博論も出せなくて研究室の足引っ張ってるお前が、さらに引き継いだ非常勤のコマなくすとかになったら、マジでどうやって責任とるんだろな? @ganrim_ https://t.co/WHO08SMVDt
査読ガチャは甘え――トップAI会議で使われる査読割当てシステムToronto Paper Matching Systemを攻略してキミも超ウルトラ高度AI人材になろう!機械学習MachineLearning論文研究AI はじめに KLab機械学習グループの濱田です.KLabアドベントカレンダー2021 22日目のこの記事では,トップAI会議で使われる査読割当てシステムToronto Paper Matching System (TPMS)の仕組みを解説します.加えて,TPMSを使う会議で適切な査読者に論文が割り当てられやすくなるような論文の書き方について,私の考えを紹介します. この記事の第一の対象読者は,基本的な研究のやり方と英語論文の書き方は習得したけれど,なかなかトップAI会議に通らず悩んでいる投稿経験3~10回程度の方です.研究内容は良いはずだし,文章も十分に磨いたはずなのに,それ
ノーベル賞の受賞者で、京都大学iPS細胞研究所を設立当初から率いてきた山中伸弥所長が、来年3月末で所長を退任することになりました。 退任後も研究所に残り、iPS細胞の研究を続けるということです。 体のさまざまな組織になるiPS細胞の生みの親で、ノーベル医学・生理学賞を受賞した山中伸弥所長は、平成22年に京都大学iPS細胞研究所が設立されて以来、6期、12年にわたって所長を務めてきました。 研究所によりますと、山中所長は来年3月末までの今の任期で退任する意向をもっていて、12月2日に開かれた教授会で正式に決まったということです。 山中所長は退任後も、研究所でiPS細胞の研究を続けるということです。 山中所長は「この数年は、研究者としての最後の期間は自身の研究に注力したいという思いが日に日に強くなっていました。基礎研究者として、iPS細胞や医学・生物学の発展に貢献できるよう全力を尽くします」と
理転文転を繰り返した結果、どちらも諦められずに情報系研究員をしながら人文社会系の研究室で社会人博士を始めた話 はじめまして。社会人学生 Advent Calendar 2021の6日目の記事を書かせていただきます。こちらに参加させていただくのは初めてなので自己紹介からはじめます。 私は富士通株式会社という会社の研究部門(富士通研究所 研究本部)のAI倫理研究センターという、AIの倫理的な問題を研究する部署に属しています。なかでも、主に多文化・他分野間で異なる公平性の認識をいかにAIモデルに反映するか、というHCI(ヒューマンコンピュータインタラクション)的な研究をやっています。(ご参考までに同僚と受けたインタビュー記事がこちらです。) 同時に、今年の4月から東京大学大学院 総合文化研究科の博士後期課程の学生にもなりました。もともと修士課程まで在籍していた研究室に再び所属させて頂いています。
過日、岩波書店さんより『アカデミアを離れてみたら 博士、道なき道をゆく』と題する本が出版されました。この本は2020年春に始まったWEB上のリレー連載をまとめたもので、21名の博士の体験が綴られています。連載の初回を担当した私は、ポスドクを11年続けた末に研究の道を諦め、なんとか民間企業に転職したエピソードを寄稿しました。同じように就職に悩める博士の、何かしらの参考になることを願って書いた文章は、聞くところによるとずいぶん多くの方に読んでいただけたそうです。また、記事をきっかけに新聞に取り上げてもらう機会にも恵まれ、私なりにポスドク問題の認知向上に貢献できたのかなと思っています。(なお、出版にあたり連載の公開は終了しましたが、私の記事は試し読みとして全文ご覧いただけます。) そんな記事の公開から1年半ほどの間、他の博士の体験談やネットに流れる感想、そして新聞雑誌の書評などを拝読してきました
読売千人計画叩きは頭脳流出を「抑止」? 読売新聞が今年の元旦以降「千人計画」を槍玉にあげる記事の掲載を続けるなか、私は繰り返しこれらの記事の問題点を指摘してきた。 例えば、3月末の記事「読売新聞「千人計画」特集が覆い隠す日本の基礎科学の危機」では、中国へ流出する日本人の大学研究者が増えている背景には、「高給引き抜きによる先端技術獲得の動き」というよりは、「中国の大学が近年研究レベルを大きく向上させる一方、日本では大学の研究環境の悪化が続き、基礎研究分野の人材が流出している」という事情があることを指摘した。 つまり、日本側が「技術流出」を警戒する一方、千人計画採択者を含め、中国の日本人研究者の多くは、そもそもそういった流出させる技術を持たない(技術者や工学研究者ではない)基礎科学の研究者が主体であり、この現象の実態は、中国に「引き抜かれている」(プルの要因)というよりは日本側が積極的に「追い
