「底辺校」出身の田舎者が、東大に入って絶望した理由（阿部 幸大） @gendai_biz
名門校出身者たちを目の当たりにして 教育と格差の問題といえば、しばしば話題にのぼるのが東大生の親の年収である。2014年の調査によれば、東大生の育った家庭の半数強が、年収950万円以上の比較的裕福な家庭だという。 ここで問題視されているのは、階級の固定化である。つまり、裕福な家庭は多額の教育費を支払うことができるので、子供は高学歴化する傾向にある。学歴と収入は比例することが多い。結果的に、金持ちの家系はいつまでも金持ちだし、逆に貧乏人はいつまでも貧乏から抜け出せない――という問題だ。 だが、こうした問題提起に出くわすたび、いつも「ある視点」が欠けていると私は感じる。それは都市と地方の格差、地域格差である。 田舎者は、田舎に住んでいるというだけで、想像以上のハンディを背負わされている。 あらかじめ、どんな地域で育ったどんな人物がこの記事を書いているのか、簡単に紹介しておこう。 私は高校時代ま
すべてのアイデアを可視化する
「dスクール」でもブレストのツールはアナログ 例えばシリコンバレーの中心に位置し、ヒューレット・パッカードやヤフー、グーグルなどを産んだスタンフォード大学にある、学科横断型プログラム「dスクール」──。イノベーティブなアイデアの創出法を教えるこの世界最高峰のデザインスクールで行われるブレインストーミングは、さぞやハイテク機器満載の環境にちがいないと多くの人は想像するでしょう。 しかし、実際に訪れてみるとイノベーティブなアイデアを生み出すブレインストーミングで、コンピュータやタブレット端末はほとんど使われていません。 以下に掲載する写真をご覧いただければお判りの通り、「dスクール」においても、ブレインストーミングに使われるのは、アナログなホワイトボード、大きなメモ帳、ポストイット、サインペンなどです。 このことが示すのは、現時点ではまだ、人間が生み出すアイデアの奔流に自由についていけるほど、
「偏差値50のバラ色人生を考えよ！」 ニーズ至上主義の本末転倒：日経ビジネスオンライン
今回は、「ニーズと思考」についてアレコレ考えてみる。 遂に、大学のカタチが変わることになった。L型とG型。昨年、物議をかもした「ローカル人材を育成するL型」に、多くの大学が移行を迫られることになったのである。 今月4日。「大学を職業教育学校に」との方針が政府から示され、実践的な職業教育や技能訓練を行う「職業教育学校」に既存の大学や短大などに転換してもらい、2019年度からの実施を目指すことになった。 職業教育学校とはL型のこと。改革の目的は、産業界のニーズに合った即戦力型の学生の育成。職業教育学校への転換は、少子化で学生の確保に苦しむ私立大学などの救済にもなる。 続いて、8日。文部科学省は、全86の国立大学に、既存の文学部や社会学部など人文社会系の学部と大学院の廃止や分野の転換の検討を求めた。 国立大に投入される税金を、ニーズがある分野に集中させるのが狙い。財政事情が悪化する中、大学には「
STAP騒動で注目の「コピペ判定ツール」とは
図1●理化学研究所が発表した、STAP細胞論文に関する「調査委員会調査中間報告書」の一部。赤字の部分が、他人の論文のコピーであることが確認された この騒動で一躍注目を浴びたのが、コピー・アンド・ペーストによる文章の流用を発見するツール、いわゆる「コピペ判定ツール」だ。 その一つが、2種類の文書を比較して差分を抽出するツール。インターネットなどでは、Webブラウザー上で使える「difff《デュフフ》」（図2）が特に話題になった。difffは、生物学の研究者である内藤雄樹氏が開発し、無償で公開したもの。技術的には、UNIXが搭載するファイル比較機能「diff」を利用して差分を検出しているという。 図2●2種類の文章を比較できるネットサービス「difff《デュフフ》」（http://difff.jp/）を用いて、米国立衛生研究所のWebページの文章（左）と、STAP細胞の研究を主導する、理化学研
大学の講義を“無料”で受けられるウェブ講座「MOOC」開講--ついに国内で
日本オープンオンライン教育推進協議会（JMOOC、ジェイムーク）は4月14日、大学の講義を無償で受けられるオンライン講座「MOOC（Massive Open Online Course、ムーク）」を開始した。NTTドコモが構築したプラットフォーム「gacco」などで、大学教授らによる講義が順次開講する。 MOOCは、主要大学や有名教授による授業をオープンなオンライン講座として公開するサービスで、2012年から米国などで急増している。代表的なMOOCである「Coursera」や「edX」には、米国だけでなく欧州やアジアの大学も参加しており、受講者に正規に単位を付与する大学や、認定資格を企業の採用基準として活用する事例も出てきているという。JMOOCでは、日本においてこうした環境の構築を目指す。 14日には3つの講義が始まった。gaccoではその内の1つ、東京大学の本郷和人教授による講義「日本
大学を減らすために何ができるのか？ - 内田樹の研究室
田中文科相はいったん不認可とした３大学を新基準で再審査する方針を断念して、現行基準での認可を認めた。 結果的に大臣決定の全面撤回というかたちになった。 それでもなお「大学は多すぎる。大学数を減らすという方向については多くの人の賛同を得ている」と自説の正しさを訴え続けていた。 興味深いのは、田中大臣の方向を官邸が当初は支持していたことである（６日の記者会見で、田中大臣自身が暴露した。） 野田佳彦首相と藤村修官房長官は１日に田中氏から不認可の事前報告を受け、首相は「そのまま進めてください」、官房長官は「大変結構なことだ」と発言したそうである。 事態が紛糾し出してから後も、官邸は大学認可は大臣の専管事項であり、官邸は与り知らないという態度を貫き、結果的に大臣ひとりに罪をかぶせて「スケープゴート」に差し出すというかたちになった。 昨日も書いたことだが、もう少し続ける。 多くの人が「一般論として」は
「どっちがホント？」 異なる就職率が併存する理由と弊害：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「新卒ニート3万人」──。 今週の火曜日（8月28日）。日本経済新聞はこうした見出しを掲げ、朝刊1面のトップで今年3月に大学を卒業した若者たちの進路状況を報じた。 昨今の大学生の就職活動、俗に言うシューカツの厳しさに関心を持つ方々の中には、この記事を読んで首をかしげた人も少なくないだろう。記事中に、就職率として63.9％という数値が記されていたからだ。 なぜこの数値が引っかかるのか。それは、同じ日経新聞が今年5月15日付け朝刊で、「大卒就職率93.6％に改善 今春卒業、支援策効果か」という記事をグラフ付きで掲載していたからである。 後者の記事にある大卒就職率も、今年3月の大卒者についてのデータである。63.9％と93.6％。なぜ30ポイントも
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
ノーベル賞はいずれ海を渡る (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
日経BP
論理思考：【65】革新をもたらす「常識の疑い方」 | BPnetビズカレッジ | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
無責任の産物としての大学設置騒動 (5ページ目)：日経ビジネスオンライン
論理思考：【65】革新をもたらす「常識の疑い方」 | BPnetビズカレッジ | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