CAT6A準拠を名乗るフラットLANケーブル←こいつゴミです
言いたいこと最近はCAT6Aでフラットケーブルが登場してるが、あれ全部ゴミだ 30mぐらいまであるけどマジゴミ。 買う価値なし。 ゴミは置いといても、LANケーブルには「準拠」と「対応」があるらしい。区別して使うべし 長い文章（読み飛ばしてよい）CAT6Aで施工指示したのに5Eになってたと言う記事を読んで思い出したので吐き出しておく。 大手OAサプライヤで売っている完成品LANケーブル。これもCAT6Aが標準になってきて久しい。5Eのものはほぼ見られなくなった。 その中でフラットケーブルと言われるものが売られている。 通常LANケーブルというのは、細い線が何本か寄り合わされて、さらに保護用のチューブに入れられた構造だ。なので断面が丸いケーブルが普通である。 それを、丸くまとめるのではなく一直線に横に並べ固めたものがある。これをフラットケーブルという。また見かけから「きしめんケーブル」などと
NTTと通信3社がSNSで激論 NTT広報室「KDDIもソフトバンクも公社時代の資産受け継いでいる」
「NTT法」の見直しを巡り、NTTと通信3社（KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル）の対立が激しさを増しているが、その舞台はSNSにも広がったようだ。通信3社のトップがNTT法廃止に反対する旨をX（旧Twitter）に11月14日ごろから次々と投稿。17日になってNTT広報室のX公式アカウントがそれに反論した。 「NTT法」の見直しを巡り、NTTと通信3社（KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル）の対立が激しさを増しているが、その舞台はSNSにも広がったようだ。通信3社のトップがNTT法廃止に反対する旨をX（旧Twitter）に11月14日ごろから次々と投稿。17日になってNTT広報室のX公式アカウントがそれに反論した。 もともとは防衛費増額の予算確保の一環としてNTT株の売却が持ち上がったことを発端とし、政府による1／3以上の株式保有を義務付けるNTT法の在り方が議論されてきた。見直しをき
沖縄近海の光ファイバー海底ケーブルに中国製盗聴装置 在沖縄米軍向け情報誌が指摘 - The News Lens Japan｜ザ・ニュースレンズ・ ジャパン
1965年、兵庫県明石市出身。元産経新聞台北支局長、広島総局長、編集委員。2019年末に退職しフリーに。近著に『アジア血風録』（MdN新書）。台湾海峡の情勢などを中心に雑誌やネットニュースに執筆多数。YouTube番組『吉村剛史のアジア新聞録』『話し台湾・行き台湾』（HYPER J CHANNEL）でMC。東海大学海洋学部非常勤講師。22年11月からThe News Lens JAPAN編集長。 中国製盗聴装置発見は複数回か？沖縄近海の光ファイバー海底ケーブルから中国製盗聴装置が発見されたことは、沖縄で1955年から発行されている在沖縄米軍を対象とした情報誌「This week on OKINAWA」6月4日号が、日本の一部通信会社関係者の証言をもとに報じた。米軍周辺者らによると、同情報には在沖縄米軍も強い関心を示しているという。 同誌によると、今回海底ケーブルに中国製盗聴装置が仕掛けられ
音声通話かけ放題で接続料を搾取、ドコモを苦しめるトラフィックポンピングの正体
NTTドコモが総務省の有識者会議でトラフィックポンピング問題への対処を要望している。聞き慣れない言葉だが、トラフィックポンピングとは音声通話のかけ放題を悪用して接続料を不正に搾取する行為を指す。過去にも事件として報じられたことがあるので筆者も認識はしていたが、「2014年にかけ放題のサービスを提供開始してから年々増えている。看過できない深刻な状況だ」（NTTドコモ経営企画部料金企画室長の大橋一登氏）という。 10倍や100倍に膨れ上がるトラフィック 音声通話は通信事業者がネットワーク設備を相互接続することで実現しており、着信側事業者は発信側事業者から接続料を徴収、発信側事業者はユーザーに通話料を請求する仕組みとなっている。 トラフィックポンピングはこの仕組みを悪用する。悪意のある事業者はドコモのかけ放題を悪用し、自社宛てに電話をかけまくるだけだ。2021年に明るみに出た事件では、大量のSI
「IPはもはや限界」、ファーウェイの新提案が世界で物議
1990年代に商用化されて以降、グローバルで単一のネットワークとして世界で大きな発展を遂げてきたインターネット。そのインターネットの根幹を支える仕組みが「IP（インターネットプロトコル）」だ。IPはインターネットでデータをやり取りするための手順を定めており、1970年代に基本的な仕組みが開発された。 IPの仕組みは非常にシンプルだ。「ヘッダー」といわれる先頭部分にデータの送信元と送信先の住所に当たるIPアドレスをそれぞれ記載する。その後ろの「ペイロード」と呼ばれる部分に、送受信するデータを格納する。これらのデータは「パケット」と呼ばれる通信単位ごとに小分けされ、宛先のIPアドレスに向けて、ルーターと呼ばれる機器がバケツリレー方式で転送する。これがインターネットの基本的な仕組みだ。 IPの基本思想は、「どこかで機器が壊れても、なんとしてもつなぐ」という機能に徹している点だ。速度保証ができない