待たされた調査結果公表 いつ公表されるのか…。やきもきした調査結果が2021年5月28日、ようやく公表された。 本学における研究活動の不正行為に関する調査結果の公表について | 昭和大学 上嶋浩順氏論文調査特別委員会 調査結果報告|公益社団法人 日本麻酔科学会 昭和大学の麻酔科に所属する上嶋浩順氏の論文に問題があることは以前から指摘があり、複数の論文が撤回されていた。 上嶋浩順、大嶽浩司 昭和大の2論文が撤回!捏造!! 2020年7月の毎日新聞の報道では、「今月中にも結果を公表する。」とされていたので、ずっと待ち続けていた。それがようやく、10ヶ月遅れて公表されたのだ。 公表が遅れた理由は分からないではない。調査対象になった論文が多すぎるからだ。 147報中117報に研究不正昭和大学の資料によれば、調査対象はなんと147報に及んだ。上嶋氏と上司の大嶽浩司教授、部下2名の合計4名が調査対象に
地球温暖化対策にとって重要な技術として、大気中から二酸化炭素を直接、回収するための研究開発が活発になっていて、日本では大型プロジェクトとして、今年度から本格的な研究が始まり、新しい物質や特殊な膜の開発が進められています。 国連の専門機関、IPCC=「気候変動に関する政府間パネル」は、世界の平均気温が19世紀後半と比べて2度上昇すると、多くの人が極端な熱波や日常的な水不足によって深刻な影響を受けると予測していて、1.5度の上昇に抑えることの重要性が広く認識されるようになっています。 このため、2050年ごろまでに温室効果ガスである二酸化炭素の排出量を実質的にゼロにすることが必要とされ、実現のための重要な技術として大気中から二酸化炭素を直接、回収する手法の開発が世界的に始まっていて、日本でも3年間で55億円を投じた大型プロジェクトが立ち上がり、今年度から本格的な研究が始まりました。 名古屋大学
Science誌は、3月1日、"The $450 question: Should journals pay peer reviewers?"と題する記事を公開した。 本記事は、Researcher to Reader Conference(2月23・24日開催)において、査読者への報酬に関する議論が行われたことを紹介。 賛成派は、営利出版社が査読者に450ドルを支払うことが妥当とするマニフェスト"The 450 Movement"を掲げ、それにより査読結果を得るまでに長い時間がかかることなどの欠点を改善できると主張した。一方で、反対派は、購読料の高騰や非倫理的な査読の蔓延を招くなどの意見を述べたという。 また、「キャッシュVSその他の報酬」「査読者への報酬を支払う余裕がジャーナルにあるか」「査読者とジャーナル間の契約」など、そのほかの議論の詳細も示している。議論終了後、査読者への支払いに
世界最大の学術雑誌出版社であるエルゼビアは、「科学誌の購読料が高額すぎる」とさまざまな大学や研究機関から非難されています。高すぎる契約を拒絶してエルゼビアとの契約を打ち切ったカリフォルニア大学が、「エルゼビアとの契約終了がもたらした悪影響はそれほど大きくなかった」と報告しました。 UC’s termination of Elsevier contract has had limited negative impact - Daily Bruin https://dailybruin.com/2020/02/27/ucs-termination-of-elsevier-contract-has-had-limited-negative-impact 近年ではエルゼビアの独占的なシステムに対する不満を募らせたり、高額すぎる購読料の支払いに苦慮したりした大学や研究機関が、エルゼビアとの契約を打ち
このたび、清水俊史氏の『上座部仏教における聖典論の研究』(以下、『聖典論』)が弊社より刊行されることとなりました。本書『聖典論』をめぐってはかねてから、さる先生を中心に異様な盤外戦が繰り広げられ 、間違った情報が意図的に流布されており、出版元である弊社としましても大変困惑しております。正確な状況を説明する必要性を感じましたので、極めて異例のことではありますが、今回、弊社は公式な声明を発表することと致しました。 2016年に『聖典論』の刊行が社内で決定した後、2017年4月に清水俊史氏より「さる先生から自分に研究不正があるとの指摘を受けた」との報告が弊社にありました。それに前後して、弊社に対しても、そのさる先生から『聖典論』の出版を取り止めるようにとの連絡を数度にわたり受けました。 両者の申し立ての後、弊社は、第三者委員会を立ち上げ、複数の専門家に双方の資料を精査していただいたところ、全会一
