ソーシャルメディアで最も価値が高い選手は誰？
2016年に米国のソーシャルメディアで最も価値が高かったスポーツ選手は誰か――。そんな調査結果が2017年1月11日に発表された。1位に輝いたのは、プロアメリカンフットボールNFLのシアトル・シーホークスに所属するクオーターバックのラッセル・ウィルソン選手だった。 これはソーシャルメディア測定企業の米MVPindex社とデジタルスポーツネットワークの米120 Sportsが共同で測定し、ランキングを作成したものだ。米国のプロ・アマ、4万3000人以上の選手、リーグ、ブランドを1年を通して独自のアルゴリズムでツイッター（Twitter）やフェイスブック（Facebook）、インスタグラム（Instagram）、ユーチューブ（YouTube）などのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）をトラッキングして解析している。 特に3つの分野、ファンやフォロワー、インプレッションなどの「リーチ
ソーシャル分析「クチコミ＠係長」が大幅に機能追加--分析の作業効率が向上
ホットリンクは8月25日、ソーシャルビッグデータ分析ツール「クチコミ＠係長シリーズ」を大幅にバージョンアップしたことを発表した。設定可能な検索ワード数や期間を拡大したほか、リアルタイムに検索結果を反映し、柔軟にカスタマイズできるダッシュボードを搭載した。 クチコミ＠係長は、ソーシャルメディアの分析ASPツール。Twitterや主要なブログ、2ちゃんねるなどに日々投稿される口コミ情報、約590億件（8月17日時点）を、リアルタイムに収集・分析できることが特長。ソーシャルメディアとテレビやネットニュースの露出数との相関をみられるクロスメディア分析機能も搭載する。導入企業は、UCCや明星食品など750社を超えるという。最近は自治体や学校、金融機関による導入も増えつつあるそうだ。 今回のバージョンアップでは、1度に検索できる条件数が従来の3条件から10条件に拡大。さらに最大検索可能期間が3カ月から
ソーシャルメディアは宣伝の道具じゃない！ソーシャルアイドルに学ぶSNS活用法
今回はソーシャル要素を持つメディアやサービスに着目し、「ソーシャル×◯◯」という観点で面白いと感じたプロダクトについて、開発・運営者に直接話を聞くインタビュー企画をお送りします。 テーマはズバリ、「ソーシャルアイドル」。 インタビューをさせていただいたのは、ソーシャルアイドルの先駆けであるnotall（ノタル）です。 アイドルにソーシャルメディア運用法を学ぶ！？ 普段ラボで取り扱うことのない「アイドル」というジャンルに、驚く方も多いのではないでしょうか。普段は企業向けのSNS活用ノウハウを発信していますが、なぜ今回はアイドルなのか…。 その理由は、本文を読んでいただけると明らかになります。 ソーシャルメディアの素人であった彼女たちはソーシャルアイドルとして活動していく中で、半ば無意識的にソーシャルリスニングやアクティブサポートを積極的に行い、ファンとのコミュニケーションを非常に大切にし、結
編集長はもっとつぶやくべきです：日経ビジネスオンライン
デジタルメディアの登場で、世界中の既存メディアが変革を迫られている。日本よりもはるかに変化が激しい米国でも、既存メディアのビジネスモデルやコンテンツ作りにおいて試行錯誤が繰り返されている。「ツイッターでたくさんつぶやくことにした」と宣言する、米ウォールストリート・ジャーナル兼ダウ・ジョーンズ経済通信編集局長、ジェラルド・ベーカー氏に、WSJのデジタル戦略や、最近のグローバル戦略などについて聞いた。 （聞き手は広野 彩子） ベーカーさんは、米ダウ・ジョーンズ社が発行するウォールストリート・ジャーナル（WSJ）紙とダウ・ジョーンズ経済通信の編集長を兼務している編集局長です。香港の英字紙とのインタビューで、「自分はもっとツイートを増やす」とわざわざ宣言しておられました。なぜですか。 ベーカー：ええ、少し踏み込んで、新しいことをしたいと思っているのです。近々、世界中のWSJの購読者向けに、毎日届け
ソーシャルメディア“炎上”、企業のダメージを抑えるポイントとは
今夏、TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアを舞台に、企業が炎上トラブルに巻き込まれる事件が相次いだ。大手外食チェーンやコンビニエンスストアのアルバイト店員や来店客が、お店の食材や冷蔵庫などの備品にいたずらした画像をSNSに投稿したことで、その企業にクレームが殺到するといった騒ぎが起きたのだ。 当事者となった企業の多くは、Webなどでお詫びのメッセージを公表するとともに、問題の画像を投稿したアルバイト店員や来店客への損害賠償請求も検討するという厳しい姿勢を見せている。 ITproの人気連載「SNSと企業の一歩進んだ付き合い方講座」では今週、この炎上事件をテーマとする記事を公開した。 頻発する炎上事件、企業はソーシャルメディアポリシーで防げるか 著者の熊村氏は、今夏の炎上事件について「従来のソーシャルメディアポリシーやソーシャルメディアガイドラインの策定だけでは防ぎきれない
