米「皆既日食」、 太陽光の出力急変にグリッドが見事に対応！
米「皆既日食」、 太陽光の出力急変にグリッドが見事に対応！ 周到な準備で、天体イベントの課した「信頼性試験」に合格 太陽光出力の減少幅は予想超える カリフォルニア州は皆既食帯ではないものの、同州北部では76％、南部では58％の部分日食の範囲に入っている。部分日食といえども、米国で太陽光発電の設置容量で50％以上を占める同州は日食で、電力供給で最も大きな影響を受けるとされていた。 カリフォルニア州の広域系統運用を行うカリフォルニア独立系統運営機関（California Independent System Operator; CAISO）によると、日食により、4.2GWの発電事業用メガソーラーと1.3GWの分散型太陽光発電が一時的に出力を失うと予想されていた。CAISOはこのイベントに備え、 起動、調整力と柔軟性に優れた発電源である水力発電と天然ガスを燃料とした火力発電、そして蓄電池を確保し
Googleの「Project Sunroof」で、太陽光発電の損得が分かった：日経ビジネスオンライン
1年ほど前、サンフランシスコ市に近い我が家の隣家がソーラーパネルを取り付けた。屋根のかなり広い面積にわたってソーラーパネルがずらりと並んでいる。近所を散歩すると、同じようなソーラーパネル付きの屋根を目にすることが増えた。カリフォルニアに住んでいると最近は、「ソーラーパネルのおかげで電気代が下がった」とか「余剰分を電気会社に売っている」といった話をよく耳にする。ソーラーパネルの値段自体も下がってきていて、そろそろ付けてもいいのかもと思うような環境になってきているのだ。 ところが、我が家の場合はまさにその隣家が高くそびえているせいで影になることが多い。しかも、天候が悪いことで知られるサンフランシスコ市に近いので曇った日も多く、木も茂っている。ソーラーパネルの設置コストの方が高くつくのではないか、とか、そのうちソーラーパネルの技術が進歩して元も採れないうちに時代遅れのソーラーパネルだけが屋根に残
エネルギー問題を、家庭に押し付けるな
エネルギー問題を、家庭に押し付けるな 川口盛之助×山本一郎、日経エレを斬ってみるの巻（5月号◎その2） 川口 家庭での発電は、レーザープリンターやコピー機に似ているんです。コピー機は、すごく長いこと売っているけれど、メンテナンスが必ず発生するでしょう? 紙が詰まったり、故障したりするからですよ。これは、BtoB（企業向けサービス）ならば成り立つ。多くのメンテナンス担当者を用意しても、ペイする規模感だから。 でも、家庭向けではインクジェットプリンターに勝てない。メンテナンス係を派遣するのではなく、壊れたら機器を丸ごと取り替えるという発想の方が効率がいいからですよね。これを太陽光発電や蓄電池でやったときにエネルギーの観点で採算が合うのでしょうか。新品と交換するわけですから。「壊れたから、また新しいのが売れてよかったね」というのは、産業振興的にはいいのかもしれないけれど、話がおかしい。大きなビル
福島に稼働した東北最大のメガソーラー
福島県須賀川市に1979年に開業した「福島空港ゴルフクラブ」は、福島空港を眼下に望む高台に位置し、豊かな自然を楽しみながらプレーできる山岳コースが特徴だった。東日本大震災と福島第一原発事故の影響で来場者が減少するなど、経営難となり、2013年1月に閉鎖された。 健康食品などを販売するサニーヘルス（長野市）は、同ゴルフ場跡地にメガソーラー（大規模太陽光発電所）を建設することを前提に2012年12月に用地を取得した。2013年3月に経済産業省から設備認定を取得し、2014年1月に建設に着手し、2015年3月に「サニーソーラー福島中央発電所」として竣工した。太陽光パネルの出力は26.2MWに達し、稼働済みのメガソーラーとしては、東北地方で最大規模となる（図1）。 サニーヘルスは、「マイクロダイエット」など美容・健康関連食品や化粧品の企画・販売を中心に事業展開している。加えて、航空機リースや太陽光
スマート化するパワコン、ハワイ州における太陽光発電の大量導入問題を解決
日本では、再生可能エネルギーの導入量の急速な増加に対応するため、出力を時間単位で制御する新たなルールの運用が始まった。これに伴い、出力抑制の対象となるすべての事業者に、パワーコンディショナー（インバーター）の遠隔制御機能の搭載が義務付けられた。 同じように米国でも、パワーコンディショナーの高機能化が求められている。特に、分散型の太陽光発電システムの浸透率が高いハワイ州では、電力の安定供給に向けてパワーコンディショナーのスマート化が欠かせなくなっている。ハワイ州で最大の電力会社である米Hawaiian Electric Co. (HECO)は、パワーコンディショナーメーカーと共同で新しい基準作りに乗り出した。 接続申請が半減 ハワイ州は他の州と違って、配電網に接続する分散型住宅用システムが太陽光発電市場の大部分を占めている。さらに同州は、電力網が独立していることから、他の州に余剰電力を送電す
「九電ショック」で早まるバッテリー時代：日経ビジネスオンライン
10月1日現在、北海道、東北、四国、九州、沖縄の5電力会社が、再エネ発電設備に対する新規接続契約を一時的に停止している（家庭用の太陽光[10kW未満]は保留対象外）。 発端になったのは九電で、9月24日、既存及び新規の接続回答を数カ月間保留すると発表した。理由は予想を超える接続申し込み量だ。現在までの申し込み分がすべて接続された場合、太陽光・風力の接続量は約1260万kWに達し、冷暖房の少ない春や秋の晴天時には、消費電力を上回ることになる。 このままでは、電力の需給バランスが崩れ、安定供給が困難な事態が起こり得る。そのため九電は一時保留することを決め、他の電力会社が続いたのである。特に九電の場合は、新規のみならず、すでに申請済みの案件も保留の対象としたため、建設準備中の業者に衝撃が走った。 買い取り制度は大成功 このような動きを受けて、再エネ買い取り制度の見直しを求める声が上がっている。筆