入院した新型コロナウイルスの感染者の死亡率は同じく入院した季節性のインフルエンザの患者より3倍高いとの研究結果が発表された/Kiran Ridley/Getty Images (CNN) 医学誌「ランセット」は20日までに、入院した新型コロナウイルスの感染者の死亡率は同じく入院した季節性のインフルエンザの患者より3倍高いとの新たな研究結果を掲載した。 呼吸器系の機能障害が発生する比率も新型コロナ患者が高かったともした。新型コロナあるいはインフルエンザに感染し病院に収容されたフランス人13万人以上を対象にデータを収集。新型コロナ患者のデータは2018~19年のインフルエンザ流行の季節を通じて得たデータと比べたという。 今回の調査に関与したフランス国立保健医学研究所(INSERM)の研究者は、新型コロナの感染者の死亡率が3倍高いとの発見は18~19年にフランス国内でのインフルエンザによる死者が
物理学者で、東京大学の学長や文部大臣などを歴任した有馬朗人さんが亡くなりました。90歳でした。 有馬さんは昭和5年、大阪市生まれで、昭和28年に東京大学理学部を卒業し、その後東京大学の教授となり、平成元年から学長を務めたほか、平成5年からは理化学研究所の理事長も務めました。 原子核物理学の研究で優れた業績をあげ、平成5年に「日本学士院賞」を受賞したほか、平成10年にはフランスで最も名誉ある国家勲章「レジオン・ドヌール勲章」を受けています。 また、平成10年に参議院議員選挙で初当選し、文部大臣や科学技術庁長官を務めたほか、日本科学技術振興財団の会長などを歴任し、日本の科学技術の振興や教育改革などに取り組みました。 平成16年に文化功労者に選ばれたほか、平成22年には文化勲章を受章しています。 平成18年からは中高一貫校や大学を運営する武蔵学園の学園長を、平成22年からは静岡文化芸術大学の理事
「2020年度はポストがちゃんと見つかるのだろうか」。地方の国立大学で任期付きの特任教員として働く30代半ばの男性Aさんは不安を抱える。19年度に政府の卓越研究員事業に応募し、候補者に選ばれた。16年度に始まった同事業は政府が第三者機関を通じて「世界水準の研究力を有し、新たな研究領域や技術分野等の開拓が期待される」若手研究者を認定する。受け入れを希望する大学や企業などがポストを提示し、互いに合意すれば2年で最大1200万円の研究費などを政府が補助する。【前回記事】大学の研究力低迷、「選択と集中」奏功せず 広がる格差任期の定めがない職への登用で、安定かつ自立して研究できる環境に優秀な若手を導くはずだった。Aさんは19年度に3つのポストに応募したが採用されなかった。候補者資格は20年度まででポスト探しを続けている。「卓越」候補者は安定したポストに就けない人が大半だ。19年度は
1990年代後半以来、歴代内閣のブレーンとして権力の中枢で影響力を行使し続けてきた竹中平蔵氏。ジャーナリストの佐々木実氏がこの特異な人物の実像に迫ったノンフィクション『市場と権力』が、このたび『竹中平蔵 市場と権力』として文庫化される。 同書が明らかにした重要な事実の一つに、竹中氏の処女出版が共同研究の成果を「独り占め」したものであるということがある。 日本開発銀行(開銀)の職員だった竹中氏は、1981年からアメリカ・ハーバード大学で研究員となり、開銀の2年先輩で、当時ペンシルベニア大学の研究員として留学していた鈴木和志(かずゆき)氏と共同研究を行なっていた。しかし帰国後、出向先の大蔵省で処女作の出版を目指した竹中氏は、当時の共同研究の成果を「独り占め」してしまう――。 以下は、その経緯を記した同書からの抜粋である。 大蔵省大臣官房調査企画課の財政金融研究室に在籍していた竹中は、大蔵省での
「バッタ博士」として有名な前野ウルド浩太郎博士の論文に対して、その内容の再現性が取れないという問題があるということを下記の一連のツイートで知りました。 https://twitter.com/n0rr/status/1277918852987285505 ”ラボメンが捏造したときに、PIが責任を取る方法がひとつ示された。” と、ツイート主の @n0rr さんは述べており、筆頭著者である前野博士がデータを捏造して論文を書いたのではと暗に示唆しています。 いったい何が起こっているのだろうと思ったので、詳しく調べてみました。 結論から言うと、「前野博士の実験結果には再現性がある可能性が高い」と個人的には思います。 以下詳しく解説します。 どうやら、前野博士と田中博士が研究していたバッタ(Schistocerca gregaria)は、「メス成虫が”混み”を感じると、産卵する卵のサイズが変わり、そ
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