賞賛と炎上を分けるもの
生活者の声は予測できない。生活者は企業にすばやく誠実な対応を求めている。彼らの反感を買えば手痛いしっぺ返しを食うが、時として真摯な態度や人間味あふれる機転が大きな歓声を持って受け入れられることもある。 一方で、炎上も後を絶たない。もはや炎上が発生しない日はないと言っても過言ではない。直近の例では、プロ野球の統一球の問題が挙げられるだろう。今季から採用した飛ぶボール自体を否定するファンは少なく、むしろ楽しみが増えたという声も多い。問題視されているのは説明責任だ。 なぜこの情報を隠ぺいしたのか。コミッショナーはファンや選手への影響をどう考えているのか。社会的影響力のある人や組織は、その活動や決定を説明する責任がある。透明な時代に結果オーライは通用しなくなった。プロセスの透明さが強く求められているのだ。 また、ブラック企業というレッテルが一部の経営者を悩ませている。社員に劣悪な環境で労働を強いる
賞賛と炎上を分けるもの
透明力――ソーシャルメディアの登場などでやってきた「うそをつけない時代」。ループス・コミュニケーションズの代表、斉藤徹氏が、先日お届けしたZDNetの記事「統制から開放へ--情報システムの役割が変わる」とまたがる形で、ソーシャルを利用するマーケティング担当者に向けてメッセージを送る。 今どき、ウェブの最前線にいるマーケティング関係者で、生活者をコントロールできると考えている人はいないだろう。特に日頃からソーシャルメディアで生活者の声と日常的に触れている担当者は「クチコミ」の威力を痛感しているはずだ。直近の事例を追って、その威力を体感してみたい。 今年の6月11日午後1時頃、チロルチョコの中に芋虫がいたという写真つきの苦情ツイートが投稿された。インパクトのある写真が拡散の連鎖を刺激し、瞬く間にリツイートは1万回を超える。ツイッター注目のキーワードにまで「芋虫」が登場する有様だ。チロルチョコは
【第1回】ソーシャルが変えた企業の業務、リスク対策は待ったなし
ソーシャルメディアは、これまで個人のプライベートなコミュニケーションを中心に使われてきました。しかし、ここ数年企業の業務での利用が大きく増えてきています。 また、このような現象は、企業活動において様々なリスクを生み出しています。ソーシャルメディアのリスクとしては、投稿内容から発生するトラブル、いわゆる「炎上」が大きく取り上げられてきました。しかし、企業の業務でのソーシャルメディア利用のリスクはそれだけではありません。 本日より5回にわたり、企業が知っておくべきソーシャルメディアの様々なリスクと対策について解説していきたいと思います。 ソーシャルメディアと業務の変化 ソーシャルメディア（SNS：Social Network Serviceとも呼ばれる）は、インターネット技術を利用した、誰でも比較的簡単に情報発信などのコミュニケーションに利用できるメディアです。従来、インターネットでのコミュニ
普通のサラリーマンのためのリーダー学（2）
悩めるリーダーの羅針盤、美崎栄一郎著、1,470円（税込）、単行本（ソフトカバー）、208ページ、早川書房、2013年4月 浅沼 使いこなしていくなかで、「部下に友達申請するべきか…？」のように、仕事と個人活動の使い分けに悩むシーンが出てきますね。リーダーとして、どのように考えていけばよいのでしょうか。 美崎 プライベートな部分と公的な部分の両方を出していく、というのがソーシャルメディアの基本です。実名で仕事していて、実名でソーシャルメディアを使うのですから、仕事とプライベートが結びついていきます。会社の仕事も、公になればネットの名前検索でヒットするようになりますし、一方で、休日に子どもの野球の応援に行くという活動も実名で公開される。それがソーシャルメディアです。 今までも会社の中で、「きのう、子どもの野球の試合があってさー」と雑談していたのと同じことがFacebookでも行われるようにな
「何度押しても消えませんよ」、Twitter上でブラウザー破壊リンクが出回る
トレンドマイクロは2013年3月22日、TwitterなどのソーシャルメディアでWebブラウザーを利用不可能にするツール（ブラウザークラッシャー、略称ブラクラ）へのリンクを含む投稿が拡散しているとして、注意を呼びかけた。 このリンクをクリックすると、「今度は何度押しても消えませんよｗ(・∀・)ニヤニヤ」というメッセージボックスが表示され、ブラウザーが動作しなくなる。Windows、iOS、Androidなどプラットフォームを問わずにブラクラとして機能するのが大きな特徴。特に、コンピュータウイルスの脅威が少ないといわれるiPhoneなどのiOSデバイス（関連記事：ウイルス対策ソフトがiPhoneにないのはなぜ？）でも動作することに注意が必要だ（画面）。 このブラクラは、Webブラウザーで動作する「JavaScript」を悪用した単純なもので、現時点では、このブラクラ自体に投稿を自動拡散したり