KDDI通信障害の報告書で見えた地獄絵図、痛恨のミスから次々と事態が悪化
総務省の有識者会議「電気通信事故検証会議」は2022年10月5日、KDDIが7月に起こした大規模通信障害に関する検証報告書を公表した。KDDI自身がこれまで4度にわたって記者会見を開いて説明しているので全体像は把握していたが、さらに深掘りした興味深い内容となっている。 例えば障害の影響が全国に波及した点。同業他社からは「KDDIはなぜ影響を局所化できなかったのだろうか」と疑問の声が上がっていた。原因は、同社が音声通話用の「VoLTE（Voice over LTE）交換機」のネットワークをフルメッシュ構成にしていたためだった。東西でネットワークを分けるのが一般的な印象だが、同社は「特定の拠点で発生する輻輳（ふくそう）を早期に収束させるため」に全国フルメッシュ構成を採用していた。これが裏目に出た。今後は東西分散構成に変更するという。 検証報告書を読むと、厄介な出来事が次々と発生して事態が悪化し
夢物語から実現に近づいてきた光インターコネクト
エレクトロニクス／組み込み業界の動向をウオッチする連載。今回は8月に開催されたイベントで語られた光インターコネクト関係の話にフォーカスする。 2022年8月に開催されたイベント「Hot Chips 34」と「Hot Interconnects 29」の両方で取り上げられた話題に光インターコネクト関係の話がある。光インターコネクトそのものは以前から将来の配線技術としていろいろ研究がなされてきたものの、銅配線が意外に延命しているというか、もう50GHzの電気配線は現実的になってきており、ここに来て100Gが視野に入りつつある。しかも単純なNRZ（Non-Return-to-Zero：2値の信号で、1回の転送で1bitを伝達する）だけでなくPAM-4（Pulse Amplitude Modulation-4：値を0～3の4値にすることで、1回の転送で2bitを伝達する）も次第に普及し始めている。
苦戦するロシア軍 ある司令官の死で露呈した通信システムの脆弱（ぜいじゃく）さ
ロシア軍が補給に苦しんでいる。軍車両の燃料、兵士の食糧の補給は戦闘を続けるための必需品だが、現代の兵站（へいたん）の要は通信機能の充実だ。 プーチン大統領は、手元に集められた情報から、おそらく短期での勝利を確信していたのだろう。だから、戦闘が長引き戦線が広がるにつれて、兵員そのものも増強せざるをえなくなっている。 その肝心の部隊間の通信に、ロシア軍は問題を抱えていると指摘されていたが、ある司令官の死が、はからずもロシア軍の通信機能の問題点を浮き彫りにした。 ■ 死亡報告はやすやすと傍受された… ウクライナ軍情報当局は、3月8日、ロシア第41軍第一副司令官ヴィターリー・ゲラシモフ少将がハリコフ近郊の戦いで死亡したと発表した。 ウクライナ侵攻が始まって以来、ロシア軍の上級司令官の死亡はゲラシモフ少将で2人目だ。最初に死亡したのもハリコフに攻め込んだ、同じ第41軍の副司令官だった。 職業軍人とは
通信業界の仮想化とKubernetes
本記事は通信業界アドベントカレンダー Advent Calendar 2021の20日目の記事です。 はじめに 通信業界ではNFVをはじめとして、ネットワーク仮想化の検討が行われています。最近では要素技術にコンテナも加わり、DockerやKubernetesを使う機会も出てきました。ネットワーク仮想化を進めてきた背景からすると、業界内では当然の流れだと思いますが、通信業界以外の方に「Kubernetesを触っています」と話すと驚かれるので、自分の勉強もかねて通信業界の仮想化とKubernetes の活用までの流れを簡単にまとめてみました。 ネットワーク仮想化の歴史 VLAN 1990年代に登場したネットワーク仮想化の先駆けの技術 物理スイッチを複数の論理的なスイッチに分割して利用 設定変更のしにくさや障害発生時の切り替えに時間がかかるなどの課題 SDN: Software Defined
フレッツ光の最近の品質の話 - TRY AND ERROR
NTT東西の提供するFTTHサービス「フレッツ・光ネクスト」では、「IPv6オプション」を利用（IPv6オプションは2012年のある時期以降に新規開通した回線ではデフォルトで利用可能な状態になっている）することにより、NTT東日本、NTT西日本それぞれのエリア内でインターネットを経由しないフレッツIPv6網内折り返し通信が可能であることは、本ブログの読者の多くはご存知かと思います。 IPv6網内折り返し通信は、遅延やパケットロスが極めて少ないことや、PPPoEでのインターネット接続と比較して、スループットが高いこと、ISP契約が不要であることなどにより、安価で高品質なベストエフォートなVPN構築用回線として利用されることがあります。AS59105(HOMENOC)でも、拠点間の回線は Ether over IP トンネルやGREトンネルなどをIPv6網内折り返し通信の上で構築して利用してい
