何年も経ってから障害が…“農薬大国”日本の現実 「見えない毒性」から身をも守るためには？ | 文春オンライン
かつて“中国猛毒食品”について取材したことがある。実際、中国の現場では大量の重金属に汚染された畑で栽培されていたりと驚きの連続だったが、実はその頃から、国産食材も危ないと言われていた。それを改めて確認したのが、2018年に出た北海道大学の池中良徳准教授らによる論文である。日本人なら毎日のように飲んでいるお茶から、農薬が検出されたと書かれていたのだ。それも、スーパーで購入した茶葉39検体の全てから出ただけではない。量は少ないが、ペットボトルのお茶からも全て検出されたという。とても信じられなかった。もっとも、数値は国が設定した残留基準値内だから違反ではない。「だったら安全でしょ？」と思うかもしれないが、そうとも言えないから問題なのである。
「夢の植物工場」はなぜ破綻したのか
2018/10/02 18:11 吉田さんの記事は大変参考になった。この事業はそんなに甘くないということがよく分かった。 但し、資本、管理経営体制、マーケティングと動機付けの四点において今後 踏み込んだ分析が期待される。 私も日本の農業の未来を担う青年たちのため、もっと科学や経営的にこの分野の研究体制の構築が急がれる。 イスラエルの農業の革新性に注目している筆者は国を挙げて 地に足の着いた研究支援体制を政府に望みたい。 巷でも言われているように 出口戦略の重要性は吉田さんも強調されておりよく理解できるが、どのように売り込んでいくのかが 頭が痛い問題だ。それに省力化、例えば 延床面積で６百坪のレタス工場で 60人くらいの労働者を確保する必要があり、しかも最低賃金に近いレベルで雇用する条件が要求されると 二の足を踏む気が経営者にはあると思われる。労働者の確保のみならず、労働者への動機づけ、教育
ＩｏＴの先へ 「羊のインターネット」は何を目指すのか
（ＣＮＮ） 「モノのインターネット」（ＩｏＴ）という言葉を聞いたことがある人は多いだろう。将来的に、全ての物がインターネットと接続して他の接続機器と情報をやり取りするようになるという構想だ。都市では既に車など多くの機器でインターネットを介した情報のやり取りが行われている。だがこのほど、英ウェールズの郊外で、モノならぬ「羊のインターネット」に関する研究が始まった。羊に無線機器を取り付けることで情報収集する試みだ。 ランカスター大学教授のコンピューター科学者、ゴードン・ブレア氏によると、ＩｏＴは従来、専ら都市部を中心に推進されてきた。「羊のインターネット」はこれを地方に持ち込んだ点で独創的な研究となっているという。 多くの報道では、羊にＷｉＦｉを発信させることで地方でのインターネット接続の状況を改善する研究だとされているが、ブレア氏によると研究の主眼はむしろ、羊を通じたデータ収集にあるという。
経済雑感 : 外から見る日本、見られる日本人
2014年11月08日10:00 カテゴリ日本経済世界経済 経済雑感 今月の経済雑感は盛りだくさんのニュースの中でポイントになるものを拾い上げていきたいと思います。 まずは恒例のアメリカ雇用統計。純増が214千人で事前予想の235千人を下回ったものの9か月連続で20万人以上の雇用改善が進んでいることは評価できると思います。失業率も0.1％ベーシス改善し5.8％と順調そのものに見えます。多分、11月はクリスマスショッピングに伴う配達要員増など季節要因が出ますので来月も悪くない数字になるのではないでしょうか？ とすれば、次の注目点はFRBが利上げに踏み切るためのもう一つの絶対条件であるインフレ率に注目が集まるかと思います。現状、1.5％と目標の2.0％には届かないのですが、ここからの解釈において低インフレ率で悩む日米に相違点がある点に着目しています。 それは原油価格の下落によりアメリカは個人の
マイコンボード「Arduino」で自作センサー農業、栽培農家がソリューションベンダーに