国会事故調査の舞台裏：日経ビジネスオンライン
東京電力福島第一原子力発電所での事故について調査する機関（＝通称：事故調）は4つある。その中でも異色な存在が国会事故調だった。党・派閥を超え、民間の専門家を国会内に集め、独立した委員会を設置したのは憲政史上初めてのこと。昨年７月にまとまった報告書は、参考人聴取1167人延べ900時間超、資料請求2000件以上、避難者アンケート1万人超、原発視察9回、タウンミーティング3回を経てできあがった。 調査期間中（2011年12月～2012年6月）に開催された20回の委員会はユーストリーム、ニコニコ動画などで生中継するなどネットをフル活用していたことも特徴的だった。 同委員会のパブリックリレーションズを仕掛けてきたビーンスター鶴野充茂氏に国会事故調について聞いた。同時に、この事故調でのやり取りを通じて同氏が得た「コミュニケーション・リスク」についても伺った。 （聞き手 瀬川明秀＝日経ビジネス） 東京
ガイジン’ｓ アイ：主観性を欠くメディアとサポーター | Goal.com
「歴史上の偉大なジャーナリストたちのことを考えれば、その中に客観的なジャーナリストはさほど多くない」 ―ハンター・Ｓ・トンプソン アメリカで最も有名な政治ジャーナリスト・スポーツライターの一人であるトンプソンは、日本ではさほど知られていないかもしれない。だが、サッカー出版デザイナーの佐藤峰樹氏の発言を発端として巻き起こった今年はじめの騒動を知ったとすれば、トンプソンはいったい何を思っただろうか。ヨーロッパでプレーする日本人選手に関しての佐藤氏の『ツイッター』での発言は大きく炎上し、あらゆる関係者の謝罪を呼ぶことになった。 佐藤氏の発言は欧州の日本人選手とJリーグ全体に対して信じられないほど侮辱的なものだと捉えた者が大多数だった。インテルとマンチェスター・ユナイテッドという世界トップクラスの有名クラブに所属する、日本で最も人気の高い選手たちである長友佑都と香川真司に向けたあからさまな攻撃だっ
図解：ソーシャルメディア活用のありがちな失敗
パスのつながらない「ソーシャル」は役立たず 山田さんのケース分析に話を戻しましょう。彼のソーシャル活用が失敗した理由は、シミュレーションが不足していたというのも含めて、全体設計の中でソーシャルアカウントに担わせる役割設計を間違えたことにあります。 山田さんは、自分の戦略を見直すために半年たった時点での営業戦略と状況をクロスファネル図にプロットしてみました。それが下の図です。 山田さんの戦略を分析する前に、この図について簡単に説明しておきましょう。マーケティングファネルをご存知の方でしたら直感的におわかりになるかと思いますので、この項は飛ばしていただいて結構です。 ファネルというのは「じょうご」「ろうと」のことです。入り口の口径が大きく、出口が小さくなっています。先の図は、この「じょうご」を2つくっつけたような形をしているので「クロスファネル図」と呼んでいます。 クロスファネル図には「認知」
ステマに始まりステマに終わった2012年
昨今では、「ステマ」という単語が一般的に使われるようになってきた。これまでは、ごく一部の業界関係者やインターネット、特にソーシャルメディアのヘビーユーザーを中心にした、いわば隠語のように使われてきたが、気が付けば新聞やテレビなどで、当たり前のように「ステマ」という表現を見かけるようになってきた。 もちろん、この「ステマ」とは「ステルスマーケティング」の略、つまり「巧妙に隠された」マーケティング手法のことである。具体的には、広告であることを隠して企業が宣伝を行う行為を指す。 「口コミ」と「広告」の線引きは？ 思えば、2012年は「ステマに始まりステマに終わる一年」だったようにも思える。新年早々に「食べログやらせ問題」が語られ、そして年末である今月は「ペニオク（ペニーオークション）」の宣伝に一部の芸能人ブログが関与していた問題が起こっている。 言ってみれば今年2012年は、特にデジタルマーケテ
「傾聴」と「ソーシャルメディアポリシー（ガイドライン）」