「茶畑ソーラー」で二兎を追え (5ページ目)：日経ビジネスオンライン
村沢 義久 合同会社Xパワー代表、環境経営コンサルタント。 1974年東京大学大学院工学系研究科修了。1979年米スタンフォード大学経営大学院修了。2005年から東京大学サステイナビリティ学連携研究機構特任教授として地球温暖化対策を担当。合同会社Xパワーを立ち上げ代表に就任。2016年4月から現職。 この著者の記事を見る
太陽光発電の「2015年危機」は本当か：日経ビジネスオンライン
村沢 義久 合同会社Xパワー代表、環境経営コンサルタント。 1974年東京大学大学院工学系研究科修了。1979年米スタンフォード大学経営大学院修了。2005年から東京大学サステイナビリティ学連携研究機構特任教授として地球温暖化対策を担当。合同会社Xパワーを立ち上げ代表に就任。2016年4月から現職。 この著者の記事を見る
メガソーラーに「停止」はつきもの、1カ月間以上、売電していなかった例も
2012年7月から施行された固定価格買取制度（FIT）によって、日本各地にメガソーラー（大規模太陽光発電所）が続々と稼働し始めた。だが、膨大な数の太陽光パネルを20年間、どのように監視し、どのように保守していけばよいのか。明確な解はなく、試行錯誤が続いている。当コラムでは、太陽光発電システムの施工から運用・保守に詳しい専門家から、動き始めたメガソーラーの実態と課題を聞く。第1回は、日本PVプランナー協会の理事で、横浜市で太陽光発電システムのEPC(設計・調達・建設)サービス企業を経営している池田真樹氏に聞いた。 ――固定価格買取制度（FIT）によって、太陽光発電システムの運用はどう変わったのか 池田氏 FITが施行される前から、規模の大きな太陽光発電システムはあったが、CSR(企業の社会的責任)や研究開発の要素が強く、不具合で止まったとしても、目くじら立てて怒られることはなかった。「1週間
太陽光発電で「負けパターン」を繰り返すな：日経ビジネスオンライン
失敗どろこか大成功したドイツ ドイツの太陽光発電が快進撃を続けている。一部には、買い取り制度の「失敗」とか、成長の「失速」などと批判する声があるが的外れ。実際には躍進は今も続いている。 まず、2012年5月25～26日の2日間、太陽光による史上最高の発電量を記録した。一時は最高出力2200万kWに達し、ドイツの全電力需要の半分近くを太陽光発電が供給した。 そして、年間導入量でも記録を更新しつつある。2010年に740万kW、2011年に750万kWの太陽光発電を新規に導入。2012年には「失速」どころか、最初の10カ月で680万kWを設置しており、通年では昨年を上回る可能性が高まった。 日本は2010年の年間導入量が100万kW、2011年が130万kWであった。筆者は、2012年に暦年ベース（1－12月）で200万kW、年度ベース（4月－3月）では250万kWに達すると予想している。 し
パッシブ重視の次世代オフィス、大和ハウスが実証実験
大和ハウス工業は、次世代環境型オフィスの実証実験を10月26日から岐阜市で開始した。自然の力を生かしながら省エネ・環境配慮を実現する「パッシブコントロール」に力点を置く。太陽光発電などと併せ、CO2排出量50％削減を目指す。1年間の検証を行い、得られたデータを商品開発に活用する。
太陽光発電をつけるとホントにお得？ (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
我が家には小規模(2.4kW)ながら太陽光発電設備を導入している。事前に調べたエネルギー収支だが，製造過程から運搬などを含めて，都合良く計算したもので8年程度，控えめなもので12年程度で出力されるエネルギーが上回る。10年ほど前には寿命(概ね20年？)の間に収支がプラスになるのは難しかったようだが，今はそうではない。ただし，金額ベースでの収支(買電額ベース)は，我が家の場合買電が上回ることが多いため，15年程度は必要なようだ。太陽光発電の普及のさせ方だが，高VA契約の家庭ほど買電額を上げれば自ずと普及を始めるのではないか。即ち，高収入の家庭ほど高VAの可能性が高いからだ。そうやって普及させれば，パネルの価格も下がってきて低収入の家庭にも導入しやすくなるかもしれない。(2012/08/09)
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メガソーラーの電力で京葉線が走る！ JR東日本が電力網に導入
小型風力は太陽光に続けるか (5ページ目)：日経ビジネスオンライン
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メガソーラーの適地でも事業化できないケースは多々あります：日経ビジネスオンライン
「発電する農家」でTPPに対抗 (5ページ目)：日経ビジネスオンライン
【独ルポ】BAU2013、省エネ改修に沸く
なぜ太陽光発電に批判が集中するのか (5ページ目)：日経ビジネスオンライン
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