大地震直後に電話をかけるのは良くない
LINEで連絡を取るときの注意点 これらのサービスは災害時の連絡手段として大いに役立つものだが、一方で普段利用するサービスではないため、いざというときにその存在を忘れてしまっていることも多いかもしれない。 大手キャリアの災害用伝言版は、毎月1日・15日や正月の三が日、防災週間（8月30日〜9月5日）、防災とボランティア週間（1月15日〜1月21日）などに体験できるので、そうしたタイミングで使い方を覚えておくことも重要だ。 だがそれでもなお、いざという時は、普段使っているコミュニケーション手段で安否を確認しようとしてしまう人が多いと考えられる。先に説明した通り、電話による連絡は被災地の輻輳を招くためおすすめできないが、ネットサービス、なかでもLINEなどのメッセンジャーアプリやSNSを使うことで、素早く安否を確認することも可能だ。 例えばLINEやFacebookメッセンジャーなどの場合、送
ソーシャルメディア“炎上”、企業のダメージを抑えるポイントとは
今夏、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを舞台に、企業が炎上トラブルに巻き込まれる事件が相次いだ。大手外食チェーンやコンビニエンスストアのアルバイト店員や来店客が、お店の食材や冷蔵庫などの備品にいたずらした画像をSNSに投稿したことで、その企業にクレームが殺到するといった騒ぎが起きたのだ。 当事者となった企業の多くは、Webなどでお詫びのメッセージを公表するとともに、問題の画像を投稿したアルバイト店員や来店客への損害賠償請求も検討するという厳しい姿勢を見せている。 ITproの人気連載「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」では今週、この炎上事件をテーマとする記事を公開した。 頻発する炎上事件、企業はソーシャルメディアポリシーで防げるか 著者の熊村氏は、今夏の炎上事件について「従来のソーシャルメディアポリシーやソーシャルメディアガイドラインの策定だけでは防ぎきれない
Facebookに魅力を感じない若者たち--その理由を探る
とはいえ、Instagramはティーンエイジャーの意識に浸透したのと同じくらい簡単にそこから姿を消す可能性もある。思い出してほしい。Zuckerberg氏が2012年5月、Facebookの新規株式公開（IPO）の数週間前にInstagramを買収したとき、同社は創設後わずか17カ月の企業だった。自分の子どもは風景や建築物の芸術的な写真を共有するためにInstagramに夢中になっているわけではない、ということに保護者は気付き始めている。筆者が話を聞いたすべてのティーンエイジャーには、彼らのInstagramアカウントを注意深く監視する用心深い保護者がいる。 サイバースペースで自分の居場所を探すティーンエイジャーたち 元青年部担当牧師で、サンディエゴに住むティーンエイジャーの保護者向けに教育的なソーシャルメディアセミナーを開催しているAdam McLane氏が筆者に話してくれたところによる
ソーシャルCRMの第一歩は「傾聴」から！実践のための4つのステップとツールまとめ
ソーシャルCRMの第一歩は「傾聴」から！実践のための4つのステップとツールまとめ こんにちは、SMM Labの小川です。 あなたは自分の会社や商品、サービスに関して、ソーシャルメディア上でどのような会話がなされているか、きちんとチェックをしていますか？ ソーシャルCRM（＝TwitterやFacebook、ブログなどのソーシャルメディアを活用したCRM＝”Customer Relationship Management(顧客管理)”のこと）の第一歩は、まずはユーザーの声に耳を傾けることです。 現在ユーザーは、ブログ、Twitter、Facebook、mixi、Google+等、様々なソーシャルメディアで商品やサービスに関して多くの会話を繰り広げています。その内容は、購買の意志、商品の使用感、電話窓口での顧客対応、店頭での顧客サービス、購入後のトラブルサポートにいたるまで、ありとあらゆるもの