量子暗号：東芝は夏以降に事業化へ ＮＥＣも光伝送で高技術＝種市房子 | 週刊エコノミスト Online
東芝の量子暗号鍵情報送受信機（同社提供） 量子暗号を事業化する動きが出ている。 東芝は今年１月、仙台市内の７キロメートル離れた２拠点間で、数百ギガバイトを超えるゲノム配列データを量子暗号通信で伝送する実証実験に成功したと発表した。ゲノム情報は、究極の個人情報であり、データ量も膨大であるため伝送には課題が多かったが、東芝は高速・大容量で暗号鍵を生成・伝送できる独自技術によって、量子暗号がゲノム研究分野では実用化レベルに達したことを実証した。 「世界一」記録持つ東芝 こうした実績を引っ提げて、東芝は今年夏以降に、量子暗号サービスを事業化する計画だ。 東芝は量子暗号技術で複数の「世界一」記録を持つ。まず、鍵の配送速度だ。東芝は１９９１年から、量子暗号の基礎研究となる光子（光の粒）やその光源の研究・開発を進めてきた。この過程で２００８年には、量子鍵配送で当時世界最速の毎秒１メガビット（伝送距離20
総務省は通信業界を変えたのか？ 14年間の政策を見直し、愚策は撤廃すべき
総務省は通信業界を変えたのか？ 14年間の政策を見直し、愚策は撤廃すべき：ITmedia Mobile 20周年特別企画（1/3 ページ） 「アレのせいで、ドコモや総務省との交渉が一切ストップしてしまった」 と、ぼやくのはMVNO関係者だ。「アレ」とは文春砲のことであり、NTTと総務省による接待報道によって、関係者たちが打ち合わせをできずに困っている状態に追い込まれているのだ。 実際、OCN モバイル ONEの新料金プラン発表も本来であれば3月12日にオンラインで開催されるはずが、諸般の事情により延期。最終的にはリリースだけが配信されるだけとなった。業界内では「文春砲の影響か」と見る人が多い。 接待報道で最も衝撃的だったのが、谷脇康彦総務審議官の辞職だ。谷脇氏といえば、日本の通信行政を代表する「顔」のような存在であった。 2007年の「モバイルビジネス研究会」でも今と同じ議論 今から14年
個人開発でクローズドなチャットを作るので電気通信事業に届出
電気通信事業法 第九条の規定に違反して電気通信事業を営んだ者は、三年以下の懲役若しくは二百万円以下の罰金に処し、又はこれを併科する。 実はこの法律のことは知っていたので、特定の人だけが見られるチャットを作るのを今まで避けてきました。届出は面倒そうだと思っていましたが、実行してみると簡単だったので記事にまとめました。 総務省による解説 電気通信事業参入マニュアル［追補版］ を基準に解説します。 他人の通信を媒介する 電気通信設備を用いて「他人の通信を媒介する」とは、他人の依頼を受けて、情報をその内容を変更することなく、伝送・交換し、隔地者間の通信を取次、又は仲介してそれを完成させることをいう 『他人の通信を媒介する』場合、クローズド・チャットと見なされ、電気通信事業の届出が必要となることがあります。なお『オープン・チャットは電子掲示板と考えらえるため届出は不要』らしいです。そういうものとして
Hiromitsu Takagi on Twitter: "これは違法なレベル。有線電気通信法の通信の秘密が社内ネットワークにも及ぶことを知らない者は多い。企業秩序維持のため就業規則に規定した範囲で行うことは許され得るが、このSEのやり方はそれを逸脱している。民事で訴えたらいいだろう。会社… https://t.co/8F72mLw1iG"
これは違法なレベル。有線電気通信法の通信の秘密が社内ネットワークにも及ぶことを知らない者は多い。企業秩序維持のため就業規則に規定した範囲で行うことは許され得るが、このSEのやり方はそれを逸脱している。民事で訴えたらいいだろう。会社… https://t.co/8F72mLw1iG
「インテント・ベースド・ネットワーキング」とは何か、Apstraの場合
「Cisco Systems（以下、Cisco）が宣伝してくれたおかげで、インテント・ベースド・ネットワーキング（Intent-based Networking）の認知度が大きく高まった――」。Apstraで営業・事業開発のトップを務めるデイブ・バトラー氏はこういう。 Ciscoは2017年6月、同社の年次イベントCisco Liveで、Intent-based Networkingの製品を披露した。バトラー氏はこのことを言っている。「Apstraはそれ以前にIntent-based Networking製品を出していたが、Ciscoのような大ネットワーク製品ベンダーも真剣に取り組むようなものであるということが証明されたから」だという。 ただし、Ciscoの製品がキャンパスネットワークを対象としたものであるのに対し、Apstraは（現在のところ）データセンターネットワークを対象としているな
（私の履歴書）鈴木幸一（25）CWC破綻 赤字膨らみ「我が子」人手に 会社更生法、サービス継続を優先 :日本経済新聞
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