ここまで、第1回で「もはや企業はソーシャルメディアとは完全に無関係な状態ではいられなくなっている」という点、そして第2回で「傾聴の重要性が非常に高まっている」という点について触れてきた。実際に、企業あるいは製品やブランドの知名度が高ければ高いほど「傾聴」のウェイトは高まってくるだろう。 発信を考える前にひとまず「傾聴」する 少なくとも「知名度が高い」状態であればあるほど、その企業、製品、あるいはブランドがソーシャルメディア上での会話を含め、話題に上ってくる可能性は高くなる。もちろん、これらの言及には根拠のないネガティブな言及も含まれてくるだろうし、ともすればふとしたきっかけで“炎上”の火種に化けるケースもあるかもしれない。 こうした状況下で、リスクを負いながらソーシャルメディア上で“発信”することだけにフォーカスした場合、運営コストやリソース面で割に合わないどころか、かえってマイナスの結果
ソーシャルCRMの第一歩は「傾聴」から！実践のための4つのステップとツールまとめ
ソーシャルCRMの第一歩は「傾聴」から！実践のための4つのステップとツールまとめ こんにちは、SMM Labの小川です。 あなたは自分の会社や商品、サービスに関して、ソーシャルメディア上でどのような会話がなされているか、きちんとチェックをしていますか？ ソーシャルCRM（＝TwitterやFacebook、ブログなどのソーシャルメディアを活用したCRM＝”Customer Relationship Management(顧客管理)”のこと）の第一歩は、まずはユーザーの声に耳を傾けることです。 現在ユーザーは、ブログ、Twitter、Facebook、mixi、Google+等、様々なソーシャルメディアで商品やサービスに関して多くの会話を繰り広げています。その内容は、購買の意志、商品の使用感、電話窓口での顧客対応、店頭での顧客サービス、購入後のトラブルサポートにいたるまで、ありとあらゆるもの
第10回「ソーシャルメディアでの炎上が怖い」という総務部長
この連載では、Facebookを中心とした「ソーシャルメディア」を企業でどのように導入するかをテーマとし、企業での導入時や、導入検討時の「担当者、管理者、経営者の反応」をリアルに再現することを特徴としている。 前回は「ソーシャルメディアの効果測定」について「効果が数字で見える」ようにすべきと説明した。なぜなら、数字を使って客観的に評価しないと、ソーシャルメディアの活用が有効なのか、そうでないのかが判断できないからである。 この事例として「コスト効果をシビアに見る経理部長の話」を紹介した。これを使ったのは、筆者がこのように考える経理担当者が多いことを知っているからである。「このような人が導入に反対する状況でどのように対応すればよいのか」――。これが前回の骨子だ。 前回の記事にはさまざまな意見をいただいた。「効果を金額で見なければ導入可否はできない。経理部長は正しい」という意見も多くあったが、
第3回 ソーシャルメディアの導入を「外部に丸投げする」企画部長
この連載では、Facebookを中心とした「ソーシャルメディア」を企業でどのように導入するかをテーマにしている。前回は「人脈形成と維持」について、まず最初にリアルの人脈形成とその維持を解説し、その手段としてのFacebookの利用について説明した。 筆者は「ソーシャルメディアは道具であり、使う人のリアルな仕事の優劣によって価値が変化する」と考えている。これを「ソーシャルメディアはリアルを忠実に写す鏡」と表現し、過度に期待せず冷静に考えるべきと多くの人に説明している。 この連載は今回で3回目であるが、1回目でこの話をさせていただいたところ、多方面からたくさんの意見をコメント欄、Twitter、Facebookにいただいた。これは、主に「ソーシャルメディアが何なのかが腑に落ちていない人」からいただいたものだと考えている。 なぜならその内容が、「確かにそうだ」「今まで分からなかったが、腑に落ちた
第6回「ソーシャルメディアで客の声なんて集まらない」という商品部長
この連載では、Facebookを中心とした「ソーシャルメディア」を企業でどのように導入するかをテーマにしている。前回は「ソーシャルメディアと収益モデル」について説明した。 ソーシャルメディアは手段だから、「単に導入しただけで収益に貢献することなどありえない」ことや、「成果を出したいなら、リアルの収益モデルを正しく考え、手段としてのソーシャルメディアを上手に使う必要がある」ことも説明した。 ソーシャルメディアは道具である。使う人のリアルな仕事の優劣によって価値が変化する「リアルを忠実に写す鏡」なのである。「リアルの仕事がダメならソーシャルメディアもダメ」「リアルが優れていれば、ソーシャルメディアでさらに良くなる」というのが筆者の主張である。 今回のテーマは「お客さまの声をどのように収集するか」である。これはソーシャルメディアが得意とする「情報収集」テーマであるが、やや説明が難しい。なぜなら、
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無印良品はなぜソーシャルメディアで儲けられる？ (2ページ目)：日経ビジネスオンライン