マイコンボード「Arduino」で自作センサー農業、栽培農家がソリューションベンダーに 金沢農業、金沢大地 農業人口の減少や就農者の高齢化、耕作放棄地の増加など日本の食の原点である農業が岐路に立たされている。「もはや待ったなし」。内閣府の規制改革会議 農業ワーキング・グループの専門委員を務めるファーム・アライアンス・マネジメント代表取締役／松本農園プロジェクトマネージャーの松本武氏は日本の農業の置かれた状況をこのように表現する。こうした状況で期待されているのが農業のIT化だ。生産性向上、効率化、大規模化などを掲げ、海外ベンダーや大手ITベンダーのソリューションが話題に上ることが多い。だが、それに先んじて、農業者自らの手による現場発の農業ITが動き出している。 農業からITサービスの会社が生まれる――。農業だけでなく加工、流通までカバーすることを農業の「6次産業化」と呼ぶ。だが農業の現場は、
277 ITを駆使したレタス工場 « 千秋日記
故郷、平塚江南高校の後輩で、富士通の人事部長も務められた今井幸治さんの案内で、今井さんが、今、情熱を注いでいる会津若松市のレタス工場を見学させて頂いた。会津若松市の半導体工場は、富士通がIBMと世界で互角に戦えた高性能コンピューターのコア部品、世界初のLSIプロセッサを世に送り出した、富士通にとっての最重要製造拠点であった。 私が前回、この会津若松の工場を訪れたのは、東日本大震災が起きた2011年の６月、大震災から３ヶ月後の時だった。東日本大震災は、沿岸部の津波被害はよく知られているが、内陸部の被害も大きかったことは意外に知られていない。同じ福島でも沿岸から遠く離れた、この会津若松にある富士通の半導体工場の地震被害も甚大であった。半導体を製造する多くのガラス容器が、全て破壊されたのだ。 未曾有の大災害にも関わらず、この会津工場の従業員達の必死の苦労で、ようやく製造設備が、ほぼ現状復帰を果た
アメリカの田舎パワー - michikaifu’s diary
こんな話とか読んでちょっと思ったことがある。 地方暮らしが限界な話（メモ）（追加あり）: やまもといちろうBLOG（ブログ） 無職の父と、田舎の未来について。（9/24追記） - どさんこ田舎者、東京でいろいろつくる 先週は、会議出席のためラスベガスに行ってきた。ラスベガスはアメリカによくある超人工都市で、私が行ってたときも昼間の地表温度は華氏111度（摂氏44度）、砂漠だから水は遠くから持ってくる必要があり、電気の力を使って無理やり人が住めるようにしたような場所だ。例えば月面や火星や海底に人が住めるように人工環境の基地を作るというSF映画とかがよくあるが、それみたいなものだ。 19世紀に幌馬車に乗って人が東からやってきて、その時代以降に可能になったテクノロジーを使って、ユニット型の町を次々と荒野に置いていき、それを20世紀にアスファルトの高速道路で結んで車で物資を運ぶことで成立したのが今
「疲弊する地方経済」の象徴である農協巡りで見た不良債権 - やまもといちろうBLOG（ブログ）
ということで、東京に一時帰って来ましたが… わー、限界集落だー、とかいう語彙のかっこよさとは裏腹に、ヤバイことになっております、地方の農業。細かいところは、『農協の大罪』（山下一仁・著）という本が出ておりますのでそちらをご覧いただくとして、私が見てきたのは数字の部分です。 統計と言うと、とても冷たい印象があると思います。全体で見ると何だ2兆6,000億の不良債権か、という話になりますが、そこには何百何千何万もの返済に追われる農家があり、後継者がいないので農業を継続できなくなったり縮小して所得が減り、所得が減ったのでトラクターやらコンバインやら農協から借り入れて買った設備投資も回せなくなっていく。そして、先祖代々預かってきた田んぼや山林を二束三文で売りに出そうとして、それがどこにも需要がないことを知って、80代の農家が自己破産していくわけですよ。休耕田の問題や、地方経済の担い手不足というのは
TPP？反対ですよ。総選挙のときマニフェストで国民に問えばいいじゃないですか？: 極東ブログ