ソーシャルメディアでシェアしてはいけないもの--トラブルを避けるためのヒント
許可を受けている場合や、そうしても相手に迷惑がかからないことが確かな場合を除いては、ほかの人を写真にタグ付けしないこと。GoogleやFacebookは、写真にタグ付けすることを熱心に勧めており、ユーザーに対してそうするように促すこともある。だが、その通りにする必要はない。 自分のクレジットカードやデビットカードの写真を投稿しないこと。これはまじめな話で、実際にやっている人もいるのだ。 自分の電話番号を投稿しないこと。世界中の人の目に触れる可能性があっても良いな ら別だが。 自分の雇用主とトラブルになる可能性のあるものをシェアしたり、投稿したりしないこと。ソーシャルメディアに対する職場のポリシーを理解しておこう。個人アカウントでの言動が、何らかの形で、現在あるいは将来の仕事で問題になることなどないだろうと思ってはいけない。すべては自分の（ソーシャルメディア上の）記録として永久に残る。 ほか
ソーシャルメディアでマーケティングキャンペーンを行う前に考えるべき10のこと
ソーシャルネットワーキングを利用したマーケティングは、到達できる範囲を拡大し、極めて絞り込まれた顧客とよい関係を築く助けとなる。しかしこれは、正しいやり方でアプローチできればの話だ。 この数年、企業は様々なソーシャルメディアネットワークをマーケティングキャンペーンに組み込み始めている。しかし、そういったネットワークを操るのは難しい。この記事では、マーケティングでソーシャルメディアを上手に使うのに役立つ10のヒントを紹介する。 1．ソーシャルネットワークはインターネット全体ではない ソーシャルネットワーキングサイトはより多くの機能を取り込みつつあるかもしれないが、だからといってその機能をすべて使う必要はない。90年代の「ポータルサイト」を覚えているだろうか。当時われわれが学んだ教訓は、1つのサイトが想像できるあらゆる機能を提供しているからといって、ユーザーは必ずしもその目的にそのサイトを使う
第10回「ソーシャルメディアでの炎上が怖い」という総務部長
この連載では、Facebookを中心とした「ソーシャルメディア」を企業でどのように導入するかをテーマとし、企業での導入時や、導入検討時の「担当者、管理者、経営者の反応」をリアルに再現することを特徴としている。 前回は「ソーシャルメディアの効果測定」について「効果が数字で見える」ようにすべきと説明した。なぜなら、数字を使って客観的に評価しないと、ソーシャルメディアの活用が有効なのか、そうでないのかが判断できないからである。 この事例として「コスト効果をシビアに見る経理部長の話」を紹介した。これを使ったのは、筆者がこのように考える経理担当者が多いことを知っているからである。「このような人が導入に反対する状況でどのように対応すればよいのか」――。これが前回の骨子だ。 前回の記事にはさまざまな意見をいただいた。「効果を金額で見なければ導入可否はできない。経理部長は正しい」という意見も多くあったが、
ユーザーの良心を信じ、あえて個別の返答はしない
人々の生活に直結した「通信」を担うNTTドコモ。携帯端末は今や財布に次ぐ必須アイテムだけに、NTTドコモのFacebookページにはユーザーからの愛情あふれるコメントと辛辣なコメントが混在している。こうした状況に対して彼らが選んだスタンスは、ユーザーからの声には良質の情報発信とビジネスにおける技術革新、サービス向上で応え、「オフィシャルな立場で個人に向けての返答はしない」というものだった。 一見すると突き放した冷たい印象を与えかねないが、Facebookページへの「いいね！」の数は日々伸びており、彼らの決断はユーザーを失望させる要因に直結してはいない。「ありのままであり続ける」というシンプルなたたずまいで、人気ランキングの上位に位置する理由を同社でソーシャルネットワークサービス（SNS）や公式ホームページを運営する山川聡氏と諸成万氏に聞いた。 NTTドコモ マーケティング部 WEB担当課長
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