる今回は,構成員である野村総合研究所情報・通信コンサルティング部の北俊一上級コンサルタントが,第8回会合で示した報告書案(関連記事)の施策による経済効果を説明した。さらに報告書案への意見募集について,総務省が考え方を示した。 同研究会が第8回会合で出した報告書案は,(1)モバイルビジネスにおける認証・課金プラットフォームの多様化に向けた環境整備,(2)端末APIなどの互換性向上に向けた検討,(3)携帯電話事業者を変更してもメールやコンテンツを引き継げるようなモバイル・ポータビリティ実現に向けた検討,(4)ネットワークをまたいで共通のIDで認証可能な認証基盤の相互運用に向けた検討,(5)コンテンツ配信効果の計測のあり方に関する検討,(6)ライフログなどを活用した事業などの展開に関する基本ルールの検討,と
英BTが次世代ネットワーク「21CN」でのサービス拡充を図るため,オープン戦略に打って出ている。具体的には,通話やSMSなどの機能を Webアプリケーションから使うためのAPI(application programming interface)を開発者に開放したことが挙げられる。こうした動きに欧州の通信事業者各社が追随している。 (日経コミュニケーション編集部) “オープンAPI”の提供というと,米グーグル,米ヤフー,米アマゾン・ドットコムを始めとした企業が思い浮かぶ。オープンAPIとは,第三者が開発するアプリケーション/サービスに,自社のサービスの機能を自由に取り込めるようにするもの。これまではインターネット関連企業が先行していたが,通信とインターネットの世界の融合が加速し,各分野のプレーヤが相互に競争する時代を迎えた結果,通信事業者もこうしたオープン化の動きを無視できなくなってきた。
Appleの「iPhone 3G」が日本で発売されたニュースは、韓国でも大きく取り上げられた。世界的に話題のiPhone 3Gだけに、韓国でも関心が高い。日本と同じくGSM網を持たない韓国では、「iPhone」の販売は現実的ではなかったが、W-CDMAを採用したiPhone 3Gであれば、日本と同じく韓国でも――と期待されたのだ。しかし、iPhone 3G導入についてAppleと交渉中とウワサされたKTFは「事実無根」であると、否定的なコメントを発表した。 韓国で発売される携帯電話は、「WIPI」(Wireless Internet Platform for Interoperability)という韓国が開発した独自プラットフォームの搭載が義務付けられている。韓国政府は、いずれWIPIを世界標準規格として海外進出させる狙いだったが、そんな思惑とは裏腹に最近では不要論まで噴出している。WIP
先週は九州大学での特別講義の後に休暇を取って、熊本でゆっくりしていたかったんだが、木曜に通信プラットフォーム研究会が予定されていたので福岡から戻って早々に参加した。結構マスコミが来ていたのに記事にはならなかったが、高木氏が様子を伝えている。 僕の発言で個体識別番号の個別的な議論は次回以降に先送りする方向で機先を制したつもりが、結果としてプライバシー論議の呼び水となってしまい、この研究会で本来議論していた通信プラットフォームの解放による産業へのインパクトについて充分に議論を深められず、分かりやすく伝えられなかった点が残念ではある。 今回の研究会で個人的に注目している政策的な論点は大きくふたつあって、ひとつはGoogle Street Viewのように技術革新によって従前の議論とは全く前提の異なるプライバシー問題が出てきた場合、日本の常識が通用しないプレーヤーが出てきた場合等の政府の役割、もう
グーグルの新機能「ストリートビュー」が、論議を呼んでいる。上の画像はわが家の近所だが、確かに驚異的な細密さだ。私は意に介さないが、これを「気持ちが悪い」という人がいるのも事実だろう。先行してサービスが始まった海外でも、訴訟などが起こっている。これに対して「自分の家を映すのはやめてくれ」というのは自由だが、法的根拠はない。風景は個人情報ではないからだ。まして「サービスをやめろ」などというのは暴論である。 ただ高木浩光氏の報告によると、総務省の「通信プラットフォーム研究会」で、グーグルの担当者が「日本では、名前を表札に書いている。わざわざ自分の名前を公道に出しているわけだから、プライバシーなんて気にしていない」と発言したようだ。こういう無神経な発言は、火に油を注ぎかねない。そもそも名前がプライバシーなのか、というのが大問題だからである。ASCII.jpのコラムにも書いたが、私は個人情報保護法
■ 通信プラットフォーム研究会 傍聴録 (Google社の発言あり) 通信プラットフォーム研究会が一般公開されているのを最近になって知り、先週7日に開かれた第6回会合を傍聴してきたので、討議の様子を書き留めておく。 それまでの会合の議事録を事前に読んで行ったのだが、これほど大きな会合(たくさんの人に発言権があり、たくさんの人が傍聴するもの)とは予期していなかった。構成員だけに発言権があると思っていた(各回のヒアリング対象が「オブザーバー」として発言することもあると理解していた)が、そうではなく、「オブザーバー」(傍聴者のことではない)全員に発言権がある形式だった。「オブザーバー」の今回の出席者は、配布資料の座席表によると以下の通り。 ヤフー、モバイル・コンテンツ・フォーラム事務局、マイクロソフト、東日本旅客道、日本インターネットプロバイダー協会、テレコムサービス協会、情報通信ネットワーク産
定義しにくいWeb 3.0(単なるデータ、リンク、Ajaxよりもセマンティック、意味およびコンテクストに関係があるようだ)に向かう途上で、中核的なインフラストラクチャはエッジから中心部へと移動し始めている。そこには、Amazon、Salesforce.com、Joyent、そして新しい「App Engine」を擁するGoogleといった企業が生息する。 これをWeb 2.5と呼ぼう。Web 2.5ではPaaS(platform-as-a-service)プロバイダーのおかげで、開発者はウェブアプリケーションをクラウド経由で作成し、ユーザーはそれらをいつでもどこでもウェブに接続した任意のデバイス上で消費することができる。つまり、これによってAmazonのJeff Bezos氏が「muck(泥仕事)」と呼ぶところの、サーバ、データベース、ストレージ、ネットワークの設定や保守といった無差別の重労
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