TPP(the Trans-Pacific Partnership: 環太平洋戦略的経済連携協定）がにわかに、郵政民営化時のようなバカ騒ぎと化してきた。「貿易はゼロサムのゲームだから米国が勝利者なら日本は敗者だ」みたいな、それって中学生でもわかる間違いじゃないかと思うような意見をまともな大人が言ったりする光景は奇っ怪でもある。 まあ、少し頭を冷やすためにも、政府は拙速な対応を取らないほうがいい。そもそも民主党政権は、FTA(Free Trade Agreement: 自由貿易協定)についてもマニフェストが固まっていなかったのだから、次回の総選挙のとき各党がマニフェストで国民に問えばいいんじゃないですか？ 私の意見はそういうことで、TPP反対ですよ。よろしく。 TPPは、しかしながら、そもそも大騒ぎするような問題でもないと思う。メリットとデメリットがあり、国民の全体からすれば原則として輸入品
農業利権を食い物にするソフトバンク
孫正義氏が、鹿野農水相がシンポジウムに飛び入りして彼の「電田プロジェクト」に協力すると約束したことに感激している。 この大臣の発言は本当に大きい！ RT @masa_toku: 鹿野農水大臣「電田ＰＪ、やりましょう。耕作放棄地３／４使える。」 農水相がソフトバンクの太陽光発電所に飛びつくのは当然だ。全国の耕作放棄地は38.6万haで、農地の9.7％が遊休化している。これは補助金を払って減反させているためで、その額は年間2000億円。維持管理も大変だから、これをSBが借りてくれるなら、無償で提供しても助かる。それが34もの道府県が「自然エネルギー協議会」に参加した理由だ。他方、SBにとっては耕作放棄地を無償で使うことによって用地買収が必要なくなり、固定価格買い取りで利潤は保証される。 しかしこの構想には、多くの難点が指摘されている。最大の問題は、耕作放棄地が山間部などに点在し、太陽光発電に適
「食糧自給率」の向上は食糧危機を悪化させる - 池田信夫 blog
自民党の「米粉加工食品を普及推進する議員連盟」が発足し、福田首相が食糧危機に関連して「こういう内外情勢になると、食糧自給率を上げることは国家戦略上の課題だ」とあいさつしたという。この点は民主党も同じで、「自給率100％をめざす」などと言っている。 しかし、この政策は論理的に間違っている。いま起こっている食糧危機は、穀物価格の上昇である。以前の記事でも書いたように、高騰した小麦の国際価格でさえ、国内価格の約半分。米は1/3だ。自給率を高めるというのは、割高な国内穀物を増産することだから、価格高騰の対策にはならない。むしろ自給率（国内農家）を守るための補助金が、穀物の価格をさらに高くしているのだ。 では、供給の絶対的不足は起こるだろうか。1993年、米の凶作で260万トンの緊急輸入が行なわれたことがある。その原因は、減反政策で半分近い水田が休耕田になっていたためだ。普通に生産していれば、凶
このままでは日本は食べていけない：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 先週は、これからの世界経済の変動によって、食料を輸入に頼るこれまでの日本経済のあり方は大変危険であることを説明しました。欧州諸国が1970年代の米国による大豆の禁輸をきっかけに食料自給率を高めたのに比べて、60年代に6割だった日本の食料自給率は、今では4割を切るところまで低下しました。 日本に農地が足りないためではありません。度重なる減反政策や耕作放棄や裏作の停止で、日本の作付延べ面積は、ピークであった1960年代の半分にまで落ちました。 しかも、このままでは、日本の農業は衰退することが確実です。担い手となる農家の高齢化がさらに進み、後継者が激減するからです。掛け声ばかり食料安全保障や自給率向上を訴えても、流れを変える現実の政策はいまだに実行
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スマホで大規模コメづくり アジア視野に効率経営 - 日本経済新聞
この数カ月間で分かったハウス環境でのNetatmoの使いどころ | 農業をITで支援する IT工房Z
http://m2mbox.net/2015/03/19/nsw_mbel/
ログミーBiz
ちょっと 田んぼの様子 見てきた。 : はれぞう